オムニチャネル化に向けた販売チャネルの改善
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、ECモールへの出店店舗やリアル店舗における売上も前年同期を上回って伸長しております。」
販売チャネルの改善について、ECモールの出店店舗およびリアル店舗の売上が前年同期を上回って伸長する実績が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「ECモールの自社店舗及びリアル店舗での販売が伸長し、物流業務の代行サービスと株主優待品の受託事業も堅調に推移いたしました。」
ECモール自社店舗・リアル店舗の販売伸長が示され、販売チャネル多角化の成果が具体化した。 - 2026-03-04前進株主総会
「ECモールの自社店舗及びリアル店舗での販売が伸長し、物流業務の代行サービスと株主優待品の受託事業も堅調に推移いたしました。」
ECモール・リアル店舗の販売および物流代行・株主優待品受託の進展が実績として記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「販売ポテンシャルを最大化するべく、外部モール・リアル店舗においては前期以上に注力し、保険・株主優待・広告・法人受託等のBtoBを強化することで収益基盤の多角化を図っております。特にリアル店舗、BtoBの法人受託は堅調に推移しております。これに加え、第３四半期以降は外部モールでのギフト対応をはじめとする新たなサービスの実装、BtoBの保険セミナーの展開強化、卸の販路拡大等に取り組んでまいります。」
外部モール・リアル店舗・BtoBを活用した販売チャネル多角化について、リアル店舗と法人受託が堅調に推移し、第3四半期以降のギフト対応、保険セミナー、卸販路拡大も具体化した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、外部モールの自社店舗やリアル店舗の展開によるお客様とのタッチポイント拡大を進め、販売ポテンシャルの最大化を図ることで、業績の早期改善に努めてまいります。」
販売チャネル改善の施策が、外部モールの自社店舗およびリアル店舗の展開による顧客接点拡大として具体化された。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「カタログ配布戦略の効果が想定を下回ったこと、LINEやSNSを活用したお客様との接点再構築の取組みが遅延していること等により、売上高が前年同期を下回りました。」
販売チャネル・顧客接点の再構築について、カタログ配布戦略の効果が想定を下回り、LINEやSNSを活用した取り組みも遅延していると説明された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「販促効率の向上を図るため、顧客セグメントを細分化しデジタルとカタログとを融合させたプロモーション等を実施しました。」
顧客セグメントの細分化とデジタル・カタログ融合型プロモーションを実施し、年初には受注が堅調に推移したと説明されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「販売促進費を高コストのカタログ中心のプロモーションからデジタルと融合させたプロモーションへシフトし、プロモーションの最適化を進めましたが、カタログ配布部数の削減により費用は削減されたものの、それに伴う売上減少をデジタルマーケティング施策では補いきれなかった」
カタログ配布部数を削減し、デジタル融合型プロモーションへのシフトを進めた。費用は削減された一方、カタログ削減による売上減少をデジタル施策で補いきれなかった。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「大手ECモールの寡占化傾向に対応し、「自社：外部ECモール店」の投資配分の見直しを行い、成長チャネルでの売上獲得につなげる。」
カタログ・デジタル融合や自社EC強化に加え、外部ECモール店との投資配分を見直し、成長チャネルで売上を獲得する方向へ販売チャネル戦略が広げられた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その取り組みの一環として、注力商品についてファネルに沿ったバナー作成、ランディングページ（広告のリンク先ページ）の作成、商品詳細情報の充実に取り組んでおり、当該商品のセッション数やコンバージョン率が改善する成果が出ております。」
カタログ中心からSNS等のデジタル・プロモーションへ資源を移す施策について、バナー、ランディングページ、商品情報の整備によりセッション数やコンバージョン率の改善成果が示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「カタログ中心のプロモーションを見直し、SNS等によるデジタル・プロモーションへ経営資源をシフトしております。同時に注力商品の商品詳細情報を充実させ、積極的に販売促進策を展開しております。」
カタログ中心からSNS等のデジタル・プロモーションへ経営資源を移す方針と、商品情報の充実による販売促進が引き続き実施されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2022年11月にはTVCMとSNSとの連動による大規模なクロスメディア販促を実施しました。今回の結果を踏まえ、施策のブラッシュアップを図った上で、継続的に実施してまいります。」
第3四半期時点の実施予定から進み、2022年11月にTVCMとSNSを連動したクロスメディア販促を実施した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「現在、カタログ中心のプロモーションを見直し、SNS等によるデジタル・プロモーションへの経営資源のシフトを進めております。その取り組みの一環として、注力商品についてファネルに沿ったバナー作成、ランディングページ（広告のリンク先ページ）の作成、商品詳細情報の充実に取り組んでおり、当該商品のセッション数の増加やコンバージョン率の改善などの成果が着実に出ており、今後さらに対象商品を増やし、拡大実施してまいります。また、TVCMとSNSとの連動による大規模なクロスメディア販促の準備を進めており、2022年11月中旬からの実施を予定しております。」
SNS等へのデジタル・プロモーション資源のシフトに加え、バナー、ランディングページ、商品詳細情報の整備によりセッション数増加・コンバージョン率改善の成果が出ていると説明された。2022年11月中旬からTVCMとSNSを連動したクロスメディア販促を実施する予定も示された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「システムが平常通りに稼働したのち、業績回復に向け３月から販売促進策を再開し、営業活動を拡大するとともに新たなリカバリー施策を実施しております。」
システムトラブル後の販売促進策再開、営業活動の拡大、新たなリカバリー施策の実施という具体的な販売・集客対応に進んだ。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「カタログ中心のプロモーションを見直し、SNS等によるデジタル・プロモーションに経営資源をシフトさせる。プロモーション・ミックスを実現し新規顧客の獲得、及び既存顧客の注文回数の増加を目指す。」
従来のカタログとWebの連動・ECシフトから、SNS等への経営資源シフトを含むプロモーション・ミックスと、個客別の高頻度コミュニケーションを重視するモデルへ施策が具体化された。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「また、前年に実施した利用者を拡大する販売促進策よりも規模を縮小し、既存会員の継続利用を促進する施策を優先して実施いたしました。」
利用者拡大を目的とする販売促進から、既存会員の継続利用を優先する販売促進へ、集客・販売施策の重点が改められた。 - FY2020再定義有価証券報告書
「コロナ禍以降、デジタル・トランスフォーメーションを推進する機運が高まる時代において、長年にわたって磨き上げた通信販売事業を革新させる企業戦略に基づく企業価値の成長を通じて、社会貢献を行っていくことの重要性も増している。」
カタログからECへのシフト、カタログとWebの連動強化という従来の施策が、デジタル・トランスフォーメーションによる通信販売事業の革新という表現へ広げられた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、顧客基盤の再構築に注力した結果、減少傾向にあった主力のベルメゾンにおける購入者数は前年同期比約25％増となり、増加に転じております。」
顧客基盤再構築と集客モデル強化について、ベルメゾンの購入者数が前年同期比約25％増となる具体的な進展が示された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「重点的に投資した集客プロモーションの奏功や継続的なオペレーション改革の実行による粗利率の改善など、中期経営計画に基づく事業構造改革の効果が着実に現れていることに加え、消費者の外出自粛による新たな需要の獲得もあり、増収増益となりました。」
販売チャネル・集客強化の取り組みについて、重点投資した集客プロモーションが奏功し、新たな需要を獲得して通信販売事業の増収増益につながったという具体的な成果が示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「通信販売事業は、引き続き中期経営計画に基づく事業構造改革を着実に実行しており、当第１四半期連結累計期間においては、カタログ起点での集客モデルの強化を図ったこと等により、主力のベルメゾンにおける購入者数に下げ止まり傾向がみられております。」
カタログ起点の集客モデル強化について、購入者数に下げ止まり傾向がみられるという成果が示され、施策の進展が具体化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、株式会社ベルネージュダイレクト及び株式会社モバコレの連結範囲除外に加え、販売チャネル戦略・販促施策の見直し及びMD（マーチャンダイジング）改革により、事業規模の適正化を行った一方、再成長に向けて、ベルメゾンのブランドスローガン「愛、のち、アイデア。」を新たに策定し、「愛からはじまるアイデア」の想いを込めて「#7秒ハグ」のTV CM、WEB CMを実施するなど、集客力の強化にも取り組んでまいりました。」
販売チャネル・販促・MDの見直しに加え、新ブランドスローガンの策定とテレビ・ウェブCMの実施まで、集客施策が具体化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、カタログ誌面の写真から商品検索、注文ができるアプリ『ベルメゾンカタログプラス』を９月に配信するなど、カタログとWebとのコンテンツ連動の強化にも取り組んでおります。」
カタログとWebの連動強化について、カタログ誌面の写真から商品検索・注文ができるアプリ『ベルメゾンカタログプラス』を9月に配信する具体的な進展があった。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「さらに、再成長に向けて、マーケティング施策の検討・実行単位を「商品軸」から「顧客軸」にシフトしており、その具体策の一例として、複数ジャンルの商品をお客様のニーズに即して編集し掲載したジャンル横断カタログによるアプローチを開始しております。」
カタログ起点の集客モデル再構築が、商品軸から顧客軸へのマーケティング単位の変更と、ジャンル横断カタログの開始として具体化された。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「③カタログ起点での集客モデル再構築（アナログ・デジタル連携型集客モデルの構築、媒体計画・配布方法の見直し、デジタルマーケ・Web接客の進化による接客品質の向上等）」
カタログ中心からECへ軸足を移す従来の説明に加え、カタログを起点としたアナログ・デジタル連携、媒体・配布方法の見直し、デジタルマーケティングやWeb接客を含む集客モデルの再構築へと施策が具体化された。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループはこうした購買環境の変化に対応し、カタログを中心とした従来型スタイルからECへと軸足をシフトし、EC販売の強化を図っています。」
従来のオムニチャネル化という表現に加え、カタログ中心からEC中心へ軸足を移す方向が明確に示された。 - FY2016再掲有価証券報告書
「オムニチャネル化を目指した各販売チャネルの改善に継続的に注力して取り組んでおります。」
各販売チャネルの改善を通じたオムニチャネル化の方針が維持されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「オムニチャネル化を目指した各販売チャネルの改善に継続的に注力して取り組んでおります。」
EC、カタログ、店舗等の販売チャネル改善とオムニチャネル化の方針が再掲されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「オムニチャネル化を目指した各販売チャネルの改善に継続的に注力して取り組んでおります。」
EC、カタログ、店舗などの販売チャネルを改善し、オムニチャネル化を目指す施策。