グループ組織力と人材育成の強化
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、これらの方針に基づき、令和８年４月からスタートさせた新たな３か年の第６次経営計画において、５つの基本戦略の一つとして「人財戦略」を掲げ、「パーパス実現に向けたインセンティブの強化」、「経営戦略と連動した経営人財、専門性の高い人財の育成」、「多様な人材の活躍推進への取組み」を通じて、人的資本経営の実現、多様性と専門性の両立を図ることと目指してまいります。」
人材育成・多様性の取組みを、第６次経営計画の独立した人財戦略として、人的資本経営、経営人財・専門人財の育成及び多様な人材の活躍へ具体化した。女性管理職比率は15.9％、男性の育児休業取得率は103.7％となっている。 - 2026-05-14前進経営計画
「従業員向け株式報酬制度の導入」
人財戦略において、従業員向け株式報酬制度の導入を新たな具体策として示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このほか、ガバナンスの強化、人的投資・人財育成への取組み、デジタライゼーションへの対応、気候変動問題や脱炭素社会への取組みなどサステナビリティへの取組み等も重要な課題となっております。」
人的投資・人財育成を含む組織・人材面の取組みを重要課題として引き続き位置付けている。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性管理職比率（注４） 15.0％ 20％以上 男性の育児休業取得率（注４） 104.1％ 100％」
第５次経営計画の人財関連指標について、女性管理職比率は15.0％で令和７年度目標20％以上に向けて進捗し、男性の育児休業取得率は104.1％で目標100％を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、人材の多様性が組織の競争力を高め、地域への貢献そしてお客さまへのサービス向上につながると考え、女性の活躍促進を含むダイバーシティを積極的に推進してまいります。また、当社グループは、社員一人ひとりの成長を組織の成長につなげるため、働きやすい、働きがいのある職場環境の整備に努めるとともに、実践的かつ効果的な学びの場を提供することにより人財の育成に努めてまいります。」
第５次経営計画で人財戦略を独立した基本戦略とし、ダイバーシティ、働きやすさ・働きがい、実践的な学びを明示した。女性管理職比率は2022年度14.4％で2025年度20％以上、男性育児休業取得率は94.2％で2025年度100％を目標としている。 - FY2021前進有価証券報告書
「オンライン共同研修の実施による人材の育成等、コロナ禍において創意工夫により様々な施策を実施いたしました。」
第４次経営計画の人財戦略に関連して、オンライン共同研修を実施したという具体的な人材育成実績を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「（３）組織がダイナミックに変革し進化していくために、社員の「やってみたい」という気持ち・チャレンジ精神を大事にする「自ら考え行動する企業集団」を目指していく。」
第４次経営計画における人財戦略として、チャレンジ精神を重視する企業集団、人事制度、自己研鑽機会、研修及び多様性への対応を明示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「共同研修の実施による人材の育成」
３行共同の研修を実施し、人材育成を具体的なグループ施策として進めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ内の組織力や人材育成を強化することにより、効率的かつ実効的なコーポレートガバナンスを実現し、リレーションの深化とグループの持続的な成長につなげていきます。」
組織態勢、人材育成、内部管理態勢を持続成長とガバナンスの基盤として位置付けている。