景気・消費動向・天候不順による業績変動
FY2016に初出。38回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-07。
青山商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中11社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「想定を上回るスピードで市場のカジュアル化が進んだ結果、客数の減少が大きな経営課題となっております。」
市場のカジュアル化が想定を上回る速度で進み、客数減少が大きな経営課題となった。記録的な猛暑と長期化も秋冬商品の販売期間を限定する要因として記載されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「米国の関税政策の影響などによる景気の下振れや、物価上昇の継続による消費マインドの下振れ・個人消費の落ち込みなど、先行き不透明な状況が続いております。」
景気・消費動向リスクについて、継続する物価上昇に加え、米国の関税政策を新たな景気下振れ要因として明示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「一方で、継続する物価上昇による消費マインドの低下や、アメリカの政策動向による影響により、景気が下振れるリスクが懸念されております。」
景気・消費動向リスクについて、継続する物価上昇による消費マインド低下に加え、米国の政策動向による景気下振れ要因を新たに明示している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方で、物価高の長期化に伴う消費マインドの低迷など、依然として不透明な状況は続いております。」
景気・消費動向に関するリスクについて、物価高の長期化と消費マインドの低迷を当中間期の外部環境として具体的に記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が５類感染症へ移行されたことに伴い行動制限の緩和が進み、社会経済活動の正常化が進みました。」
感染症・行動制限による景気・消費動向への影響は、5類移行と行動制限緩和により前期より限定的となっている。一方、景気下振れ懸念は残る。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
景気・消費動向等の既掲リスクについて、重要な変更はないと記載している。一方、社会経済活動の正常化と景気下振れリスクの双方に言及している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が５類感染症へ移行されるなど、行動制限の緩和が進み、緩やかな回復傾向が見られました。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行や行動制限緩和により、景気・消費動向による業績への影響は前期より限定的となり、緩やかな回復傾向が示された。一方で外部環境の不透明さは残っている。 - FY2023対処有価証券報告書
「行動制限や外出制限につながる規制が緩和されたこともあり、売上高が前期を上回る水準で推移したことなどから、当期の当社グループにおける業績は以下のとおりとなりました。」
規制緩和と景気の持ち直しにより、景気・消費動向による業績への影響は前期より限定的となり、グループ売上高は前期を上回った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年４月１日から2022年９月30日まで）におけるわが国経済は、ウクライナ紛争の長期化や、急速な為替変動によるエネルギー価格の上昇、それに伴う物価高騰など、先行きが不透明な状況は依然として続いておりますが、新型コロナウイルス感染者数の減少などを受け、個人消費に持ち直しがみられました。」
景気・消費動向について、不透明な外部環境が続く一方、感染者数の減少などを受けて個人消費に持ち直しがみられたと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「先行きについては、新たな変異ウイルスによる感染再拡大や不安定な国際情勢に伴う原材料価格の高騰、金融資本市場の変動等による下振れリスクなどが懸念されており、依然として不透明な状況が続いております。」
景気・消費動向等について、個人消費の持ち直しを記載する一方、新たな感染拡大、原材料価格、金融市場の変動による下振れリスクを示している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続いたものの、感染対策の徹底や、ワクチン接種の推進政策等の効果により持ち直しの動きが見られました。」
感染症、景気、消費動向等の影響は継続したものの、感染対策やワクチン接種、行動制限の緩和により、前期より業績への影響が限定的となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、景気は急速に悪化し、厳しい状況で推移いたしました。」
景気・消費動向に関する既存リスクが、新型コロナウイルス感染症による景気悪化、売上高1,614億04百万円、営業損失144億04百万円として通期業績に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、景気は急速に悪化し、極めて厳しい状況で推移いたしました。」
景気・消費動向等に関する既存の業績変動リスクが、新型コロナウイルス感染症による景気急悪化と、各事業の減収・営業損失として実際に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当事業につきましては、売上高は105億56百万円（前年同期比98.2％）、セグメント損失（営業損失）は18億３百万円（前年同期はセグメント損失（営業損失）６億72百万円）となりました。」
消費環境等に関係する既存の業績変動リスクが、カジュアル事業の減収と営業損失の拡大として第3四半期累計の実績に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当事業につきましては、客数減少などにより、売上高は62億90百万円（前年同期比89.6％）、セグメント損失（営業損失）は10億66百万円（前年同期はセグメント損失（営業損失）５億87百万円）となりました。」
客数減少などの消費環境要因が、カジュアル事業の減収と営業損失の拡大として実績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主に、ビジネスウェア事業の売上高及び売上総利益の減少や、カジュアル事業において、アメリカンイーグル事業の事業整理に伴う事業整理損失56億22百万円を特別損失に計上したことなどにより」
ビジネスウェア事業の売上高・売上総利益の減少が発生し、当第1四半期の業績を押し下げた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「しかしながら、オフィスウェアのさらなるカジュアル化などによる市場環境の変化や、西日本豪雨をはじめとする数々の天候不順や災害の影響などもあり、客数の減少が続き、ビジネスウェア事業の既存店売上高は前期比97.8％となりました。」
市場環境の変化、天候不順・災害による客数減少が、ビジネスウェア既存店売上97.8％として通期業績に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、西日本豪雨をはじめとする数々の天候不順や災害の影響などもあり、客数の減少が続き、ビジネスウェア事業の既存店売上高は前年同期比95.9％となりました。」
天候不順・災害の影響と客数減少が、ビジネスウェア事業の既存店売上高95.9％として実際の業績に現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当事業につきましては、客数減少などにより、売上高は70億23百万円（前年同期比85.2％）、セグメント損失（営業損失）は５億87百万円（前年同期はセグメント損失（営業損失）１億61百万円）となりました。」
客数減少等による消費動向の悪化がカジュアル事業の減収と営業損失の拡大として現れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当事業につきましては、アメリカンカジュアル市場の低迷等により、売上高は38億11百万円（前年同期比85.8％）、セグメント損失（営業損失）は１億54百万円（前年同期はセグメント利益（営業利益）69百万円）となりました。」
景気・消費動向等に関する既存のリスクが、アメリカンカジュアル市場の低迷による減収と営業赤字として当四半期に現れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
景気・消費動向・天候不順による業績変動リスクについて、重要な変更がないと明示している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当事業につきましては、カジュアル市場の低迷等により、売上高は82億41百万円（前年同期比95.8％）、セグメント損失（営業損失）は１億61百万円（前年同期はセグメント損失（営業損失）２億18百万円）となりました。」
カジュアル市場の低迷が実際の減収として現れ、カジュアル事業は第2四半期累計で営業損失となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの中核事業でありますビジネスウェア事業は、国内外の景気や消費動向、また冷夏や暖冬といった天候不順により、大きな影響を受けます。したがって、これらの要因が当社グループの業績や財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
景気・消費動向・天候不順による業績変動を、事業等のリスクとして引き続き明示している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当事業につきましては、中核部門であります(株)イーグルリテイリングにおいて、「アメリカンイーグルアウトフィッターズ」を６店舗出店しましたが、天候不順の影響等により、売上高は129億31百万円（前年同期比94.6％）、セグメント損失（営業損失）は４億89百万円（前年同期はセグメント利益（営業利益）３億75百万円）となりました。」
天候不順の影響がカジュアル事業の減収と営業赤字として第3四半期累計でも実際に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「低気温等により夏物商品が低調に推移したことなどから、売上高は86億５百万円（前年同期比93.8％）、セグメント損失（営業損失）は２億18百万円（前年同期はセグメント利益（営業利益）３億60百万円）となりました。」
天候による夏物商品の不振がカジュアル事業で実際に発生し、減収と営業赤字に結びついた。既存の景気・消費動向・天候リスクが具体的な業績事象として現れている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、中国をはじめとするアジア新興国や資源国等の景気の下振れや、英国のEU離脱問題など、海外経済の減速懸念などから、依然として不透明な状況で推移いたしました。」
景気・消費動向に関するリスクについて、アジア新興国等の景気下振れや英国のEU離脱問題を具体的要因として引き続き認識している。事業等のリスク全体については重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの中核事業でありますビジネスウェア事業は、国内外の景気や消費動向、また冷夏や暖冬といった天候不順により、大きな影響を受けます。」
景気、消費動向、冷夏・暖冬などの天候がビジネスウェア事業に影響する可能性を記載している。