３年間１兆6,000億円の設備投資計画
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2025年度から2031年度まで総額6.6兆円の投資を計画しています。」
投資計画を従来の2023～2027年度3兆8,900億円から、2025～2031年度総額6.6兆円へ拡大した。成長資金、基盤維持・強化資金、LX資金の3区分を示した。 - 2026-05-19前進株主総会
「当連結会計年度に実施した設備投資総額は9,491億円であり」
設備投資実績を9,491億円とし、安全対策、輸送改善、駅開発、車両新造等の投資を継続した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間に完了した主要な設備の新設は次のとおりであります。件名 運輸事業 車両新造 19,627 2025年９月 なお、当半期報告書提出日現在、運輸事業について、以下の件名に着手しております。件名 運輸事業 新幹線東京駅ホームドア整備 12,010 2029年度末」
設備投資計画のもと、車両新造を総工事費196億27百万円で2025年9月に完了し、新幹線東京駅ホームドア整備にも着手した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年度から2027年度まで総額３兆8,900億円の投資を計画しています。」
投資計画を継続し、2024年度は設備投資8,258億円を実施した。運輸4,302億円、不動産・ホテル3,293億円などの配分を開示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間に完了した主要な設備の新設は次のとおりであります。 件名 総工事費(百万円) 完了年月 運輸事業 車両新造 36,769 2024年９月」
設備投資計画に関連して、運輸事業の車両新造を総工事費367億69百万円で2024年9月に完了した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度から2027年度まで総額３兆8,900億円の投資を計画しています。」
投資計画を継続し、当年度は設備投資7,137億円を実施した。運輸4,366億円、不動産・ホテル2,256億円などの配分も開示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に完了した主要な設備の新設は次のとおりであります。 件名 総工事費(百万円) 完了年月 運輸事業 車両新造 51,122 2023年12月」
設備投資計画に関連して、運輸事業の車両新造を総工事費511億22百万円で2023年12月に完了した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に完了した主要な設備の新設は次のとおりであります。件名 総工事費(百万円) 完了年月 運輸事業 車両新造 33,393 2023年９月」
設備投資計画に関連して、運輸事業の車両新造を総工事費333億93百万円で2023年9月に完了した。 - FY2024-Q1引き上げ有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、運輸事業の安全・安定輸送対策である「大規模地震対策工事」について、対象エリア・設備を拡大したため、予定総額を689,192百万円に変更しております。」
設備投資計画における大規模地震対策工事は、対象エリア・設備の拡大により予定総額が6,891億92百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に完了した主要な設備の新設は次のとおりであります。件名 総工事費(百万円) 完了年月 運輸事業 車両新造 15,854 2023年６月」
設備投資計画に関連して、運輸事業の車両新造を総工事費158億54百万円で2023年6月に完了した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2023年度から2027年度まで総額３兆8,900億円の投資を計画しています。」
投資計画を2023～2027年度の総額3兆8,900億円へ更新し、従来の2021～2025年度計画3兆8,880億円をわずかに上回る規模とした。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に完了した主要な設備の新設は次のとおりです。 件名 総工事費(百万円) 完了年月 運輸事業 車両新造 30,804 2022年12月」
設備投資計画に関連して、運輸事業の車両新造を総工事費308億4百万円で2022年12月に完了した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に完了した主要な設備の新設は次のとおりです。件名 運輸事業 車両新造 16,848 2022年９月 当第２四半期連結累計期間において、運輸事業の安全・安定輸送対策である「東京圏主要路線ホームドア整備」について、設置エリアを拡大したため、予定総額を190,011百万円に変更しております。」
設備投資計画のもと、運輸事業の車両新造を総工事費168億48百万円で2022年9月に完了した。ホームドア整備の予定総額は設置エリア拡大を反映し1,900億11百万円となっている。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、運輸事業の安全・安定輸送対策である「東京圏主要路線ホームドア整備」について、設置エリアを拡大したため、予定総額を190,011百万円に変更しております。」
設備投資計画におけるホームドア整備は、対象エリアの拡大を反映して予定総額が1,900億11百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社および当社の連結子会社は、当連結会計年度は運輸事業を中心に全体で5,200億円の設備投資を実施しました。」
設備投資計画のもと、2021年度に総額5,200億円を実施し、安全・地震対策、ホームドア、車両新造、不動産開発等へ配分した。 - FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、運輸事業の安全・安定輸送対策である「大規模地震対策工事」について、対象エリア・設備を拡大したため、予定総額を589,835百万円に変更しております。」
大規模地震対策工事の対象エリア・設備拡大に伴い、予定総額を5,893億35百万円へ増額した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に完了した主要な設備の新設は次のとおりです。件名 運輸事業 車両新造 総工事費(百万円) 43,785 完了年月 2021年９月」
設備投資計画に関連して、運輸事業の車両新造工事を総工事費437億85百万円で2021年9月に完了した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2021年度から2025年度まで総額３兆8,880億円の投資を計画しています。」
設備投資計画を、2018～2022年度の総額3兆7,500億円から、2021～2025年度の総額3兆8,880億円へ更新した。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、運輸事業の安全・安定輸送対策である「大規模地震対策工事」について、対象エリア・設備を拡大したため、予定総額を534,478百万円から569,381百万円に変更しております。」
設備投資のうち大規模地震対策工事は対象エリア・設備の拡大に伴い、予定総額が増額された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「安全の確保を前提に、維持更新投資や経費の見直しを行いつつ、グループ経営ビジョン「変革 2027」の実現に向けた成長投資やイノベーション投資は着実に行っていきます。」
感染症下でも、安全を前提とした維持更新投資・経費見直しと、成長投資・イノベーション投資を両立する方針を示した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「グループ経営ビジョン「変革 2027」において、設備投資に関しては、将来の成長に資する成長投資、技術革新等に資するイノベーション投資、連結減価償却費を目安として機動的に実施する維持更新投資など、2018年度から2022年度まで総額３兆7,500億円とすることとしております。」
従来の3年間1兆7,000億円計画から、「変革 2027」における2018～2022年度総額3兆7,500億円の設備投資枠へ拡大した。2019年度の設備投資は7,406億円となった。 - FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、運輸事業の安全・安定輸送対策である「東京圏主要路線ホームドア整備」について、設置エリアを拡大したため、予定総額を76,323百万円から86,451百万円に変更しております。」
東京圏主要路線のホームドア整備エリア拡大に伴い、予定総額を763億23百万円から864億51百万円へ増額した。 - FY2019年度設備投資額の開示有価証券報告書
「当社および当社の連結子会社は、当連結会計年度は運輸事業を中心に全体で6,299億円の設備投資を実施しました。」
従来の複数年度設備投資計画に関連して、当年度の設備投資実績6,299億円と、安全・地震対策、駅開発等への配分を開示した。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「３年間の総額１兆7,000億円」
第31期から第33期の設備投資計画を1兆7,000億円に更新し、成長投資を6,000億円から7,000億円へ拡大した。維持更新投資は1兆円、うち安全投資6,000億円を維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「３年間の総額１兆6,000億円」
平成28年度から平成30年度まで、維持更新投資１兆円（うち安全投資6,000億円）と成長投資6,000億円を計画している。