自然災害による店舗・商品の損害
FY2016に初出。36回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
コメリがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。14社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026通期災害損失を更新（88百万円）有価証券報告書
「災害による損失 88」
風水害等による店舗固定資産等の原状回復費用として、通期で災害による損失88百万円を計上した。 - FY2026-H1中間期災害損失を更新（50百万円）有価証券報告書
「災害による損失 50」
当中間連結会計期間の特別損失として、災害による損失50百万円を計上した。 - FY2025通期災害損失を更新（73百万円）有価証券報告書
「災害による損失 73」
能登半島地震、台風等に伴う店舗の原状回復費用等として、通期で災害による損失73百万円を計上した。 - FY2025-H1中間期災害損失を更新（47百万円）有価証券報告書
「災害による損失 47」
当中間連結会計期間の特別損失として、災害による損失47百万円が計上されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「災害による損失 698 能登半島地震、台風等の災害に伴う当社店舗の固定資産等に対する原状回復費用等であります。」
能登半島地震、台風等による店舗被害について、通期で災害による損失698百万円を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日に発生した、令和６年能登半島地震により、北陸・新潟地域の50店舗において商品の落下や建物の損傷・損壊の被害が発生いたしました。 この災害による影響については、現在算定中であります。今後、当連結会計年度末までに災害による損失を計上する予定であります。なお、現時点で通期の業績への影響は軽微となる見込みであります。」
令和６年能登半島地震により北陸・新潟地域の50店舗で商品落下や建物損傷等が発生し、年度末までに災害損失を計上する予定と記載されている。 - FY2024-Q2第２四半期災害損失を更新（85百万円）有価証券報告書
「災害による損失 85」
当第２四半期連結累計期間の特別損失として、災害による損失85百万円が計上されている。 - FY2024-Q1第１四半期災害損失を更新（56百万円）有価証券報告書
「災害による損失 56」
当第１四半期連結累計期間の特別損失として、災害による損失56百万円が計上されている。 - FY2023通期災害損失を更新（220百万円）有価証券報告書
「災害による損失 220」
福島県沖地震、火災及び台風等に伴う原状回復費用等として、通期で災害による損失220百万円を計上した。 - FY2023-Q3第３四半期災害損失を更新（204百万円）有価証券報告書
「災害による損失 204」
第３四半期連結累計期間の特別損失として、災害による損失204百万円が計上されている。 - FY2023-Q2第２四半期災害損失を更新（157百万円）有価証券報告書
「災害による損失 157」
当第２四半期連結累計期間の特別損失として、災害による損失157百万円が計上されている。 - FY2023-Q1第１四半期災害損失を更新（87百万円）有価証券報告書
「災害による損失 87」
当第１四半期連結累計期間の特別損失として、災害による損失87百万円が計上されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「災害による損失 386 福島県沖地震、火災及び台風等の災害に伴う当社店舗の固定資産等に対する原状回復費用等であります。」
福島県沖地震、火災、台風等による店舗被害が発生し、通期で災害による損失386百万円を計上した。 - FY2022-Q3第３四半期災害損失を更新（56百万円）有価証券報告書
「災害による損失 56」
第３四半期連結累計期間の特別損失として、災害による損失56百万円が計上されている。 - FY2022-Q2第２四半期災害損失を更新（39百万円）有価証券報告書
「災害による損失 39」
当第２四半期連結累計期間の特別損失として、災害による損失39百万円が計上されている。 - FY2022-Q1第１四半期災害損失を更新（19百万円）有価証券報告書
「災害による損失 19」
第１四半期連結累計期間の特別損失として、災害による損失19百万円が計上されている。 - FY2021通期災害損失を更新（235百万円）有価証券報告書
「災害による損失 235」
当連結会計年度の連結損益計算書に災害による損失235百万円が計上されている。 - FY2021-Q3第３四半期災害損失を更新（146百万円）有価証券報告書
「災害による損失 146」
第３四半期連結累計期間の連結損益計算書に、災害による損失146百万円が計上されている。 - FY2021-Q2第２四半期災害損失を更新（140百万円）有価証券報告書
「災害による損失 140」
当第２四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書に、災害による損失140百万円が計上されている。 - FY2021-Q1第１四半期災害損失を更新（12百万円）有価証券報告書
「災害による損失 12」
第１四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書に、災害による損失12百万円が計上されている。 - FY2020-Q3第３四半期災害損失を更新（348百万円）有価証券報告書
「災害による損失 348」
第３四半期連結累計期間の連結損益計算書に、災害による損失348百万円が計上されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年９月の台風15号により、千葉県を中心に74店舗にて停電や設備の倒壊などの被害が発生いたしました。また、2019年10月の台風19号及び度重なる豪雨により、東北南部や関東地方を中心とした100店舗超及び委託在庫の一部におきまして、浸水や停電などの被害が発生いたしました。」
台風15号、台風19号および豪雨により、店舗・委託在庫の浸水、停電、設備倒壊等の損害が実際に発生した。 - FY2020-Q1第１四半期災害損失を更新（9百万円）有価証券報告書
「災害による損失 9」
当第１四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書に、災害による損失９百万円が計上されている。 - FY2019通期災害損失を更新（773百万円）有価証券報告書
「災害による損失 773」
当連結会計年度の連結損益計算書に災害による損失773百万円が計上されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 741」
第３四半期連結累計期間の損益計算書に災害による損失741百万円が計上されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 641」
第２四半期連結累計期間の損益計算書に、災害による損失641百万円が計上されている。 - FY2019-Q1第１四半期災害損失を更新（10百万円）有価証券報告書
「災害による損失 10」
第１四半期連結累計期間の損益計算書に災害による損失10百万円が計上されている。 - FY2018通期災害損失を更新（73百万円）有価証券報告書
「災害による損失 73」
通期の損益計算書に災害による損失73百万円が計上され、注記では台風等に伴う原状回復費用等と説明されている。 - FY2018-Q3第３四半期災害損失を更新（63百万円）有価証券報告書
「災害による損失 63」
第３四半期連結累計期間の損益計算書に災害による損失63百万円が計上されている。本文では具体的な災害名との直接の結び付けは明記されていない。 - FY2018-Q2第２四半期災害損失を更新（26百万円）有価証券報告書
「災害による損失 26」
当第２四半期連結累計期間の損益計算書に災害による損失26百万円が計上されている。本文では具体的な災害名との直接の結び付けは明記されていない。 - FY2018-Q1第１四半期災害損失を更新（1百万円）有価証券報告書
「災害による損失 1」
第１四半期連結累計期間の損益計算書に災害による損失1百万円が計上されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「災害による損失 432」
通期の損益計算書に災害による損失432百万円が計上され、注記では熊本地震、火災及び台風等に伴う原状回復費用等と説明されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 424」
第３四半期連結累計期間の損益計算書に災害による損失424百万円が計上されている。本文では具体的な災害名との直接の結び付けは明記されていない。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 358」
当第２四半期連結累計期間の損益計算書に災害による損失358百万円が計上されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 143」
当四半期の損益計算書で災害による損失143百万円が計上されている。本文では災害名との直接の結び付けは明記されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年４月14日以降の「平成28年熊本地震」により、当社該当地区の数店舗及び子会社に商品落下や建物の損傷・損壊等の被害が発生いたしました。営業の復旧につきましては、一部の店舗において仮設営業しておりましたが、４月28日から全ての店舗が平常どおり営業を行っております。なお、建物等の復旧、商品の廃棄等に係る損失額は、180百万円程度見込んでおります。」
熊本地震による被害が実際に発生し、復旧日と見込損失額が記載されている。