ワークスタイル改革と組織運営の効率化
FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年７月にはそれぞれの地域のマーケットやお客さまのご利用状況などを踏まえたより細やかでスピード感のある36の事業本部での事業運営体制に改正し、これまで以上に「お客さま第一」「地域密着」の事業運営を実現するとともに、社員の働き方を変革していきます。」
事業運営改革について、36事業本部への移行時期を2026年7月とし、地域密着・迅速な運営へ具体化した。 - 2026-05-15前進役員の異動
「代表取締役副社長 渡 利 千 春 社長補佐（全般） 鉄道・ﾓﾋﾞﾘﾃｨ（総括） 安全統括管理者」
2026年7月1日付予定の業務分担で、鉄道事業本部を鉄道・モビリティ等の機能別・戦略別の体制へ再整理し、組織運営の変更内容を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「あわせて、社員一人ひとりの業務への取組みと成長を賃金に反映し、社員の果敢なチャレンジ意欲を強く後押ししていく人事・賃金制度の抜本的な見直しを実施します。」
ワークスタイル・組織運営改革を、人事・賃金制度の抜本的見直し、地域密着型の事業運営、社員の挑戦支援へ拡張した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年３月31日現在、計34箇所で「組織横断プロジェクト」が活動しており、部門や組織を越えてお客さまに近い場所で創意を発揮し、エリアや線区の課題解決に挑戦しております。」
組織改正・権限移譲・現業機関と企画部門の融合を進める中、組織横断プロジェクトは34箇所で活動する段階に進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、急速なスピードで変化する経営環境に柔軟に対応し、一人ひとりの社員の働きがいの向上と生産性向上による経営体質の強化をはかっていくため、2022年６月以降、当社組織の改正を実施しております。10月１日から各支社の管轄する範囲をベースに「首都圏」、「東北」、「新潟」の３つのエリアに区分けし、東京支社を「首都圏本部」、仙台支社を「東北本部」といたしました。」
2022年6月以降の組織改正、10月1日からの3エリア区分および首都圏本部・東北本部への移行を継続して記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、急速なスピードで変化する経営環境に柔軟に対応し、一人ひとりの社員の働きがいの向上と生産性向上による経営体質の強化をはかっていくため、2022年６月以降、当社組織の改正を実施しております。10月１日から各支社の管轄する範囲をベースに「首都圏」、「東北」、「新潟」の３つのエリアに区分けし、東京支社を「首都圏本部」、仙台支社を「東北本部」といたしました。」
2022年6月以降に進めていた組織改正について、10月1日から首都圏・東北・新潟の3エリア区分と、首都圏本部・東北本部への移行を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、急速なスピードで変化する経営環境に柔軟に対応し、一人ひとりの社員の働きがいの向上と生産性向上による経営体質の強化を図るため、2022年６月以降、当社の組織を改正します。権限移譲および系統間や現業機関と企画部門の融合を進め、お客さまに近い場所でスピーディーな価値創造・課題解決に取り組みます。」
ワークスタイル・組織運営改革について、2022年6月以降の組織改正、権限移譲、現業機関と企画部門の融合を具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「2021年７月から９月まで、本社勤務社員等を対象に一時帰休を実施」
経営体質の抜本的強化と働き方改革に関連し、本社勤務社員等を対象とする2021年7～9月の一時帰休を実施した。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「社員の多様な意欲を柔軟に受け止め、一人ひとりの社員が様々なフィールドでより一層活躍・成長することを目的とした「新たなジョブローテーション」を2020年４月から実施」
前四半期まで準備していた新たなジョブローテーションを2020年4月から実施した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「多様な経験を積むことで安全・サービスレベルを向上させることを目的に、駅から運転士までの一律的なキャリアステップを見直した新たなジョブローテーションを2020年４月から実施するための準備を推進」
人材活用・働き方改革について、従来の一律的なキャリアステップを見直し、2020年4月からの新たなジョブローテーションに向けた準備へ進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「「変革 2027」がめざす持続的成長の基盤となるグループ全社員の働きがいの創出に向け、「業務改革」「働き方改革」「職場改革」を進め、企業体質の強化と「社員・家族の幸福」の実現に取り組みました。」
ワークスタイル改革・組織運営効率化を、業務改革・働き方改革・職場改革として体系化し、具体的施策を開始した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「・ 働き方改革、ダイバーシティ推進、技術革新等を通じた全ての事業分野における仕事のレベルアップと生産性向上」
働き方改革、ダイバーシティ、技術革新を通じた仕事のレベルアップと生産性向上を継続して掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「・グループ会社を中心とした働きやすい環境の整備」
ワークスタイル改革・組織運営効率化の方向性に関連して、グループ会社を中心とする働きやすい環境整備を掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ワークスタイル改革、組織運営の効率化」
重点取組み事項として、働き方と組織運営の改革を掲げている。