不動産・レジャー事業の固定資産減損
FY2021-Q2に初出。15回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失10,105百万円を計上いたしました。」
不動産・レジャー等の固定資産減損が前年度940百万円から100億1,000万円へ増加した。内訳には百貨店業資産69億4,700万円、鉄道資産20億7,500万円などが含まれる。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 88 451」
当中間期の減損損失は4億5,100万円となり、前年同期の8,800万円から増加した。不動産・レジャー等の固定資産減損が継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失は940百万円であります。」
不動産・レジャー等の固定資産減損は継続したが、前年度の3,012百万円から940百万円へ減少した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 491 88」
当中間期の減損損失は88百万円で、前年同期の491百万円から減少した。不動産・レジャー等の固定資産減損は発生しているが、前年同期比では縮小した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 491」
当第2四半期累計期間に減損損失4億9,100万円を計上し、不動産・レジャー等の固定資産減損が当期にも発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失1,232百万円を計上いたしました。」
不動産・レジャー等の固定資産減損が当期も発生し、レジャー関連施設567百万円、ホテル業資産269百万円、賃貸資産210百万円等を含む合計12億3,200万円を計上した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
不動産・レジャー事業の固定資産減損リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
不動産・レジャー事業の固定資産減損リスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失9,510百万円を計上いたしました。」
不動産・レジャー等で前年度に続き減損損失が発生し、当期は15億5,400万円を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「不動産事業」セグメントにおいて3,109百万円、「レジャー・サービス事業」セグメントにおいて2,435百万円の減損損失をそれぞれ計上しております。」
前年同期に計上した不動産事業31億900万円、レジャー・サービス事業24億3,500万円の減損損失をセグメント情報で再掲している。当期の減損損失は計上されていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失9,510百万円を計上いたしました。」
不動産事業40億2,600万円、レジャー・サービス事業50億3,600万円を含む減損損失95億1,000万円を通期で計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「不動産事業」セグメントにおいて3,109百万円、「レジャー・サービス事業」セグメントにおいて2,435百万円の減損損失をそれぞれ計上しております。」
不動産事業31億900万円、レジャー・サービス事業24億3,500万円の減損損失計上を、セグメント情報で再確認している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「不動産事業」セグメントにおいて3,109百万円、「レジャー・サービス事業」セグメントにおいて2,435百万円の減損損失をそれぞれ計上しております。」
不動産事業およびレジャー・サービス事業で固定資産の減損損失を実際に計上した。本文では、その原因と新型コロナウイルス感染症との直接の因果関係までは明示していない。