業績連動型賞与・株式報酬の導入
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「2019年３月期以前 基本報酬：業績連動賞与：業績連動型株式報酬 ＝ ８：１：１ 2020年３月期以降 基本報酬：業績連動賞与：業績連動型株式報酬 ＝ ６：１：３ 2027年３月期以降 基本報酬：業績連動賞与：業績連動型株式報酬 ＝ ５：２：３」
2027年3月期以降、基本報酬以外の業績連動報酬を従来の4割から5割へ高め、業績連動賞与の比率も1割から2割へ引き上げる報酬構成を示した。 - 2026-05-15前進ガバナンス
「当社は、2025 年３月期および 2026 年３月期の２年間を対象として、当社が金銭を拠出することにより設定した本信託を用いて本制度を導入しておりましたが、当該信託の信託期間の延長および追加信託を行うことにより、本制度を継続し、当社が現時点で掲げる「経営ビジョン＆戦略ストーリー2031」の対象となる事業年度のうち当初の３事業年度（2027 年３月 31 日で終了する事業年度から 2029 年３月 31 日で終了する事業年度までの３事業年度。以下「対象期間」という。）を対象として、対象取締役等の役位および会社業績指数の目標達成度等の業績指標に応じて、当社株式等の交付等を行います。」
業績連動型株式報酬制度を継続し、対象期間を2027年3月期から2029年3月期までの3事業年度へ延長した。信託期間も2029年8月末まで延長予定とし、ROE、EPS年平均成長率、TSRおよびESG評価指標を用いる制度へ改定している。 - FY2024前進有価証券報告書
「本制度について、当社の共創サステナビリティ経営を推進することを目的に、信託期間を延長して継続することを、2024年５月14日開催の取締役会で決議しました。」
役員報酬BIP信託およびESOP信託について、共創サステナビリティ経営の推進を目的に信託期間を2026年8月末まで延長予定とした。2024年3月期の業績連動型株式報酬係数は106％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年３月期は、株主との一層の価値共有を図り会社業績に連動させるため業績指標をＥＰＳ（公表計画）とし、目標達成度合いに応じて業績連動係数の変動幅を0～200%の範囲としています。」
2023年3月期のEPS目標109.11円に対し実績109.37円、業績連動係数100％となった。業績連動報酬の運用実績が追加された。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年３月期は、株主との一層の価値共有を図り会社業績に連動させるため業績指標をＥＰＳ（公表計画）とし、目標達成度合いに応じて業績連動係数の変動幅を0～200%の範囲としています。」
2022年3月期の業績連動賞与について、EPS79.57円の公表計画に対し実績85.81円、業績連動係数107％となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「2022年３月末日で終了する事業年度から2024年３月末日で終了する事業年度の３事業年度は、各取締役の役位に応じて毎年一定の時期にポイントを付与します。最終事業年度の会社業績指数の目標達成度等の業績指標（会社業績指数ＥＰＳ、ＲＯＥ、ＲＯＩＣに加え、当社の共創サステナビリティ経営を推進するためのＥＳＧ評価指標等を使用）に応じて0～110％の範囲で業績連動係数を決定します。」
業績連動型株式報酬の対象期間を2022年3月期から2024年3月期までの3事業年度へ設定し、EPS・ROE・ROICに加えてESG評価指標を用いる仕組みを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、取締役等に対する業績連動型株式報酬制度および経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬ＢＩＰ信託および株式付与ＥＳＯＰ信託を設定しています。」
業績連動型株式報酬制度、経営幹部社員向けインセンティブプランおよび各信託の設定を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年３月期以前 基本報酬：業績連動賞与：業績連動型株式報酬 ＝ ８：１：１ 2020年３月期以降 基本報酬：業績連動賞与：業績連動型株式報酬 ＝ ６：１：３」
基本報酬以外の業績連動報酬を高める報酬構成、EPS・ROE・ROICおよびESG評価指標を用いる仕組みを継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「2019年3月期以前 基本報酬：業績連動賞与：業績連動型株式報酬 ＝ ８：１：１ 2020年3月期以降 基本報酬：業績連動賞与：業績連動型株式報酬 ＝ ６：１：３」
2020年3月期以降、基本報酬以外の業績連動報酬の割合を高め、業績連動型株式報酬の比率を1割から3割へ引き上げる報酬構成に変更した。さらに、ESG評価指標を株式報酬の業績達成条件に追加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、取締役等に対する業績連動型株式報酬制度及び経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬ＢＩＰ信託及び株式付与ＥＳＯＰ信託を設定しております。」
導入済みの業績連動型株式報酬制度、経営幹部社員向けインセンティブプランおよび各信託の設定を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、取締役等に対する業績連動型株式報酬制度及び経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬ＢＩＰ信託及び株式付与ＥＳＯＰ信託を設定しております。」
業績連動型株式報酬制度、経営幹部社員向けインセンティブプランおよび各信託の設定を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「2017年３月末日で終了する事業年度から2019年３月末日で終了する事業年度までの３事業年度を対象として、各取締役の役位に応じてポイントを毎年一定の時期に付与し、最終事業年度の会社業績指標（ROE、ROIC、EPSの3項目とする）の目標値に対する達成度に応じて0～100％の範囲で業績連動係数を決定し、これを累積ポイント数に乗じて各取締役に交付する株式数を決定します。」
業績連動賞与・業績連動型株式報酬について、ROE・ROIC・EPSを使う算定方法と対象期間を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、取締役等に対する業績連動型株式報酬制度及び経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬ＢＩＰ信託及び株式付与ＥＳＯＰ信託を設定しております。」
導入済みの業績連動型株式報酬制度、経営幹部社員向けインセンティブプランおよび各信託の設定を注記で引き続き確認できる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、取締役等に対する業績連動型株式報酬制度及び経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬ＢＩＰ信託及び株式付与ＥＳＯＰ信託を設定しております。」
導入済みの業績連動型株式報酬制度、経営幹部社員向けインセンティブプランおよび各信託の設定を注記で引き続き確認できる。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、取締役等に対する業績連動型株式報酬制度及び経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬ＢＩＰ信託及び株式付与ＥＳＯＰ信託を設定しております。」
導入済みの業績連動型株式報酬制度、経営幹部社員向けインセンティブプランおよび各信託の設定を注記で引き続き確認できる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「業績連動賞与各取締役の職責にもとづき、基本報酬の90分の10に相当する額を基礎とし、事業年度ごとの業績目標（連結営業利益とする）に対する達成度合いに応じて90～110％の範囲内で変動させて決定します。」
導入済みの業績連動賞与・業績連動型株式報酬について、連結営業利益、ROE、ROIC、EPSを用いる算定方法を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第２四半期連結会計期間より取締役等に対する業績連動型株式報酬制度及び経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬ＢＩＰ信託及び株式付与ＥＳＯＰ信託を設定しております。」
第２四半期から導入した業績連動型株式報酬制度等を、株式数・会計処理に関する注記で引き続き確認できる。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、当第２四半期連結会計期間より取締役等に対する業績連動型株式報酬制度及び経営幹部社員に対するインセンティブプランを導入し、役員報酬ＢＩＰ信託及び株式付与ＥＳＯＰ信託を設定しております。」
業績連動型株式報酬制度と経営幹部社員向けインセンティブプランを第2四半期会計期間から導入し、各信託を設定した。 - FY2016初出有価証券報告書
「会社業績の向上および中長期的な企業価値向上をはかることを目的として、定額の基本報酬のほかに、短期インセンティブとして事業年度ごとの会社業績にもとづく業績連動賞与を導入し、中長期インセンティブとして中長期的な会社業績にもとづく業績連動型株式報酬を導入することを決議し、会社業績と連動する報酬の割合を高めることとしました。」
株式報酬型ストックオプションを廃止し、連結営業利益、ROE、ROIC、EPSなどの業績指標に連動する報酬へ移行している。