商品荒利率低下・コスト上昇による収益性悪化
FY2017に初出。25回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-07-28。
コメリがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- 2026-07-28再掲決算説明資料
「・円安によるマイナス影響 ・新関西センター稼働に伴う減価償却費の発生 ・運賃の増加 ・賃上げによる単価上昇」
円安、物流費、物流拠点稼働に伴う減価償却費、賃上げが営業利益の減少要因として再確認されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「また、店舗運営にかかる人件費や物流費、出店時の建設費等が上昇しているとともに、人手不足も深刻化しており、より生産性の高い店舗運営が求められております。」
収益性を圧迫し得る要因として、人件費・物流費・建設費の上昇に加え、人手不足の深刻化が示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ＰＢ商品の販売につきましては、円安による仕入価格の上昇、物流コストの上昇等の影響を受けておりますが、重点施策の１つである「暮らしを守り・育てる商品開発」に努めることで売上・利益拡大に貢献いたしました。」
円安による仕入価格上昇や物流コスト上昇が続く一方、ＰＢ商品開発が売上・利益拡大に貢献したと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ＰＢ商品の販売につきましては、円安による仕入価格の上昇、物流コストの上昇等の影響を受けておりますが、重点施策の１つである「暮らしを守り・育てる商品開発」に努めることで売上・利益拡大に貢献いたしました。」
円安による仕入価格上昇や物流コスト上昇の影響が続く一方、ＰＢ商品開発が売上・利益拡大に貢献したと説明されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、店舗運営モデルの浸透、ＥＤＬＰ施策の推進による改善効果がみられたものの、当社核カテゴリーである園芸農業・建築資材の販売が苦戦したことと、原材料価格の上昇や、円安の長期化の影響により、売上総利益率が悪化いたしました」
店舗運営モデルとＥＤＬＰによる改善効果がある一方、核カテゴリーの販売苦戦、原材料価格上昇、円安長期化により売上総利益率の悪化が通期で発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、当社核カテゴリーである園芸農業・建築資材の販売が苦戦したことと、原材料価格の高止まりや、円安の長期化、仕入れ価格の上昇の影響により、売上総利益率の悪化が顕著となりました。」
園芸農業・建築資材の販売苦戦、原材料価格の高止まり、円安長期化及び仕入れ価格上昇が、売上総利益率の顕著な悪化として実際に表れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、当社核カテゴリーである園芸・農業資材の販売が苦戦したことと、原材料の高止まりや、円安の長期化による仕入れ価格の上昇の影響を受け、前年同期比で減少の結果となりました。」
園芸・農業資材の販売苦戦、原材料価格の高止まり、円安長期化による仕入れ価格上昇が、利益の前年同期比減少として実際に表れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高騰に起因する仕入れ価格・物流コストの高止まりによるコストプッシュインフレの状況は、継続するものと思われ、依然として先行きが不透明な状況が予想されます。」
原材料・エネルギー価格、仕入れ価格及び物流コストの上昇が収益環境を圧迫し得る状況が、引き続き示されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、店舗運営モデルの刷新、ＥＤＬＰ施策の推進による改善効果がみられたものの、急激に進行した円安による海外輸入商品の調達コスト増加やコストプッシュインフレの影響による売上総利益率の悪化、水道光熱費の上昇が大きく影響しました。」
急速な円安、輸入調達コスト、コストプッシュインフレ及び水道光熱費上昇が、売上総利益率の悪化と利益面に実際に影響したと説明されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、店舗運営モデルの刷新、ＥＤＬＰ施策の推進による改善効果がみられたものの、コストプッシュインフレの影響による売上総利益率の悪化、水光熱費の上昇が大きく影響しました。」
コストプッシュインフレによる売上総利益率の悪化と水光熱費の上昇が、実際の利益面に大きく影響したと記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、３年振りに行動制限のないゴールデンウィークやお盆休みを迎え、客足が改善した業種・業態もあった一方で、日常生活や仕事に必要な商品の価格上昇が消費者の購買意欲、購買行動へ与える影響は計り知れず、引き続き厳しい経営環境が続くものと思われます。」
行動制限緩和による客足改善の一方、生活必需品等の価格上昇が購買意欲・購買行動へ与える影響を示し、収益環境の厳しさを再確認している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、ロシア・ウクライナ情勢の深刻化、急速な円安の進行等によって、原材料・エネルギー価格の高騰に起因する仕入れ価格・物流コストの上昇、これらによる商品価格の上昇に伴う個人消費停滞の懸念等、先行き不透明な状況が続いております。」
従来のコスト上昇・競争環境に加え、原材料・エネルギー価格高騰、急速な円安、仕入れ価格・物流コスト上昇、商品価格上昇による個人消費停滞懸念が示され、収益環境の厳しさが拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「小売業界におきましても、エネルギー及び原材料価格、物流コストの上昇、円安によるインフレ懸念や、これによる景気の下振れリスク、個人可処分所得や雇用の悪化リスク等、引き続き厳しい経営環境にあります。」
従来の人件費・物流費上昇や競争激化に加え、エネルギー・原材料価格上昇、円安インフレ、可処分所得・雇用悪化が収益性を圧迫し得る要因として示されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「住まいの環境改善に対する潜在的ニーズが顕在化し、工具・金物・作業用品、リフォーム資材・エクステリア用品、園芸・農業用品の核カテゴリー中心に売上が堅調に推移し荒利率が改善したことに加えて、プライベートブランド商品の売上比率も向上いたしました。」
核カテゴリーの売上、荒利率、プライベートブランド商品の売上比率の改善が記載され、商品荒利率低下・コスト上昇による収益性リスクへの対応結果が示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、消費税増税による消費者マインドへの影響、天候不順や度重なる自然災害、業界の垣根を超えた販売競争の激化、人件費や物流費の高騰など、小売業を取り巻く経営環境の厳しさは続いております。」
人件費・物流費の高騰、販売競争の激化、自然災害など、収益性を圧迫し得るコスト・競争環境が引き続き示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、人件費や物流費の高騰、業界の垣根を超えた販売競争の激化、全国で発生している自然災害の影響など、小売業を取り巻く経営環境の厳しさは続いております。」
人件費・物流費の高騰、競争激化、自然災害が収益環境を圧迫し得る要因として引き続き示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、消費税率引き上げを控え消費者マインドは慎重化しており、人件費の高騰や物流コストの上昇、業界の垣根を越えた販売競争の激化により依然として厳しい経営環境が続いております。」
人件費高騰、物流コスト上昇、販売競争激化が収益性を圧迫し得るコスト・競争環境として引き続き示されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「利益面では、新たな開発商品の導入、ＥＤＬＰ政策の推進、ＢＰＲ(ビジネスプロセス・リエンジニアリング)による更なるローコストオペレーションの追求により荒利益額、営業利益額が増加しました。」
商品開発、ＥＤＬＰ、ＢＰＲによるコスト抑制・収益性改善の取組が、営業利益額の増加とともに説明されている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「また、ＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）による店舗作業の種類と量の削減が更なるローコストオペレーションの推進に寄与し、販売費及び一般管理費が抑制され、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、増収・増益となりました。」
ＢＰＲによる店舗作業の削減と販売費及び一般管理費の抑制により、コスト上昇等による収益性への対応効果が説明されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、堅調な企業収益と雇用・所得環境の改善を背景として緩やかな景気回復が続いておりますが、米国と中国との貿易摩擦の激化による世界経済への影響や原油をはじめとする原材料価格の上昇等、先行きの不透明感は、一層高まりました。」
商品・原材料コスト上昇に関する従来のリスクに対し、原油をはじめとする原材料価格の上昇が外部環境として明示され、先行きの不透明感が一層高まったと説明されている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「５月の天候不順が園芸用品を中心に売上及び利益にマイナスの影響をもたらしましたが、ＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）によるオペレーションの効率化等により販管費を抑制することができ、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、増収・増益となりました。」
天候不順による売上・利益へのマイナス影響があった一方、ＢＰＲ等による販管費抑制と増収・増益が記載され、収益性への対応が示されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「ホームセンター業界におきましては、異業種との垣根を越えた競争の激化や人件費等の増加が売上・利益を圧迫し、厳しい経営環境となりました。」
異業種との競争激化や人件費等の増加が、実際に売上・利益を圧迫した状況として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、商品荒利率の改善とＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）によるオペレーションの効率化により、利益率が改善いたしました。」
商品荒利率の改善とＢＰＲによる効率化を通じて、前年度に顕在化した収益性悪化への対処が継続して記載されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「また、商品荒利率の改善とＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）によるオペレーションの効率化により、利益につきましても前年実績を上回りました。」
前年度に記載された商品荒利率低下による収益性悪化に対し、商品荒利率の改善とＢＰＲによる効率化、利益の前年実績超過が記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「しかしながら、商品荒利率が前年実績を下回ったことで、当連結会計年度の業績は、営業利益及び経常利益が前年同期比で減益となりました。」「ホームセンター業界におきましても、インターネット販売や異業種との垣根を越えた販売競争、更にコストの上昇による収益性の悪化等、厳しい経営環境になるものと予想されます。」
当年度には商品荒利率が前年実績を下回り、営業利益・経常利益が減益となった。次年度以降については、コスト上昇による収益性悪化をリスクとして記載している。