店舗・遊休資産の減損リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-11-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。116社中68社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により、当連結会計年度に減損損失を17億13百万円計上しております。」
減損損失は前期の16億20百万円から17億13百万円へ増加した。内訳はファッション5億10百万円、エンターテイメント11億98百万円、不動産賃貸4百万円である。 - 2026-05-12悪化決算
「減損損失 1,620 1,713」
減損損失が前期の16億20百万円から17億13百万円へ増加し、店舗・遊休資産の減損リスクに関する実績が悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においてはそれぞれ19百万円、633百万円及び29百万円です。」
中間期の減損損失は、ファッション19百万円、エンターテイメント633百万円、不動産賃貸29百万円となった。前年同期のファッション20百万円、エンターテイメント116百万円から、特にエンターテイメント事業で増加している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「「ファッション事業」及び、「エンターテイメント事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定し又は損益が継続的にマイナスとなり回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においてはそれぞれ23百万円及び717百万円です。」
減損損失はファッション23百万円、エンターテイメント717百万円の合計740百万円となり、前年同期の合計847百万円から減少した。ただし、店舗閉鎖・業態転換等に伴う減損は継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「「ファッション事業」及び「エンターテイメント事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖が決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においてはそれぞれ20百万円及び65百万円です。」
店舗閉鎖等に伴う減損損失は合計85百万円で、前年同期のファッション13百万円・エンターテイメント113百万円、合計130百万円から減少した。ただし、減損は引き続き発生している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により、当連結会計年度に減損損失を19億73百万円計上しております。」
減損損失は前期の28億81百万円から19億73百万円へ減少したが、店舗閉鎖・建替え・継続赤字に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定し又は損益が継続してマイナスとなり回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においてはそれぞれ51百万円、692百万円及び８百万円です。また、各報告セグメントに配分していない全社資産において、遊休となった有形固定資産等96百万円を減損損失として計上いたしました。」
減損損失は3セグメントと全社資産で合計847百万円となり、前第2四半期累計の634百万円から増加した。特にエンターテイメント事業で692百万円を計上している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定し又は損益が継続してマイナスとなり回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においてはそれぞれ31百万円、595百万円及び８百万円です。」
店舗閉鎖・業態転換等に伴う減損損失が3セグメントで合計634百万円発生し、前四半期累計から増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においてはそれぞれ13百万円、113百万円及び４百万円です。」
店舗閉鎖・業態転換等に伴う減損損失は合計130百万円で、前年同期の合計281百万円から減少した。ただし、減損は引き続き発生している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定又は損益が継続的にマイナスとなり回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においてはそれぞれ270百万円、363百万円及び１百万円です。」
店舗閉鎖・業態転換や継続赤字に伴う減損損失が3セグメントで引き続き発生し、合計634百万円を計上した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定又は損益が継続的にマイナスとなり回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においてはそれぞれ256百万円、288百万円及び１百万円です。」
店舗閉鎖・業態転換や継続赤字に伴う減損損失が、ファッション、エンターテイメント、不動産賃貸の各セグメントで引き続き発生している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においてはそれぞれ58百万円、222百万円及び１百万円です。」
店舗閉鎖・業態転換等に伴う減損損失を3セグメントで合計281百万円計上した。前年同期のファッション25百万円・エンターテイメント210百万円、合計235百万円から増加している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により、当連結会計年度に減損損失を19億91百万円計上しております。」
減損損失は前期の37億10百万円から19億91百万円へ減少した。一方、ファッション904百万円、ブライダル601百万円、エンターテイメント485百万円の減損を計上し、リスクは継続している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「「ファッション事業」、「アニヴェルセル・ブライダル事業」及び「エンターテイメント事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定し又は損益が継続的にマイナスとなり回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においてはそれぞれ185百万円、601百万円及び455百万円です。」
3セグメントで合計12億41百万円の減損損失を計上したが、前年同期の13億59百万円からは減少した。店舗閉鎖・業態転換等に伴う減損は継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「「ファッション事業」及び「エンターテイメント事業」の両セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定し又は損益が継続的にマイナスとなり回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においてはそれぞれ117百万円及び422百万円です。」
減損損失は合計539百万円で、前年同期の789百万円から減少した。一方、店舗閉鎖・業態転換や継続赤字に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「「ファッション事業」及び「エンターテイメント事業」の両セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においてはそれぞれ25百万円及び210百万円です。」
店舗閉鎖・業態転換に伴う減損損失がファッション事業25百万円、エンターテイメント事業210百万円、合計235百万円発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により、当連結会計年度に減損損失を37億10百万円計上しております。」
減損損失は前期の41億53百万円から37億10百万円へ減少したが、営業店舗・遊休資産に関する減損は継続して発生している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定し又は損益が継続してマイナスとなる営業店舗及び転貸店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においてはそれぞれ717百万円、434百万円及び206百万円です。」
3セグメントの減損損失は合計1,357百万円で、前年同期の2,284百万円から減少した。ただし、店舗閉鎖・業態転換等に伴う減損は継続して発生している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗及び損益が継続してマイナスとなる転貸店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においてはそれぞれ278百万円、404百万円及び106百万円です。」
当第2四半期累計の減損損失は合計789百万円で、前年同期の1,524百万円から減少した。ただし、店舗閉鎖・業態転換等に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「「ファッション事業」、「エンターテイメント事業」及び「不動産賃貸事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や業態転換が決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗及び損益が継続してマイナスとなる転貸店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においてはそれぞれ167百万円、37百万円及び14百万円です。」
減損損失は当第1四半期累計で合計218百万円となり、前年同期のファッション・エンターテイメント合計642百万円から減少した。ただし、店舗閉鎖・業態転換等に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により、当連結会計年度に減損損失を41億53百万円計上しております。」
減損損失は前期の20億78百万円から41億53百万円へ増加した。営業店舗、転貸店舗、遊休資産で減損を認識している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「カラオケルーム運営事業」及び「複合カフェ運営事業」の各セグメントにおいて、店舗の移転を含めた閉鎖や業態転換が決定し又は損益が継続してマイナスとなる営業店舗及び転貸店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においてはそれぞれ423百万円、1,469百万円及び390百万円です。」
3セグメントで減損損失合計22億82百万円を計上し、前四半期累計の15億23百万円から増加した。カラオケ事業が14億69百万円と最も大きい。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「カラオケルーム運営事業」及び「複合カフェ運営事業」の各セグメントにおいて、店舗の移転を含めた閉鎖や業態転換が決定し又は損益が継続的にマイナスとなる営業店舗及び転貸店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においてはそれぞれ168百万円、1,013百万円及び342百万円です。」
3セグメントで減損損失合計1,523百万円を計上し、前年同期の337百万円から大幅に増加した。カラオケでは1,013百万円となり、店舗閉鎖・業態転換や継続赤字に伴うリスクが拡大している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「カラオケルーム運営事業」及び「複合カフェ運営事業」の各セグメントにおいて、店舗の移転を含めた閉鎖や業態転換が決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗及び損益が継続してマイナスとなる転貸店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においてはそれぞれ81百万円、297百万円及び264百万円です。」
3セグメントで合計642百万円の減損損失を計上し、前年同期の197百万円から増加した。店舗閉鎖・業態転換や継続赤字店舗に伴う減損リスクが拡大している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により、当連結会計年度に減損損失を20億78百万円計上しております。今後も立地環境の変化等により損益が継続してマイナスとなる営業店舗及び転貸店舗等が発生した場合には、減損損失の計上により業績への影響を受ける可能性があります。」
減損損失は前期の28億34百万円から20億78百万円へ減少したが、店舗収益悪化に伴う減損リスクは引き続き発生している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「アニヴェルセル・ブライダル事業」、「カラオケルーム運営事業」及び「複合カフェ運営事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や建替えが決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においてはそれぞれ198百万円、10百万円、291百万円及び92百万円です。」
4セグメントで減損損失を認識し、セグメント開示額は合計591百万円、損益計算書上の減損損失は593百万円となった。前四半期累計の335百万円から計上額が増加している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「アニヴェルセル・ブライダル事業」、「カラオケルーム運営事業」及び「複合カフェ運営事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や建替えが決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においてはそれぞれ144百万円、10百万円、104百万円及び77百万円です。」
4セグメントで減損損失合計335百万円を計上した。店舗閉鎖・建替え等による減損リスクが当四半期累計でも実際に発生している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「アニヴェルセル・ブライダル事業」、「カラオケルーム運営事業」及び「複合カフェ運営事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や建替えが決定したこと等により回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においてはそれぞれ87百万円、４百万円、99百万円及び６百万円です。」
4セグメントで合計197百万円の減損損失を計上した。前年同期の68百万円から計上額が増加している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」の適用により、当連結会計年度に減損損失を28億34百万円計上しております。今後も立地環境の変化等により損益が継続してマイナスとなる営業店舗及び転貸店舗等が発生した場合には、減損損失の計上により業績への影響を受ける可能性があります。」
減損損失は前期の19億17百万円から28億34百万円へ増加し、ファッション、ブライダル、カラオケ、複合カフェの各セグメントで計上された。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「カラオケルーム運営事業」及び「複合カフェ運営事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や建替えが決定し回収が見込めなくなった又は損益が継続的にマイナスとなっている営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においてはそれぞれ192百万円、206百万円及び72百万円です。」
3セグメントで減損損失合計470百万円を計上し、前四半期累計の390百万円から増加した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「「ファッション事業」、「カラオケルーム運営事業」及び「複合カフェ運営事業」の各セグメントにおいて、店舗の閉鎖や建替えが決定し回収が見込めなくなった又は損益が継続的にマイナスとなっている営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においてはそれぞれ147百万円、172百万円及び71百万円です。」
店舗閉鎖・建替え・継続赤字に伴う減損損失がファッション、カラオケ、複合カフェの3セグメントで計390百万円計上された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「ファッション事業」セグメントにおいて、店舗の建替えが決定し回収が見込めなくなった営業店舗について減損損失を認識いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては68百万円です。」
店舗の建替えに伴う減損損失68百万円を当四半期に計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「立地環境の変化等により店舗の閉鎖、移転が決定し又は損益が継続してマイナスとなる営業店舗及び転貸店舗並びに回収可能価額が帳簿価額を下回っている遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失(1,917百万円)として特別損失に計上いたしました。」
減損リスクが当期に実際に発生し、1,917百万円を計上している。