PB・SPA商品の過剰在庫リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
千趣会がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1商品在庫残高の増加継続有価証券報告書
「商品及び製品 5,553 6,657」
商品及び製品残高は2025年12月末の55億53百万円から66億57百万円へ11億4百万円増加した。在庫適正化の方針がある一方、期中残高は増加している。 - 2026-05-01悪化発生事実
「商品及び製品 5,553 6,657」
商品及び製品残高は前連結会計年度末の55億53百万円から66億57百万円へ増加した。 - FY2025商品在庫残高の増加有価証券報告書
「商品及び製品 5,272 5,553」
商品及び製品残高は前期末の52億72百万円から55億53百万円へ増加した。在庫適正化や不採算商品の改廃を進める一方、期末残高は増加している。 - FY2024対処有価証券報告書
「商品及び製品 6,026 5,272」
商品及び製品残高は前期末の60億26百万円から52億72百万円へ7億53百万円減少した。在庫残高は前年度の増加から減少へ転じている。 - FY2024-H1商品在庫残高の増加有価証券報告書
「商品及び製品 6,026 6,353」
商品及び製品残高は2023年12月末の60億26百万円から63億53百万円へ3億27百万円増加した。在庫適正化方針が続く一方、当中間連結会計期間末の在庫残高は増加している。 - FY2024-Q1商品在庫残高の増加有価証券報告書
「商品及び製品 6,026 6,829」
商品及び製品残高は2023年12月末の60億26百万円から68億29百万円へ8億3百万円増加した。在庫適正化方針が継続する一方、当四半期の残高は増加している。 - FY2023対処有価証券報告書
「商品及び製品が８億44百万円減少したことが主な要因であります。」
商品及び製品残高は前期末から8億44百万円減少し、2022年度に計上された在庫増加から減少へ転じた。過剰在庫リスクは低減方向にあるが、評価損の見積り不確実性は残っている。 - FY2023-Q3商品在庫残高の増加反転有価証券報告書
「商品及び製品 6,871 7,001」
商品及び製品残高は2022年12月末の68億71百万円から70億1百万円へ1億30百万円増加し、前回報告時の在庫減少から増加へ転じた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「商品及び製品 6,871 6,148」
商品及び製品残高は2022年12月末の68億71百万円から61億48百万円へ7億23百万円減少した。在庫残高の縮減が進んでいる。 - FY2023-Q1商品在庫残高の増加反転有価証券報告書
「商品及び製品が11億94百万円増加した」
商品及び製品残高は2022年12月期末の68億71百万円から71億19百万円へ2億48百万円増加した。前年度通期では在庫が減少していたが、当四半期は増加に転じている。 - FY2022対処有価証券報告書
「これは、現金及び預金が63億77百万円、商品及び製品が22億52百万円それぞれ減少したことが主な要因であります。」
商品及び製品残高は前期末から22億52百万円減少し、前期まで増加していた在庫残高が通期では減少した。 - FY2022-Q3商品在庫残高の増加反転有価証券報告書
「商品及び製品は9,123百万円から9,553百万円となりました。」
商品及び製品残高は前期末の91億23百万円から95億53百万円へ4億30百万円増加し、前四半期までの減少傾向から増加へ転じた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「商品及び製品が11億94百万円増加した」
当四半期の貸借対照表では、前期末に増加していた商品及び製品残高が前期末比3億99百万円減少し、在庫残高の増加傾向から減少へ転じた。 - FY2022-Q1商品在庫残高の増加継続有価証券報告書
「これは、商品及び製品が11億94百万円、その他が４億77百万円それぞれ増加した一方で、現金及び預金が55億52百万円減少したことが主な要因であります。」
商品及び製品残高は2021年12月期末比11億94百万円増加した。在庫削減方針が続く一方、当四半期の貸借対照表では在庫残高の増加が示された。 - FY2021-Q3商品在庫残高の増加有価証券報告書
「これは、商品及び製品が24億58百万円増加した一方で、現金及び預金が42億56百万円、受取手形及び売掛金が10億79百万円それぞれ減少したことが主な要因であります。」
商品及び製品残高は前期末比24億58百万円増加した。在庫適正化の方針は継続しているが、本 filing の貸借対照表では在庫残高の増加が示されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「これは主として仕入原価率の改善や在庫の最適化の実現等通信販売事業におけるオペレーション改革の推進によるものであります。」
在庫最適化とオペレーション改革が進み、商品及び製品は前期末から14億67百万円減少した。前期までの評価損・在庫処分負担に対し、在庫関連リスクは低減方向にある。 - FY2019対処有価証券報告書
「仕入原価率の大幅改善及び在庫の評価損や償却の減少により売上原価率は前連結会計年度の57.4％から49.3％へ改善いたしました。」
在庫削減と評価損・償却の減少により、在庫関連の損益負担が縮小した。商品及び製品残高も前期末から10億91百万円減少している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「これは、現金及び預金が51億99百万円増加した一方で、受取手形及び売掛金が18億90百万円、未収入金が17億３百万円、商品及び製品が16億60百万円それぞれ減少したことが主な要因であります。」
商品及び製品が前期末から16億60百万円減少し、在庫縮減・事業規模適正化の進展が残高に表れている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「商品及び製品が10億56百万円減少したことが主な要因であります。」
事業規模適正化・在庫縮減の進展により、商品及び製品残高は前期末から10億56百万円減少した。過剰在庫へのエクスポージャーは縮小しているが、在庫関連リスク自体が消滅したとの記載ではない。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「通信販売事業の事業規模適正化に向け在庫水準の見直しを行い、当期に大幅な在庫縮減施策を実施したことによる商品評価損の増加に伴う売上原価率上昇のため」
大幅な在庫縮減施策の実施に伴う商品評価損の増加と売上原価率上昇が、当第3四半期の営業損失要因として実際に発現した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「在庫処分によるバーゲン、処分売上及び商品評価損等の増加により売上原価率は前連結会計年度の52.0％から56.7％へ悪化いたしました。」
在庫圧縮の過程で商品評価損等が増加し、売上原価率が56.7％へ悪化した。たな卸資産は44億54百万円減少したが、在庫関連損失が通期損益の悪化要因として発現した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「セール販売及び商品評価損増加による売上原価率上昇のため、営業損失は27億77百万円（前年同期は８億38百万円の営業損失）となりました。」
在庫に関係する商品評価損の増加が実際の損益悪化要因として記載され、過剰在庫・評価損リスクの発現がさらに具体化した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また在庫処分によるバーゲンや処分売上の増加に伴う売上原価率の上昇により、営業損失は12億48百万円（前年同期は４億３百万円の営業損失）となりました。」
在庫処分に伴うバーゲン・処分売上の増加と売上原価率上昇が実際の業績要因として記載された。過剰在庫そのものについては明示されていないが、従来リスクとして示された在庫処分の帰結が現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売の予期せぬ変動により在庫が過剰となった場合、その削減が進まなければ廃棄処分や評価損によって、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
PB展開やSPA型商品開発に伴い、販売変動による過剰在庫、廃棄処分、評価損の発生可能性をリスクとして示している。