各事業の市場規模縮小と消費者ライフスタイルの変化
FY2017に初出。16回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
AOKIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度では、ビジネススタイルの変化等によりスーツ等のビジネス衣料はやや苦戦したものの、２月から３月の特定マーケットが堅調に推移したこと、カジュアル関連商品が順調に推移しビジネス衣料の需要変動を下支えしたことによりリスクの顕在化は回避されておりますが、年間の既存店売上高前年比は0.8％減少する結果となりました。」
ビジネススタイル変化による重衣料の苦戦は続く一方、カジュアル商品と特定マーケットが下支えし、会社はリスクの顕在化を回避したと記載している。 - 2026-05-12顕在化決算説明資料
「ビジネススタイルの多様化及び消費需要の変化等により客数減少、出店費用等コストが増加し減益」
ビジネススタイルや消費需要の変化が、ファッション事業の客数減少と減益の要因として実績に表れたと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度では、２月から３月の特定マーケットが好調に推移し、年間を通してコロナの影響が減少したことで、全体としてビジネス及びフォーマル関連商品の需要が戻り、リスクの顕在化は一時的に回避されております。これらの結果、年間の既存店売上高前年比は11％増加しております。」
ビジネス・フォーマル需要の回復と既存店売上高11％増により、当年度の市場変化リスクは一時的に顕在化を回避したと会社が記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これらの諸施策を実施しましたが、緊急事態宣言等の地域拡大の影響等により、売上高は304億33百万円（前年同期比3.3％減)、営業損失は販管費の削減等により32億42百万円（前年同期は営業損失47億97百万円）となりました。」
感染症・緊急事態宣言等による顧客行動や営業環境の変化がファッション事業の減収として続いている一方、販管費削減により営業損失は前年同期より縮小した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「これらの影響等により、年間の既存店売上高が９ポイント程度低下する影響があったものと認識しております。今後については、短期的には新生活様式に対応した新商品の開発・提案やレディース関連商品の強化を行うとともに、中期的には、リアル店舗の在り方を含めてビジネスモデルの進化に努めてまいります。」
ビジネススタイル・生活様式の変化がファッション事業の年間既存店売上高9ポイント程度の低下として顕在化し、ビジネスモデル進化を対応課題としている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの結果、前年に消費増税があった10月の売上高はプラスに転じたものの、11月以降の同感染症拡大に伴う外出自粛の影響等により、売上高は531億48百万円（前年同期比18.6％減)、営業損失は48億78百万円（前年同期は営業損失19億40百万円）となりました。」
感染症拡大と外出自粛による消費者行動の変化が、ファッション事業の18.6％減収と営業損失の拡大として実績に表れた。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「これらの諸施策を実施しましたが、在宅勤務の広がりや外出自粛の長期化及び冠婚葬祭の縮小等で特にスーツ・フォーマル等の重衣料が苦戦したこと等により、売上高は314億80百万円（前年同期比26.1％減)、営業損失は47億97百万円（前年同期は営業損失13億77百万円）となりました。」
在宅勤務、外出自粛、冠婚葬祭の縮小というライフスタイル変化が重衣料の苦戦、前年同期比26.1％減収、営業損失47億97百万円として顕在化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの諸施策を実施しましたが、同感染症拡大防止のため、一部店舗の休業や外出自粛等の影響でお客様の数及び単価が大きく減少したこと等により、売上高は165億95百万円（前年同期比31.4％減)、営業損失は29億44百万円（前年同期は営業損失３億95百万円）となりました。」
感染症拡大や外出自粛による消費者行動の変化が、顧客数・客単価の大幅減少およびファッション事業の営業損失として実際の業績に表れた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「これらの市場の変化に対応した店舗展開等の見直しや商品を提供してまいります。」
ビジネススタイルの変化に加え、感染症拡大による働き方・ライフスタイルの変化が業績に影響し、既存店売上高の減少や店舗閉鎖として顕在化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの諸施策を実施しましたが、ビジネススタイルの変化に加え消費税率引き上げの影響や暖冬等の天候要因等により既存店が低調に推移し、売上高は652億65百万円（前年同期比11.0％減)、営業損失は19億40百万円（前年同期は営業損失７億13百万円）となりました。」
ビジネススタイルの変化に加え、消費税率引き上げと暖冬等の天候要因がファッション事業の既存店低調、減収、営業損失の拡大として実績に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの結果、９月に消費税増税前の駆込み需要があったものの、ビジネススタイルの変化や天候要因等により既存店が低調に推移し、売上高は425億80百万円（前年同期比4.6％減)、営業損失は13億77百万円（前年同期は営業損失15億58百万円）となりました。」
消費税増税前の駆込み需要があったものの、ビジネススタイルの変化や天候要因によるファッション既存店の低調が続き、減収・営業損失として表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、店舗数の減少及びビジネススタイルの変化等により既存店が低調に推移し、売上高は241億81百万円（前年同期比6.5％減)、営業損失は３億95百万円（前年同期は営業損失２億４百万円）となりました。」
店舗数減少とビジネススタイルの変化がファッション事業の既存店低調と営業損失の拡大として引き続き実績に表れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの諸施策を実施しましたが、スーツの販売チャネルの多様化や天候要因等により既存店が低調に推移し、売上高は733億13百万円（前年同期比4.0％減)、営業損失は７億49百万円（前年同期は営業利益５億25百万円）となりました。」
スーツ販売チャネルの多様化や天候要因がファッション事業の既存店低調と営業損失として実際の業績に表れた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これらの諸施策を実施しましたが、ビジネススタイルの変化や天候要因等により既存店が低調に推移し、売上高は446億44百万円（前年同期比3.6％減)、営業損失は15億81百万円（前年同期は営業損失10億57百万円）となりました。」
ビジネススタイルの変化が引き続きファッション事業の既存店低調と営業損失に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、レディースは堅調に推移したものの、ビジネススタイルの変化や天候要因等により既存店が低調に推移し、売上高は258億52百万円（前年同期比4.8％減)、営業損失は２億15百万円（前年同期は営業利益１億57百万円）となりました。」
ビジネススタイルの変化がファッション事業の既存店低調と営業損失として具体的に表れた。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、各事業の市場規模は縮小傾向にあり、消費者のライフスタイルも大きく変化しております。このような環境のなかで、当社グループは消費者ニーズの多様化に対応した諸施策を実施し、効率的な経営を推進するとともに、既存店の活性化に積極的に取り組み、事業基盤の強化に努めてまいります。」
各事業に共通する市場縮小とライフスタイル変化を経営環境上の課題として明示し、既存店活性化・効率経営を対応策としている。