中計2022の設備投資計画
FY2018に初出。27回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-05再定義決算説明資料
「戦略的に過去最大規模の投資を行い変革を実現」
設備投資計画を中期経営計画2030の5か年計2兆6,200億円の投資計画へ再整理し、安全投資・維持更新投資・成長投資の規模を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において総額2,864億円の設備投資を実施し、そのうちモビリティ業では1,961億円、流通業では36億円、不動産業では825億円、旅行・地域ソリューション業では７億円、その他では32億円をそれぞれ実施しました。」
設備投資について、年度実績を総額2,864億円、モビリティ業1,961億円、不動産業825億円等として更新した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間に新たに確定した重要な設備の新設の計画 工事件名 車両新造工事 モビリティ業 百万円 2025年５月 2033年３月 109,231 北陸新幹線 新幹線総合システム（コスモス） 中央装置取替等 モビリティ業 15,085 2025年８月 2033年３月」
設備投資について、車両新造工事を総額1,092億31百万円、北陸新幹線の新幹線総合システム中央装置取替等を150億85百万円とし、いずれも2033年3月完成予定の計画として新たに確定した。車両新造工事では上半期に119億63百万円の設備が完成した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において総額2,842億円の設備投資を実施し、そのうちモビリティ業では1,699億円、流通業、不動産業、旅行・地域ソリューション業及びその他では、43億円、1,052億円、11億円及び34億円をそれぞれ実施しました。」
設備投資計画に基づき、FY2025に総額2,842億円を投資し、安全・輸送基盤、車両、不動産等への投資を継続した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において完成した重要な設備の新設 工事件名 近畿統括本部移転 モビリティ業 百万円 2024年５月 25,702 車両新造工事 モビリティ業 5,882 2024年５月 6,885 2024年９月」
近畿統括本部移転が2024年5月に総工事費257億02百万円で完成し、車両新造工事も2024年5月および9月に完成した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において総額2,611億円の設備投資を実施し、そのうちモビリティ業では1,699億円、流通業、不動産業、旅行・地域ソリューション業及びその他では、26億円、856億円、７億円及び21億円をそれぞれ実施しました。」
設備投資計画に基づき、通期で総額2611億円を実施し、安全・輸送基盤、車両、不動産等への投資を継続した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において完成した重要な設備の新設 工事件名 車両新造工事 モビリティ業 百万円 6,498 2023年７月 3,862 2023年10月 10,708 2023年12月 4,139 2023年12月 当第３四半期連結累計期間に新たに確定した重要な設備の新設の計画 工事件名 車両新造工事 モビリティ業 百万円 2023年９月 2024年度 27,246」
車両新造工事について、2023年７月・10月・12月に複数工事が完成し、総額27,246百万円、2024年度完成予定の新たな計画も確定した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において総額2,382億円の設備投資を実施し、そのうち運輸業では1,735億円、流通業、不動産業及びその他では、38億円、587億円及び20億円をそれぞれ実施しました。」
厳しい環境下でも総額2382億円の設備投資を実施し、安全・輸送基盤、車両、不動産等への投資を継続した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において完成した重要な設備の新設 工事件名 車両新造工事 セグメントの名称 運輸業 総工事費 百万円 3,567 2022年５月 10,717 2022年８月 12,553 2022年12月 当第３四半期連結累計期間に新たに確定した重要な設備の新設の計画 工事件名 車両新造工事 セグメントの名称 運輸業 予算総額 21,262百万円 工事着手年月 2022年５月 完成予定年月 2024年度」
車両新造工事について、総工事費12,553百万円の設備が2022年12月に完成した。また、総額21,262百万円、2024年度完成予定の新たな車両新造計画を確定した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において完成した重要な設備の新設 工事件名 車両新造工事 セグメントの名称 運輸業 総工事費 百万円 3,567 2022年５月 10,717 2022年８月」
車両新造工事について、総工事費3,567百万円の工事に加え、10,717百万円の工事が2022年８月に完成した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において完成した重要な設備の新設 車両新造工事 運輸業 百万円 2022年５月 3,567 当第１四半期連結累計期間に新たに確定した重要な設備の新設の計画 車両新造工事 運輸業 百万円 2022年５月 2024年度 21,262」
車両新造工事3,567百万円を2022年5月に完成させるとともに、総額21,262百万円、2024年度完成予定の新たな車両新造計画を確定した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において総額2,369億円の設備投資を実施し、そのうち運輸業では1,684億円、流通業、不動産業及びその他では、19億円、613億円及び52億円をそれぞれ実施しました。」
中計2022見直し後の厳しい環境下でも、総額2,369億円の設備投資を実施し、安全・輸送基盤および不動産等への投資を進めた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において完成した重要な設備の新設 工事件名 車両新造工事 セグメントの名称 運輸業 総工事費 百万円 974 2021年６月 5,514 2021年９月 9,730 2021年12月 当第３四半期連結累計期間に新たに確定した重要な設備の新設の計画 山陽線、山陰線等光ケーブル敷設 運輸業 6,205 2021年10月 2030年度」
車両新造工事について総工事費9,730百万円の設備が2021年12月に完成した。また、山陽線・山陰線等の光ケーブル敷設を総額6,205百万円、2030年度完成予定の計画として新たに確定した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において完成した重要な設備の新設 工事件名 車両新造工事 セグメントの名称 運輸業 総工事費 百万円 974 完成年月 2021年６月 5,514 2021年９月」
中計2022の設備投資に関連して、車両新造工事について総工事費974百万円・2021年６月完成および5,514百万円・2021年９月完成の設備実績を記載した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に新たに確定した重要な設備の新設の計画 広島市東部地区連続立体交差事業 運輸業 34,700百万円 2021年６月 2036年度 大和路線奈良・郡山間高架化及び新駅設置 運輸業 13,740百万円 2021年６月 2028年度」
広島市東部地区連続立体交差事業と、大和路線奈良・郡山間の高架化及び新駅設置について、予算総額、着手時期および完成予定年度を伴う設備計画を新たに確定した。 - FY2021後退有価証券報告書
「鉄道の安全確保及びお客様、社員の新型コロナウイルス感染防止対策の着実な実施をはじめ、リスク管理体制の整備・運用に継続して努める一方、徹底した経費節減と設備投資の抑制によりキャッシュアウトの縮減を行っています。」
中計2022の設備投資を拡大する方向から、安全・感染防止を前提に、経費節減と設備投資抑制によるキャッシュアウト縮減を優先する方向へ移った。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に新たに確定した重要な設備の新設の計画 芦屋駅改良 4,542百万円 2020年８月 2023年度 車両新造工事 20,654百万円 2020年９月 2021年度 広岡社宅等用地開発（オフィス棟） 7,816百万円 2020年８月 2022年度」
中計2022の設備投資に関連して、芦屋駅改良、車両新造工事、広岡社宅等用地開発（オフィス棟）の計画を新たに確定した。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「足下の極めて厳しい状況に鑑み、鉄道の安全確保及びお客様と社員の新型コロナウイルス感染防止対策の着実な実施を前提としつつ、徹底した経費節減と設備投資の抑制によりキャッシュアウトの縮減に努めていきます。」
中計2022の設備投資計画を従来どおり進める表現から、経費節減と設備投資抑制によるキャッシュアウト縮減を優先する方針へ具体化した。 - FY2020後退有価証券報告書
「※「中計2022」の内容につき、改めて検証します。以下は、現在の「中計2022」の内容について記載しています。」
中計2022の設備投資計画1兆2,700億円は現行計画として掲載されているが、計画自体を改めて検証するとされた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「広島駅ビル建替 運輸業・不動産業・その他 59,621 2019年10月 2025年春」
中計2022の設備投資に関連して、広島駅ビル建替を総額596億21百万円、2019年10月着手、2025年春完成予定の重要設備計画として新たに確定した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に新たに確定した重要な設備の新設の計画 吹田総合車両所のリニューアル 運輸業 35,534百万円 2019年７月 2028年度」
中計2022の設備投資に関連して、吹田総合車両所のリニューアルを総額355億34百万円、2019年7月着手、2028年度完成予定の計画として新たに確定した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「工事件名 車両新造工事 セグメントの名称 運輸業 総工事費 4,672百万円 完成年月 2019年６月」
中計2022の設備投資に関連して、総工事費46億72百万円の車両新造工事が2019年6月に完成した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において総額2,657億円の設備投資を実施し、そのうち運輸業では2,072億円、流通業、不動産業及びその他では、56億円、448億円及び80億円をそれぞれ実施しました。」
中計2022の設備投資方針に基づき、2018年度に総額2,657億円の設備投資を実施した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「博多総合車両所のリニューアル 運輸業 27,114 2018年11月 2028年度」
中計2022の設備投資に関連して、博多総合車両所のリニューアルを総額271億14百万円、2018年11月着手、2028年度完成予定の設備計画として新たに確定した。 - FY2018初出有価証券報告書
「「中計2022」期間（2018～2022） 維持更新投資（うち安全投資）8,100億円（5,300億円） 成長投資4,600億円 総額１兆2,700億円」
2018～2022年の中計2022期間について、維持更新投資、安全投資、成長投資および総投資額を数値化した。中計2017期間比で総額2,800億円増、安全投資400億円増、成長投資1,800億円増としている。