温浴施設の改装等によるスポーツクラブ・温浴施設事業の減収
FY2017-Q2に初出。35回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「スポーツクラブ事業では、会費収入等の増加により、温浴施設事業では、入館料収入等の増加によりそれぞれ増収となりました。」
前年度に温浴施設事業が若干の減収とされていたが、当年度はスポーツクラブ・温浴施設の双方で会費収入等または入館料収入等の増加により増収となった。 - 2026-05-12対処業績予想の修正
「スポーツクラブ事業では、会費収入等の増加により、温浴施設事業では、入館料収入等の増加によりそれぞれ増収となりました。」
スポーツクラブと温浴施設の双方が、収入増加により増収となった。 - FY2026-H1スポーツクラブ増収・温浴施設減収有価証券報告書
「その他におきましては、スポーツクラブ事業では会費収入等の増加により増収となりました。また、ビル管理関連サービス事業、製薬事業及び温浴施設事業では、減収となりました。その他での売上高は917百万円(前年同期比0.9%減)となり、営業損失は30百万円(前年同期は30百万円の営業損失)となりました。」
前年度にスポーツクラブ・温浴施設事業の若干の減収が記載されていたが、当中間期はスポーツクラブが会費収入等の増加で増収となる一方、温浴施設は減収となった。 - FY2025スポーツクラブ増収・温浴施設微減有価証券報告書
「スポーツクラブ事業では、会員数の増加等により若干の増収となりました。また、温浴施設事業は、若干の減収となりました。」
前年度まで両事業の回復・増収が記載されていたが、当年度はスポーツクラブが会員数増加等で若干の増収となる一方、温浴施設は若干の減収となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、若干の減収となりました。」
前年度まで回復基調・増収が記載されていたスポーツクラブ・温浴施設事業について、当中間連結会計期間は若干の減収となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業ならびに温浴施設事業は、飲食部門の業績回復の遅れ等によりコロナ渦前の業績には至ってはいないものの、継続的に業績が回復し、増収となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍前の業績には未達であるものの、継続的な回復と増収が記載された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、コロナ禍前の業績には至ってはいないものの回復基調にあり、増収となりました。その他での売上高は1,379百万円(前年同四半期比13.0%増)となり、営業損失は41百万円(前年同四半期は130百万円の営業損失)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍前の業績には未達ながら回復基調と増収が続いた。「その他」全体では売上高が13.0％増、営業損失が130百万円から41百万円へ縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、コロナ禍前の業績には至ってはいないものの回復基調にあり、増収となりました。その他での売上高は880百万円(前年同四半期比9.9%増)となり、営業損失は41百万円(前年同四半期は90百万円の営業損失)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍前の業績には未達ながら回復基調・増収となり、「その他」全体の営業損失は90百万円から41百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、コロナ禍前の業績には至ってはいないものの回復基調にあり、増収となりました。その他での売上高は429百万円(前年同四半期比11.1%増)となり、営業損失は20百万円(前年同四半期は51百万円の営業損失)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍前の業績には未達ながら回復基調・増収となり、その他全体の売上高は11.1％増、営業損失は51百万円から20百万円へ縮小した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業ならびに温浴施設事業は、回復基調にあるものの、コロナ禍前の業績には至っておりません。」
スポーツクラブ・温浴施設事業は回復基調が継続する一方、コロナ禍前の業績には未達とされている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、前年同四半期はコロナ禍により臨時休業、時短営業を余儀なくされましたが、当四半期では引き続きコロナ禍による影響は残るものの増収となりました。その結果、その他での売上高は1,220百万円(前年同四半期比27.5%増)となり、営業損失は130百万円(前年同四半期は248百万円の営業損失)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍の影響が残るものの増収となり、「その他」全体の売上高は前年同期比27.5％増、営業損失は248百万円から130百万円へ縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、前年同四半期はコロナ禍により臨時休業、時短営業を余儀なくされましたが、当四半期では引き続きコロナ禍による影響は残るものの増収となりました。その結果、その他での売上高は801百万円(前年同四半期比35.4%増)となり、営業損失は90百万円(前年同四半期は180百万円の営業損失)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍の影響が残るものの増収となり、「その他」全体の売上高は前年同期比35.4％増、営業損失は180百万円から90百万円へ縮小した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、前年同四半期はコロナ禍により臨時休業、時短営業を余儀なくされましたが、当四半期では引き続きコロナ禍による影響は残るものの増収となりました。その他での売上高は386百万円(前年同四半期比45.2%増)となり、営業損失は51百万円(前年同四半期は103百万円の営業損失)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍の影響が残るものの増収となり、「その他」全体の売上高は前年同期比45.2％増、営業損失は103百万円から51百万円へ縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業ならびに温浴施設事業は、緊急事態宣言の解除・まん延防止等重点措置の終了などにより、やや業績は回復したもの、コロナ禍前までに至っておりません。」
スポーツクラブ・温浴施設事業は、緊急事態宣言等の解除によりやや回復したが、コロナ禍前の水準には未達とされた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、前年同四半期はコロナ禍により２か月弱に及ぶ施設の休業を余儀なくされましたが、当四半期では引き続きコロナ禍による影響は残るものの増収となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業は、コロナ禍の影響が残るものの前年同四半期比で増収となる状態が続いている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、前年同四半期はコロナ禍により２か月弱に及ぶ施設の休業を余儀なくされましたが、当四半期では引き続きコロナ禍による影響は残るものの増収となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍の影響が残るものの増収となった。一方、「その他」全体では営業損失180百万円となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「その他におきましては、ビル管理関連事業で増収増益になったものの、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、前年同四半期はコロナ禍により２か月弱に及ぶ施設の休業を余儀なくされましたが、当四半期では引き続きコロナ禍による影響は残るものの増収となりました。その他での売上高は266百万円(前年同四半期比59.2%増)となり、営業損失は103百万円(前年同四半期は146百万円の営業損失)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業はコロナ禍の影響が残るものの増収となり、「その他」全体の売上高は59.2％増、営業損失は146百万円から103百万円へ縮小した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業ならびに温浴施設事業は、コロナ禍の下、それぞれ減収となりました。その結果、その他の事業の合計では、売上高は1,263百万円（前連結会計年度比38.6%減）、営業損失は273百万円（前連結会計年度は101百万円の営業利益）となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業の減収が継続し、その他事業全体では売上高38.6％減、営業損失273百万円となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「その他におきましては、ビル管理関連サービス事業で増収になったものの、新型コロナウイルス感染症の影響により、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、４月から５月にかけ２か月弱に及ぶ施設の休業を余儀なくされ、スポーツクラブ事業では会員の減少、また、温浴施設事業では来場者の減少等により、その他での売上高は916百万円(前年同四半期比41.6%減)となり、営業損失は237百万円(前年同四半期は70百万円の営業利益)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設では、施設休業に加えて会員・来場者の減少が継続し、その他セグメントは売上高41.6％減、営業損失237百万円となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その他におきましては、製薬事業で増収増益になったものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、４月から５月にかけ２か月弱に及ぶ施設の休業を余儀なくされ、スポーツクラブ事業では会員の退会等もあり、また、温浴施設事業では来場者が大幅に減少し、その他での売上高は550百万円(前年同四半期比48.0%減)となり、営業損失は173百万円(前年同四半期は57百万円の営業利益)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設では約２か月の休業に加え、スポーツクラブの会員退会、温浴施設の来場者大幅減少が明記された。その他セグメントは売上高48.0％減、営業損失173百万円となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「その他におきましては、製薬事業で増収になったものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、スポーツクラブ事業及び温浴施設事業では、２か月弱に及ぶ施設の休業等もあり、その他での売上高は167百万円(前年同四半期比68.1%減)となり、営業損失は146百万円(前年同四半期は33百万円の営業利益)となりました。」
スポーツクラブ・温浴施設事業では、新型コロナウイルスの影響による約２か月の休業等が記載され、その他セグメントは売上高68.1％減、営業損失146百万円となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業は、会員数の減少により、温浴施設事業は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、来場者数が減少したことにより、それぞれ減収となりました。」
スポーツクラブでは会員数減少が継続し、温浴施設では新型コロナウイルス感染拡大による来場者数減少が新たに明記された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その他におきましては、スポーツクラブ事業では施設の競合等により減収減益となり、製薬事業では主力製品の販売が伸び悩み減収減益となりました。」
スポーツクラブ事業について、施設の競合等を要因とする減収減益が前四半期に続いて記載されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「スポーツクラブ事業では施設の競合等により減収減益となり、」
スポーツクラブ事業について、施設の競合等を要因とする減収減益が記載された。前四半期に記載された温浴施設の利用者数増加とは別に、スポーツクラブ側の業績悪化要因が示されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「その他におきましては、ビル管理関連サービス事業では請負工事の受注増で増収増益となり、温浴施設事業では利用者数が増加し増収となりましたが、製薬事業では主力製品の販売減により減収減益となりました。」
前年度まで記載されていた温浴施設の利用者数減少から、今回は利用者数増加・増収へと変化し、温浴施設事業の状況は改善方向となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、スポーツクラブ事業は、会員数の減少により、温浴施設事業は、来場者数の減少により、それぞれ減収となりました。」
スポーツクラブでは会員数減少、温浴施設では来場者数減少が減収要因となる状態が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その他におきましては、ビル管理関連サービス事業が請負工事の受注増等で増収増益となりましたが、製薬事業は主力製品の販売減により減収減益となり、温浴施設事業でも利用者数の減少により減収となりました。」
温浴施設事業では、改装等ではなく利用者数の減少が減収要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その他におきましては、製薬事業は主力製品の販売減により減収となり、温浴施設事業でも利用者数が減少し減収となりました。」
温浴施設事業では、利用者数の減少が減収要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「その他におきましては、製薬事業は主力製品の販売減により減収となり、温浴施設事業でも利用者数が減少し減収となりました。」
温浴施設事業では、改装等ではなく利用者数の減少が減収要因として引き続き記載されている。 - FY2018減収要因を来場者数減へ具体化有価証券報告書
「スポーツクラブ事業及び温浴施設事業は、スポーツクラブ事業が会員数の減少により減収となり、温浴施設事業も来場者数の減少により減収となったため、事業全体としても減収減益となりました。」
温浴施設の改装等による減収という従来の説明から、温浴施設では来場者数の減少が減収要因として示された。スポーツクラブでは会員数減少が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業では会員数の減少により若干の減収となりました。」
スポーツクラブ事業では、会員数の減少が引き続き若干の減収要因として記載されている。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書
「スポーツクラブ事業では会員数の減少により若干の減収となりました。」
温浴施設の改装等を減収要因とする記載はなくなり、当四半期ではスポーツクラブ事業の会員数減少が別の減収要因として示されている。 - FY2017減収継続・要因簡略化有価証券報告書
「スポーツクラブ及び温浴施設事業は、スポーツクラブ事業が堅調に推移したことにより増収となりましたが、温浴施設事業で減収となり、事業全体としては減収増益となりました。」
温浴施設事業の減収は継続しているが、四半期報告書にあった「改装等」という具体的要因は年次報告書では示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ及び温浴施設事業では、温浴施設の改装等により減収となりました。」
温浴施設の改装等がスポーツクラブ・温浴施設事業の減収要因となったことが引き続き記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「スポーツクラブ及び温浴施設事業では、温浴施設の改装等により減収となりました」
温浴施設の改装等がスポーツクラブ・温浴施設事業の減収要因となったことが初めて具体的に記載されている。