東日本旅客鉄道（9020）・施策前進
統合報告書・ＴＣＦＤフレームワークによる情報開示
FY2021-Q2に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示556社が書いているテーマ・逆風114社・追い風327社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの572件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「また、自然関連財務情報開示タスクフォース(ＴＮＦＤ)が2023年９月に公表した開示提言に賛同を表明し、提言を採用する「ＴＮＦＤ Ａｄｏｐｔｅｒ」として2024年３月に鉄道会社として初めて登録されました。」
統合報告・気候関連開示に加え、自然関連財務情報の開示枠組みであるTNFDの採用へ開示範囲を拡張した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「気候関連財務情報開示タスクフォース(ＴＣＦＤ)」のフレームワークにより、河川氾濫が鉄道事業にもたらす財務的影響額を試算し、「ＪＲ東日本グループレポート2021(ＩＮＴＥＧＲＡＴＥＤ ＲＥＰＯＲＴ)」で2021年７月に開示」
統合報告書・TCFDによる開示を継続し、2021年版では河川氾濫の鉄道事業への財務的影響額を試算・開示した。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「グループの中長期的な価値創造や、事業活動におけるサステナビリティの取組みなどを紹介するため、2020年８月にグループとして初となる統合報告書「ＪＲ東日本グループレポート2020(ＩＮＴＥＧＲＡＴＥＤ ＲＥＰＯＲＴ)」を発行 ・「気候関連財務情報開示タスクフォース(ＴＣＦＤ)」のフレームワークを活用し、将来の気候変動が鉄道事業にもたらす財務的影響額を試算した情報を2020年８月に初めて開示」
グループ初の統合報告書を発行し、TCFDフレームワークを活用した気候変動の財務的影響額の試算情報を初めて開示した。