京阪神ビルディング（8818）・施策前進直近のガバナンス（2026-09-30）では「再定義」
サステナビリティを巡る重要社会課題の特定
FY2021に初出。4回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2022。直近の記載は2026-09-30。
4記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の特定・管理158社が書いているテーマ・逆風0社・追い風160社
京阪神ビルディングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている158社のうち14社を表示しています。上の文は158社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-30再定義ガバナンス
「2025年度は、近年の社会情勢の変化およびそれに伴う社会的な要請事項を踏まえつつ、サステナブル経営の実現に向けて社内の理解を促進し、取り組みを加速するため、マテリアリティの見直しを行いました。」
従来テーマを5つのマテリアリティへ読み替え、KPIと目標を再整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループはサステナビリティに関する取組の進捗を管理するための指標と目標として、サステナビリティ委員会での審議・検討を踏まえたうえで、それぞれのマテリアリティに紐づくKPIを設定しております。」
2022年3月に特定したマテリアリティについて、KPIの設定と進捗管理の段階へ進んだ。気候変動レジリエンス、人材・ダイバーシティを特に重要な課題としている。 - FY2022達成有価証券報告書
「持続的な企業価値の向上と持続可能な社会の実現に向けて、2022年３月にはマテリアリティ（サステナビリティに係る重要課題）を特定し、外部環境の変化等を踏まえながら、効果的な取組を推進しております。」
サステナビリティに係る重要社会課題（マテリアリティ）の特定を2022年3月に実施した。今後は課題に紐づくKPIの決定と進捗管理を課題としている。 - FY2021初出有価証券報告書
「サステナビリティを巡る当社の重要社会課題（マテリアリティ）の特定」
サステナビリティに関する自社の重要社会課題（マテリアリティ）を特定する方針を新たに示した。