保有アセットの価値下落・処分損失リスク
FY2017に初出。20回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2026。
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- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、航空機に対する減損損失を連結損益計算書の「売上原価」に2,885百万円（前連結会計年度：3,751百万円）計上しています。」
保有アセットの減損リスクが継続して実績化し、航空機2,885百万円、航空機エンジン2,202百万円、関連無形固定資産9,578百万円などの減損損失を計上した。 - 2026-05-15顕在化決算
「減損損失 － 124 592 14,667 691 － － － 16,076」
2026年3月期の減損損失は合計160億76百万円となり、航空セグメントで146億67百万円を計上した。保有アセットの価値下落・減損リスクの実績化が続いている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「航空セグメントにおいて、無形固定資産その他の減損損失5,451百万円を売上原価に計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクについて、航空セグメントで無形固定資産その他の減損損失54億51百万円が実際に計上された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、航空機に対する減損損失を連結損益計算書の「売上原価」に3,751百万円（前連結会計年度：1,998百万円）計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクが継続して実績化し、航空機3,751百万円、航空機エンジン143百万円、関連無形固定資産698百万円、国内太陽光発電事業用資産4,003百万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（自 2024年4月1日 至 2024年9月30日） （固定資産の重要な減損損失） 環境エネルギーセグメントにおいて、その他の営業資産等の減損損失4,003百万円、航空セグメントにおいて、賃貸資産および無形固定資産その他の減損損失2,302百万円を計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクが継続して実績化し、環境エネルギーで40億3百万円、航空で23億2百万円の減損損失を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「航空機に対する減損損失を連結損益計算書の「売上原価」に1,998百万円、太陽光発電事業用資産についてその他の営業資産等の減損損失5,816百万円を計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクが継続して実績化し、航空機・航空機エンジンで合計27億13百万円、太陽光発電事業用資産で58億16百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「環境エネルギーセグメントにおいて5,816百万円のその他の営業資産等の減損損失、および航空セグメントにおいて2,666百万円の賃貸資産の減損損失を計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクが当四半期累計でも実績化し、環境エネルギーおよび航空で減損損失を計上した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「環境エネルギーセグメントにおいて、その他の営業資産等の減損損失5,816百万円を計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクについて、環境エネルギーセグメントのその他の営業資産等で58億16百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、航空機に対する減損損失を連結損益計算書の「売上原価」に5,635百万円（前連結会計年度：2,673百万円）計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクが継続して実績化し、航空機5,635百万円、航空機エンジン311百万円、鉄道貨車2,473百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「航空セグメントおよびロジスティクスセグメントにおいて、それぞれ4,550百万円、2,407百万円の賃貸資産の減損損失を計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクが継続して実績化し、航空で45億50百万円、ロジスティクスで24億7百万円の賃貸資産減損損失を計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「航空セグメントにおいて、賃貸資産の減損損失4,075百万円を計上しています。」
保有アセットの価値下落・減損リスクについて、航空セグメントで賃貸資産の減損損失40億75百万円が実績として計上された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「航空セグメントにおいて、賃貸資産の減損損失3,366百万円を計上しております。」
保有アセットの価値下落・減損リスクについて、航空セグメントで賃貸資産の減損損失33億66百万円が実際に計上された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による取引先からのリース料収入の減少、一部既存リース案件の契約条件変更等による費用の計上、並びに、一部事業における外貨建て借入に係る為替評価損の計上等により、セグメント利益は前年同期（参考値）比で56億円減少し、24億円の損失となりました。」
航空事業では、新型コロナウイルス感染症によるリース料収入の減少や既存案件の条件変更に伴う費用が当四半期の損失要因として実績化した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、航空機に対する減損損失を連結損益計算書の「売上原価」に1,691百万円計上しております。」
保有アセットの価値下落・減損リスクについて、航空機1,691百万円、航空機エンジン886百万円、合計25億78百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、当社航空機ポートフォリオは機体年齢の若いナローボディー機が9割を占めていることに加え、リース残存期間も長く、長期で安定したキャッシュフローが見込めるポートフォリオになっています。現状ではリース満了時期の分散もあり、オフリース機の割合は第1四半期と同水準の1%程度に留まります。」
航空機アセット価値・処分リスクについて、若いナローボディー機が9割、長いリース残存期間、満了時期の分散、オフリース機1％程度というポートフォリオの状況を示し、リスク対応上の優位性を再確認している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また、現時点でも当社の機体で顧客の付いていないオフリース機の割合は1％程度に留まっております。当社航空機ポートフォリオは、「流動性が高いナローボディー主体」、「平均機齢が若くリース残存契約期間が長い」ことに加えて、分散(レッシー・地域・リース満了日等)も図られており、機体売却・リマーケティング、減損リスク対応などでも相対的に優位性の高いポジションにあると考えております。」
新型コロナウイルス感染拡大下でもオフリース機の割合は1％程度に留まり、航空機ポートフォリオの流動性、機齢、契約期間、分散を踏まえ、機体売却・リマーケティングや減損リスク対応で相対的に優位なポジションにあると説明している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「技術的問題に起因する大事故、技術革新による陳腐化、法律や規制等の改定、世界的な感染症の拡大やテロの懸念の高まり、あるいは自然災害や地政学的リスク等によってもアセット売却価格が変動するほか、減損損失の計上や物件管理に付随するコストの増加等により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有アセットの価値下落リスクについて、感染症、技術革新、事故、テロ、地政学的リスク等、価格変動要因をより広範に明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「景気の大幅な悪化やリース対象物件のマーケット環境の急激な変化等が発生した場合、物件価値の大幅な下落に伴う処分損失や減損損失の計上、あるいは物件管理に付随するコストの増加等により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
航空機等を含む保有アセットの価値下落、処分損・減損損失、管理コスト増加のリスクを継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「景気の大幅な悪化やリース対象物件のマーケット環境の急激な変化等が発生した場合、物件価値の大幅な下落に伴う処分損失や減損損失の計上、あるいは物件管理に付随するコストの増加等により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
保有アセットの価値下落、処分損・減損損失、管理コスト増加のリスクを継続して開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「景気の大幅な悪化やリース対象物件のマーケット環境の急激な変化等が発生した場合、物件価値の大幅な下落に伴う処分損失や減損損失の計上、あるいは物件管理に付随するコストの増加等により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
航空機等を含むオペレーティング・リース資産について、物件価値の下落、処分損・減損損失、管理コスト増加をリスクとして独立開示している。