10年後を見据えた社会的課題の解決と企業価値向上
FY2020に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年5月に公表した「10年後のありたい姿」（今般、時間軸の明確化を含めて「31年度のありたい姿」として再整理）の実現に向けて、成長戦略を推進しています。」
従来の「10年後のありたい姿」を、時間軸を明確にした「31年度のありたい姿」へ再整理した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これは「10年後のありたい姿（未踏の未来へ、ともに挑むイノベーター）」にむけた3次にわたる中期経営計画「ホップ」「ステップ」「ジャンプ」の「ホップ」の位置づけにあり、2025中計の最終年度である2025年度（2026年3月期）の財務目標は、親会社株主に帰属する当期純利益:1,600億円、ROA:1.5％程度、ROE:10％程度、また、2025中計期間中の配当性向を40％以上としています。」
10年後のありたい姿と、それに向けた三段階の中期経営計画における2025中計の位置づけを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「10年後のありたい姿」の実現に向けて、中期経営計画（2025中計）で掲げた各施策を着実に推進。」
「未踏の未来へ、ともに挑むイノベーター」という10年後のありたい姿と、その実現に向けた2025中計の施策推進を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、10年後のありたい姿として「未踏の未来へ、ともに挑むイノベーター」を掲げました。これを実現するために、データ等、有形・無形のアセットの潜在価値を最大限に活用したサービスや事業経営などを推進することで、「ビジネスモデルの進化・積層化」を進めていきます。」
10年後のありたい姿を前提に、2025中計でデータを含む有形・無形アセットの活用とビジネスモデルの進化・積層化を具体的な実行方針として示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2022年5月、経営理念の実現に向けて、「10年後のありたい姿（未踏の未来へ、ともに挑むイノベーター）」を描き、ステークホルダーの皆さまからどのように認識される企業となりたいか、そのために当社がどのような変革を行っていくかを示した「経営の中長期的方向性」を公表しました。10年後に向けた3次にわたる中期経営計画を「ホップ」「ステップ」「ジャンプ」とし、その「ホップ」に位置する2023年度から2025年度（2024年3月期から2026年3月期）の中期経営計画（2025中計）の策定のなかで、当該期間の具体的な経営・事業戦略、経営指標などの検討を進めています。」
社会課題解決、持続可能な成長、企業価値向上に向けた10年後のありたい姿と、2025中計を起点とする段階的な計画を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、本年5月、経営理念の実現に向けて、「10年後のありたい姿（未踏の未来へ、ともに挑むイノベーター）」を描き、ステークホルダーの皆さまからどのように認識される企業となりたいか、そのために当社がどのような変革を行っていくかを示した「経営の中長期的方向性」を公表しました。10年後に向けた3次にわたる中期経営計画を「ホップ」「ステップ」「ジャンプ」とし、その「ホップ」に位置する2023年度から2025年度（2024年3月期から2026年3月期）の中期経営計画（2025中計）の策定のなかで、当該期間の具体的な経営・事業戦略、経営指標などの検討を進めています。」
社会課題解決、持続可能な成長、企業価値向上に向けた10年後のありたい姿と、2025中計を起点とする段階的な計画を再確認した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、本年5月、経営理念の実現に向けて、「10年後のありたい姿（未踏の未来へ、ともに挑むイノベーター）」を描き、ステークホルダーの皆さまからどのように認識される企業になりたいか、そのために当社がどのような変革を行っていくかを示した「経営の中長期的方向性」を公表いたしました。」
経営統合後の10年後のありたい姿について、ステークホルダーからの認識と実現に向けた変革の方向性を「経営の中長期的方向性」として公表した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「「10年後のありたい姿」は「未踏の未来へ、ともに挑むイノベーター」です。グローバルな産業構造の変化、デジタル化の加速、サステナビリティの重要性の高まりなど、社会や事業環境の変化を先取りし、お客さま・パートナーとともにSX（サステナビリティ トランスフォーメーション）やDX（デジタル トランスフォーメーション）などの取組みを通じた三菱ＨＣキャピタルにしかできない社会的課題の解決に挑戦し続ける。」
10年後の社会課題解決・企業価値向上という目指す姿を、「未踏の未来へ、ともに挑むイノベーター」として明文化し、SX・DXを通じた独自の社会課題解決へ再定義した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、今回特定したマテリアリティの重要性を認識のうえ、社会的課題の解決に向けた実効性のある経営、事業活動に取り組んでまいります。」
社会的課題の解決と持続可能な成長という従来の目指す姿について、6つのマテリアリティを特定・公表し、経営・事業活動への反映を進める段階へ進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、脱炭素をはじめ、持続可能で豊かな社会の実現に向けた取り組みを強化しており、国内において、本年7月、埼玉県所沢市への太陽光発電の供給とブルーベリーなどの栽培を両立するソーラーシェアリングを担う所沢北岩岡太陽光発電所を竣工いたしました。海外においては、本年5月、ベトナムにて風力発電事業を開発・運営するTrung Nam Wind Power JSCの株式を取得し、同国の風力発電市場に参入したほか、本年9月には、米国カリフォルニア州における太陽光発電事業にも出資参画いたしました。さらには、本年10月、米国の水素航空機関連企業であるUniversal Hydrogen Co.への出資を行うなど、航空業界における環境負荷軽減並びに水素バリューチェーン構築にも貢献してまいります。」
経営統合後の社会課題解決・持続可能な社会の実現という目指す姿について、再生可能エネルギー、水素航空機、ソーラーシェアリングなどの具体的な事業・投資案件へ展開した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「経営理念及び経営ビジョンを以下のとおり定め、事業活動を通じて社会課題の解決や持続可能な成長、企業価値の向上をめざすことを掲げております。」
従来の10年後を見据えた社会的課題解決・企業価値向上の目指す姿を、経営統合後の新経営理念・経営ビジョンとして再定義した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「本経営統合により、統合新会社は、総資産10兆円、純利益1,000億円超、従業員数では1万人弱となり、規模・領域ともに業界屈指のグローバルプレイヤーとなります。今後、拡大する規模と蓄積される資本を活かし、世界各地のお客様や地域社会のニーズの変化を的確に捉え、その実現に貢献していく新時代の社会的課題解決企業への成長を図ります。」
社会的課題の解決と企業価値向上という目指す姿について、経営統合後の統合新会社の総資産10兆円、純利益1,000億円超、従業員数1万人弱という規模、およびグローバルな社会的課題解決企業への成長を具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「こうした10年後を見据えて、当社グループの目指す姿を以下のとおり定めております。財務資本と非財務資本（知的資本、製造資本、社会資本、自然資本、人的資本）の価値創造に注力していくことで、「企業価値向上」、「持続可能な成長」、「社会的課題の解決」を実現してまいります。」
2030年までのメガトレンドを前提に、財務資本と非財務資本の価値創造を通じて企業価値向上、持続可能な成長、社会的課題解決を目指す姿として初めて独立して示した。