平成28年度から平成32年度までの構造変革期
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないと再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないと再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年度から2023年度までの３年間においては、新型コロナウイルス感染症の影響による急激な事業環境の変化に対応するため、「①京急グループの持続的発展に向けた事業構造変革による経営基盤強靭化」および「②不動産事業強化をはじめとした選択と集中による事業ポートフォリオ変革」を柱といたします。」
2016～2020年度の構造変革期を経て、2021～2023年度の新たな3年間を事業構造変革・経営基盤強靭化とポートフォリオ変革の期間として再構成した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画・構造変革に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画および構造変革に関する課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自 2019年４月１日 至 2019年９月30日）の当社グループは、2020年度を最終年度とする「京急グループ中期経営計画」に基づき、各事業を推進するとともに、事業の選択と集中を進めるなど経営の効率化を図り、経営基盤の強化に努めました。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画に基づく事業推進、選択と集中、経営効率化および経営基盤強化を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（自 2019年４月１日 至 2019年６月30日）の当社グループは、2020年度を最終年度とする「京急グループ中期経営計画」に基づき、各事業を推進するとともに、事業の選択と集中を進めるなど経営の効率化を図り、経営基盤の強化に努めました。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画、選択と集中、経営効率化および経営基盤強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「長期ビジョン実現に向けた最初のステップとして、2016年度から2020年度までの５年間を「構造変革期」と定め、2020年度の目標となる経営指標として、「営業利益330億円、EBITDA680億円、純有利子負債4,200億円、純有利子負債／EBITDA6.2倍」を掲げ、その達成に向け中期経営計画を推進しております。」
2016～2020年度の構造変革期と中期経営計画を、数値目標とともに再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画および構造変革に関する課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
中期経営計画および構造変革期に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（自 2018年４月１日 至 2018年６月30日）の当社グループは、2020年度を最終年度とする「京急グループ中期経営計画」に基づき、各事業を推進するとともに、事業の選択と集中を進めるなど経営の効率化を図り、経営基盤の強化に努めました。」
2020年度を最終年度とする中期経営計画に基づく事業推進、選択と集中および経営基盤強化を再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「２年目である平成29年度は、不動産賃貸事業については計画を前倒して拡充を進めるなど、引き続き成長投資を推進した一方、不要な資産の売却を行うなど事業の選択と集中を進め、平成32年度以降に本格化する品川駅周辺開発に備え、事業基盤の強化に努めました。また、今後の事業環境を見据えた他社との事業連携や新規事業等への展開を行うとともに、グループ会社再編を含めた業務推進体制を再構築するなど、経営計画の実現に向けた推進体制の強化を図りました。」
構造変革期の2年目に、不動産賃貸事業の前倒し拡充、不要資産の売却、グループ会社再編を含む推進体制の再構築を実施したと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成32年度を最終年度とする「京急グループ中期経営計画」に基づき、各事業を推進するとともに、事業の選択と集中を進めるなど経営の効率化を図り、経営基盤の強化に努めました。」
平成32年度を最終年度とする中期経営計画、選択と集中、経営効率化および経営基盤強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成32年度を最終年度とする「京急グループ中期経営計画」に基づき、各事業を推進するとともに、事業の選択と集中を進めるなど経営の効率化を図り、経営基盤の強化に努めました。」
平成32年度を最終年度とする中期経営計画、選択と集中、経営効率化および経営基盤強化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成32年度を最終年度とする「京急グループ中期経営計画」に基づき、各事業を推進するとともに、事業の選択と集中を進めるなど経営の効率化を図り、経営基盤の強化に努めました。」
平成32年度を最終年度とする中期経営計画に基づく事業推進、選択と集中、経営基盤強化を再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「初年度である平成28年度は、シティホテルの譲渡を行う一方で、ビジネスホテルの新規出店や不動産賃貸事業を拡充するなど、事業の選択と集中を図り、品川駅周辺開発の本格化に備え、事業構造の変革を推進しました。また、業務組織を再編し、経営計画の実現に向けた推進体制の強化を図りました。」
構造変革期の初年度に、シティホテル譲渡、ビジネスホテル出店、不動産賃貸事業の拡充、業務組織再編を実施したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「長期ビジョン実現に向けた最初のステップとして、平成28年度から平成32年度までの５年間を「構造変革期」と定め、中期経営計画を策定いたしました。」
長期ビジョンに向けた最初の5年間を、構造変革の段階として明示している。