独自インフラによる物流効率化とローコストオペレーション
FY2016に初出。31回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年２月に既存の関西流通センターを移転拡張し、「コメリ（新）関西流通センター」を稼働しました。当センターは国内12カ所の物流拠点の中で最大規模となります。省力化・省人化を目的とした新たなシステムの導入により、更なるローコスト運営を実現してまいります。」
新関西流通センターが2026年２月に稼働し、国内12拠点中最大規模の物流センターとなった。省力化・省人化システムの導入も記載されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「・物流の2024年問題への対応を契機に、各物流センターでは納品車両への時間指定を行い、車両待機時間の削減に努めております。その一環として、納品受付専用のアプリを開発し、納品車両の待機時間を従来の平均25分から５分に短縮しております。 ・現在の関西流通センターを移転拡張し、「コメリ（新）関西流通センター」が2026年春に稼働予定です。」
納品受付専用アプリにより車両待機時間を平均25分から５分へ短縮し、新関西流通センターを2026年春に稼働させる計画を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「・2024年６月に、東海エリアへの出店強化・物流の効率化を図るため、国内12カ所目の新たな物流拠点となる「コメリ静岡流通センター」の稼働を開始いたしました。 ・2024年６月に、「コメリ（新）関西流通センター」の建設に着工いたしました。」
国内12カ所目の静岡流通センターを稼働させ、新関西流通センターの建設にも着工した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年６月に、東海エリアへの出店強化・物流の効率化を図るため、国内12カ所目の新たな物流拠点となる「コメリ静岡流通センター」の稼働を開始いたしました。 ・2024年６月に、「コメリ（新）関西流通センター」の建設に着工いたしました。」
静岡流通センターの稼働を開始し、新関西流通センターの建設にも着工した。物流拠点は国内12カ所体制へ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「物流機能の拡充につきましては、現在国内に11ヵ所ある物流センターを拡充し、物流の内製化・効率化・店舗作業のローコスト化を図り、物流2024年問題にも対応してまいります。」
国内11ヵ所の物流センターを拡充し、物流の内製化・効率化と店舗作業のローコスト化を進める方針を、物流2024年問題への対応として具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、物流機能の拡充として、７月にコメリ花巻流通センター敷地内に切花を自社グループで流通加工する「フレッシュマネジメントセンター」（以下、ＦＭＣ）を新設しました。当社グループのＦＭＣは業界初の取り組みとして、現在、茨城・新潟・花巻３か所の流通管理センター内で稼働しており、東日本を中心に約700店舗にて、鮮度の良い切花を店頭に揃えられ、お客様のご支持をいただいております。」
花巻流通センター内にＦＭＣを新設し、ＦＭＣは茨城・新潟・花巻の３か所、約700店舗への供給体制となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「資材建材、金物工具、園芸農業分野の流通近代化を目指す当社グループにとって、物流2024年問題は避けては通れない問題となっています。引き続き、1,200超の店舗数と国内11ヵ所の物流センターにより、生産から販売までをトータルでサポートし、物流機能の拡充と効率化を進めてまいります。また、2023年６月１日付であるべき物流体制についての戦略立案を行う物流統括部を新設いたしました。」
物流2024年問題への対応として、物流機能の拡充・効率化に加え、2023年６月１日付で物流体制を担当する物流統括部を新設した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、店舗運営モデルの刷新、ＥＤＬＰ施策の推進による改善効果がみられたものの、コストプッシュインフレの影響による売上総利益率の悪化、水光熱費の上昇が大きく影響しました。」
店舗運営モデルの刷新とＥＤＬＰ施策を、利益改善の具体的な手段として新たに記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、遅れた住関連分野の流通近代化を通して、お客様の暮らしを守り、育てることを目指し、全国11か所の物流センターを中心とする物流網と、全国1,200を超える店舗網を活用し、世界のベストソースからお客様の潜在ニーズを顕在化させた商品の提供と、住まいの環境改善に資するサービスのご提案に注力してまいりました。」
全国11か所の物流センターと1,200を超える店舗網を活用した商品供給・サービス提案の事業基盤が再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、遅れた住関連分野の流通近代化を通して、お客様の暮らしを守り、育てることを目指し、全国11か所の物流センターを中心とする物流網と、全国1,200を超える店舗網を活用し、世界のベストソースからお客様の潜在ニーズを顕在化させた商品の提供と、住まいの環境改善に資するサービスのご提案に注力してまいりました。」
全国11か所の物流センターと1,200を超える店舗網を活用し、商品提供と住関連サービス提案を行う事業基盤が再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、社会的インフラとしての役割を果たすべく、全国11か所の物流センターを中心とする物流網と、全国1,200を超える店舗網を活用し、工務店等をはじめとする建築事業者様への工具、金物、建築資材や、農家様への肥料、農薬、農業資材等、地元のプロのお客様がご使用になる商品の安定供給に努めてまいりました。」
全国11か所の物流センターを中心とする物流網と1,200を超える店舗網を活用し、プロ向け商品の安定供給を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、社会的インフラとしての役割を果たすべく、全国11か所の物流センターを中心とする物流網を活用し、工務店等をはじめとする建築事業者様への工具、金物、建築資材や、農家様への肥料、農薬、農業資材等、地元のプロのお客様がご使用になる商品の安定供給に努めてまいりました。」
全国11か所の物流センターを中心とする物流網を活用し、プロ向けの建築・農業関連商品の安定供給を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、社会的インフラとしての役割を果たすべく、全国11ヵ所の物流センターを中心とする物流網を活用し、工務店等をはじめとする建築事業者様への建築資材、農家様への農業資材や、多くのお客様が利用されるＤＩＹやガーデニング資材など住まいや生活に関する必需品の安定供給に努めてまいりました。」
全国11か所の物流センターを中心とする物流網を活用し、建築資材、農業資材、DIY・ガーデニング資材等の安定供給を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、紙面主体の広告媒体からデジタル化への転換を進めたことや、緊急事態宣言に伴い、チラシ広告自体を自粛したこと等から、広告宣伝費を中心に減少いたしました。」
紙面広告からデジタル広告への転換とチラシ広告の自粛により、広告宣伝費を中心に販売費及び一般管理費が減少した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、ＢＰＲ(ビジネスプロセス・リエンジニアリング)などによる販管費の抑制効果もあり、ローコストオペレーションが進み、第１四半期としては、３期連続で親会社株主に帰属する四半期純利益は、過去最高となりました。」
ＢＰＲ等による販管費抑制効果とローコストオペレーションの進展が、第１四半期純利益の３期連続過去最高につながったと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面では、新たな開発商品の導入、ＥＤＬＰ政策の推進、ＢＰＲ(ビジネスプロセス・リエンジニアリング)による更なるローコストオペレーションの追求により荒利益額、営業利益額が増加しました。」
ＢＰＲを含むローコストオペレーションと新商品・ＥＤＬＰの組合せが、通期の荒利益額・営業利益額の増加につながったと説明されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、ＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）による店舗作業の種類と量の削減が更なるローコストオペレーションの推進に寄与し、販売費及び一般管理費が抑制され、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、増収・増益となりました。」
ＢＰＲにより店舗作業の種類と量を削減し、ローコストオペレーションの推進と販売費及び一般管理費の抑制につなげたと説明されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「業績につきましては、５月の天候不順が園芸用品を中心に売上及び利益にマイナスの影響をもたらしましたが、ＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）によるオペレーションの効率化等により販管費を抑制することができ、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、増収・増益となりました。」
ＢＰＲ等によるオペレーション効率化が販管費の抑制につながり、天候不順の影響下でも増収・増益となったと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「利益面では、商品荒利率の改善とＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）によるオペレーションの効率化により利益率が改善し、営業利益は、169億64百万円（同101.6％）、経常利益は170億87百万円（同101.6％）となりました。」
商品荒利率の改善とＢＰＲによるオペレーション効率化を通じて利益率を改善する取組が通期でも記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、商品荒利率の改善とＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）によるオペレーションの効率化により、利益率が改善いたしました。」
商品荒利率の改善とＢＰＲによるオペレーション効率化を通じて利益率を改善する方針・取組が継続して記載されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、商品荒利率の改善とＢＰＲ（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）によるオペレーションの効率化により、利益につきましても前年実績を上回りました。」
ＢＰＲを具体的な効率化手段として明示し、商品荒利率の改善と合わせて利益が前年実績を上回ったと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、商品開発のグローバル化を推進するとともに、物流網及び情報システムを整備し、全国をカバーできる流通ネットワークの整備を行い、ローコストオペレーション体制を構築してまいりました。」
グローバル商品開発、物流網・情報システム、全国ネットワーク、ローコスト運営を事業基盤として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、ローコストオペレーションの更なる強化により、店舗運営及び経営全体の効率化による経費削減を図ってまいりました。」
ローコストオペレーションの強化と店舗・経営全体の効率化による経費削減を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、ローコストオペレーションの更なる強化により、店舗運営及び経営全体の効率化による経費削減を図ってまいりました。」
ローコストオペレーションのさらなる強化と経費削減を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、ローコストオペレーションの更なる強化により、店舗運営及び経営全体の効率化を図ってまいりました。」
ローコストオペレーションのさらなる強化と店舗・経営全体の効率化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そして、このような店舗や商品等を支えるものが、当社独自のインフラである物流システムと情報システムであります。これらのシステムを駆使することで、きめ細かな商品管理や店舗におけるローコストオペレーションを実現してまいりました。」
物流・情報システムを競争力の基盤として説明している。