PB・物流・IT事業基盤の刷新
FY2017に初出。22回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「また、惣菜加工を行うプロセスセンター「クラフトデリカ船橋」(千葉県)の供給高は同118.7％となり、供給先はグループ14社まで拡大しました。これにより、デリカ商品の品質向上と店舗作業の効率化を進めております。」
PB・物流・IT事業基盤の刷新を、クラフトデリカ船橋による惣菜供給高前年同期比118.7％、供給先14社への拡大、店舗作業効率化へ進めた。 - 2026-10-13前進決算
「また、惣菜加工を行うプロセスセンター「クラフトデリカ船橋」(千葉県船橋市)の供給高は同118.7％となり、供給先はグループ14社まで拡大しました。」
惣菜のプロセスセンターを、供給高の伸長と供給先14社への拡大として進展させた。 - 2026-07-10前進決算説明資料
「８月からグロサリー、デイリー等統合IDを事業会社・機能会社計19社で活用開始」
PB・物流・IT事業基盤の刷新を、商品ID統合とグループ共通データ基盤の事業会社・機能会社への展開へ進めた。 - FY2026前進有価証券報告書
「トップバリュは、「トップバリュベストプライス(価格訴求型)」「トップバリュ(付加価値型)」「トップバリュ グリーンアイ(環境配慮型)」の３ブランドを軸に展開するとともに、地域生産者と連携したローカルPBや専門性の高い分野におけるPBの拡充を進めています。」
PB基盤の刷新を、3ブランド、ローカルPB、専門PBを組み合わせる商品ポートフォリオとサプライチェーンの高度化へ進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社のPBである「トップバリュ」では、グループの規模を最大限に活かし、戦略・計画から店舗オペレーションに至るまで、川上から川下を包括するサプライチェーンを構築しています。これにより、常にお買い得な価格で高品質な商品を提供しながら、荒利益率の改善にも取り組んでいます。」
PB・物流・IT事業基盤の刷新を、トップバリュ3ブランド、ローカルPB、専門PBを含む川上から川下までのサプライチェーン構築へ進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらを通じ、2025年度までにPB全体で売上高２兆円の達成を目指します。さらに、2025年を目標にトップバリュのすべての商品をReduce(リデュース＝削減化)、Reuse(リユース＝再使用化)、Recycle(リサイクル＝再資源化)の３Rに対応した形で開発し、お客さまの日々のお買物が環境負荷低減につながる仕組みを構築していきます。」
PB基盤の刷新について、2025年度までのPB全体売上高2兆円目標と、2025年を目標とするトップバリュ全商品3R対応を継続し、Craft Delica Funabashi・イオン福岡XDの稼働にも進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「食品では６月に本格レストランで提供される品質を実現しながら効率的に商品を製造・販売できる次世代型総菜プロセスセンター「Craft Delica Funabashi」(千葉県船橋市)が稼働しました。さらに、７月には新物流センター「イオン福岡XD」(福岡市東区)が本格稼働しました。」
PB・物流・IT基盤の刷新を、次世代型惣菜プロセスセンターと新物流センターの本格稼働へ進めた。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「商品の企画、製造、販売の内部化による収益力強化を進める取り組みとして、衣料品では2024年３月にトップバリュコレクションからファミリー向けのデイリーカジュアル「TVC(ティーヴィシー)」へブランドを刷新、食品では６月に本格レストランで提供される品質を実現しながら効率的に商品を製造・販売できる次世代型惣菜プロセスセンター「Craft Delica Funabashi」(千葉県船橋市)を稼働しました。」
PB・物流・IT事業基盤の刷新を、衣料品ブランドTVCへの刷新と、次世代型惣菜プロセスセンターCraft Delica Funabashiの稼働へ進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「10月、当社と㈱Mujinは、イオングループ共通物流ネットワークの次世代化に着手するため、次世代自動化モデル構築のテクノロジーパートナーとして提携することに合意しました。」
PB・物流・IT基盤の刷新を、Mujinとの提携、サプライチェーン全体のデータ連携、物流作業の自動化・知能化、次世代拠点の最適配置へ進めた。 - FY2024-Q3引き上げ有価証券報告書
「2025年にPB全体としての売上２兆円を達成すべく、今年度は1.5兆円、うちトップバリュ、トップバリュ ベストプライス、トップバリュ グリーンアイの３ブランドで１兆円の売上を目指しています。」
PB売上について、従来の今年度1.5兆円目標に加え、2025年にPB全体2兆円を達成する目標を明示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「今年度はPB全体では1.5兆円、うちトップバリュの３ブランドで１兆円の売上を達成すべく、生鮮品やデリカを除く約5,000品目のうちの半数を新商品やリニューアル商品へ転換します。」
PB・事業基盤の刷新を、今年度のPB全体1.5兆円、トップバリュ3ブランド1兆円の売上目標と、約5,000品目の半数の新商品・リニューアル商品への転換へ具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「今年度はPB全体では1.5兆円、うちトップバリュの３ブランドで１兆円の売上を目指します。さらに、2025年までにトップバリュのすべての商品をReduce(リデュース＝削減化)、Reuse(リユース＝再使用化)、Recycle(リサイクル＝再資源化)のいずれか、あるいは複数に対応して開発された環境配慮３Ｒ商品に切り替えます。」
PB基盤の刷新を、今年度のPB全体1.5兆円、トップバリュ3ブランド1兆円の売上目標と、2025年までの全トップバリュ商品の3R対応へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「デジタル事業の強化に向けては、既に出資・提携関係にある米国Boxed、ドイツSIGNA Sports United GmbH、英国Ocadoと連携した取り組みが始動しており、グループの新たな成長の柱とすべく、B2CのみならずB2B領域も含めた事業成長スピードを加速してまいります。」
PB・物流・IT基盤の刷新を、Boxed、SIGNA Sports United、Ocadoとの連携開始、B2C・B2B双方のデジタル事業成長へ進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「商品面においては、プライベートブランド商品「eatime」の開発を強化し、当第３四半期連結会計期間末における取り扱い商品数は、合計104品目となりました。経費面においては、フルセルフレジ・セミセルフレジの導入や生産性向上の取り組み、本部と店舗の人員配置の見直し等を進めました。」
PB・物流・IT基盤の刷新を、eatime 104品目、セルフレジ、生産性向上、人員配置見直しへ具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「12月、欧州ＮＯ.１のスポーツＥＣプラットフォームを展開するSIGNA Sports United GmbH(以下ＳＳＵ社)への出資を発表しました。ＳＳＵ社は、自転車の組立・自動化された物流システムのほか、独自のソフトウェアでＡＩ(人工知能)を活用した最適な価格設定のノウハウや、ウエアのパーソナルカスタマイズ等による高い顧客提案力を有しています。この出資により、ＳＳＵ社が有するノウハウを幅広い分野で活用するとともに、ＳＳＵ社スポーツＥＣのビジネスモデル、並びにＥＣノウハウを積極的に活用し「デジタルシフト」を加速してまいります。」
デジタル・物流基盤の刷新を、欧州スポーツEC企業への出資とAI・自動化物流等のノウハウ活用へ広げた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「４月、デジタルシフトの一環として米国ベンチャー企業Ｂｏｘｅｄへの出資を発表しました。同社は、ＡＩを活用した高い顧客提案力や高度に自動化された独自の物流システム等のノウハウを有しており、データプラットフォーム及び物流におけるパートナーシップを構築・強化することでＢｏｘｅｄのノウハウを習得し、お客さま満足の最大化を図ります。」
PB・物流・ITなどの事業基盤刷新を、AIによる顧客提案や自動化物流を持つBoxedへの出資とパートナーシップ構築に具体化した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「また、事業基盤の構築に加え、プライベートブランドの拡大、Ｅコマースや店舗のデジタル化等のデジタル分野において、３カ年で5,000億円の投資を行い、食品改革・デジタル改革の早期の完遂を目指します。」
PB、Eコマース、店舗デジタル化等を対象に、3カ年で5,000億円を投資する計画へ具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「現在、PB（プライベートブランド）や、物流、ITといった事業基盤は、競合他社との差別化およびコスト競争力の源泉となっています。当社は、将来の企業競争力の根幹となるこれらの事業基盤の刷新を図っていきます。」
PB、物流、ITを競争力の源泉と位置付け、将来の競争力に向けた事業基盤の刷新を掲げている。