小田急電鉄（9007）・施策前進
働き方改革と多様な人材の活躍基盤
FY2020に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
6記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方・人材成長・業務改革による経営基盤強化25社が書いているテーマ・逆風0社・追い風25社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「既に新規事業６件が事業化されるとともに、これまで本社社員の約20％（延べ人数）が社内プロジェクトに参加するなど、継続的に成果が出ています。」
新規事業の事業化実績が5件から6件へ、社内プロジェクト参加実績が本社社員延べ約18％から約20％へ進展した。 - 2026-05-18前進決算説明資料
「（2023年度～4ヵ年通算で年収21％引き上げ）」
人的資本施策について、2023年度から4ヵ年通算の年収引上げ実績を21％と記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「既に新規事業５件が事業化されるとともに、これまで本社社員の約18％（延べ人数）が社内プロジェクトに参加するなど、継続的に成果が出ています。」
新規事業の事業化実績が4件から5件へ、社内プロジェクト参加実績が本社社員延べ約15％から約18％へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「既に新規事業４件が事業化されるとともに、これまで本社社員の約15％（延べ人数）が社内プロジェクトに参加するなど、継続的に成果が出ています。」
新規事業4件の事業化に加え、社内プロジェクト参加実績を人的資本施策の成果として引き続き開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「既に新規事業４件が事業化されるとともに、これまで本社社員の延べ15％が社内プロジェクトに参加するなど、継続的に成果が出ています。」
働き方改革・多様な人材の活躍基盤について、新規事業4件の事業化、社内プロジェクト参加者141名・本社社員延べ15％という実績を開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「働き方改革や業務効率化および多様な人材が活躍できる基盤づくり等を通じて、社員一人ひとりの考え方や能力等を最大限に活かすための環境整備を推進してまいります。」
働き方改革、業務効率化、多様な人材の活躍基盤を社員の能力発揮に向けた施策として掲げている。