原材料・エネルギーコスト上昇
FY2016に初出。26回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-04。
木曽路がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。54社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに24社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「特に、食肉等の原材料価格や歴史的な米価の高騰、物流費の上昇に加え、最低賃金の引き上げに伴う人件費の増加などにより、原材料費及び人件費の双方で負担が増加いたしました。」
原材料価格、米価、物流費、人件費の上昇が当連結会計年度の実際の費用負担として記載された。 - 2026-06-03悪化株主総会
「円安の継続による輸入品・エネルギー価格の上昇」
円安継続による輸入品・エネルギー価格上昇を再確認した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、人流の活性化により外食機会、訪日外国人の増加等により堅調な需要が続いている一方で、エネルギー価格・原材料価格の高騰による物価上昇、日米の金利差を背景とする円安進行、また慢性的な労働力不足・平均賃金の上昇など、コストを押し上げる要因が重なり、取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰、円安進行、物価上昇を含むコスト上昇環境を継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、人流の活性化により外食機会、訪日外国人の増加等により堅調な需要が続いている一方で、エネルギー価格・原材料価格の高騰による物価上昇、日米の金利差を背景とする円安進行、また労働力不足・平均賃金の上昇など、コストを押し上げる要因が重なり、取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰、円安進行による物価上昇を含むコスト上昇環境を継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、個人消費の回復やインバウンド需要の拡大の一方で、不安定な国際情勢、円安等による輸入食材価格の上昇やエネルギー価格の高止まり、人手不足による時給の上昇、お客様の利用形態の大きな変化など引き続き厳しい経営環境が続いております。」
円安、輸入食材価格、エネルギー価格、物流費等の上昇を含むコスト環境上のリスクを継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、ウクライナ情勢の長期化に伴うエネルギー価格高騰と円安を背景に輸入食材や肥料等の価格が上昇したことで食料価格の高騰、人手不足による時給・時間数の上昇等が懸念され、企業活動を取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
エネルギー価格、輸入食材、肥料等の価格上昇と食料価格高騰への懸念を引き続きコスト環境上のリスクとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、ウクライナ情勢の長期化に伴うエネルギー価格高騰と円安を背景に輸入食材や肥料等の価格が上昇したことで食料価格の高騰が懸念される等、物価を押し上げる要因が重なり、取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
ウクライナ情勢の長期化、エネルギー価格高騰、円安による輸入食材等の価格上昇と食料価格高騰への懸念を、引き続きコスト環境上のリスクとして記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、ウクライナ情勢の長期化に伴うエネルギー価格高騰と円安を背景に輸入食材や肥料等の価格が上昇したことで食料価格の高騰が懸念される等、物価を押し上げる要因が重なり、取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
ウクライナ情勢の長期化、エネルギー価格高騰、円安による輸入食材等の価格上昇と食料価格高騰への懸念を、引き続きコスト環境上のリスクとして記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「外食産業におきましては、３年ぶりに営業制限のないゴールデンウイークを迎えることができたものの、消費者のライフスタイルの変化、原材料・原油価格の高騰による仕入価格や水道光熱費、物流費の上昇等、取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
営業制限が緩和された一方、原材料・原油価格の高騰に伴う仕入価格、水道光熱費、物流費の上昇が続く厳しいコスト環境を再確認している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「外食産業におきましては、３年ぶりに制限のない営業を行うことができたものの、原材料・原油価格の高騰による仕入価格や水道光熱費、物流費の上昇等、取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
原材料・原油価格の高騰に伴う仕入価格、水道光熱費、物流費の上昇が、当四半期の実際のコスト環境として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、新型コロナウイルスワクチン接種率の向上や治療薬の開発等により徐々に経済が回復基調にあるものの、依然として新型コロナウイルス感染症の収束時期が見通せないことに加えて、ウクライナ情勢等の地政学的リスクによる資源・エネルギーや食材等の価格高騰により、景気の先行き不透明感は強まることが予想されます。」
従来の原材料・物流費等の上昇環境に加え、ウクライナ情勢等の地政学的リスクによる資源・エネルギー・食材価格高騰を明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、人件費や原材料費、物流費の高騰が続く中、多様化する消費者ニーズや根強い節約志向、そして、消費増税により税率10％の外食と軽減税率8％の中食などの業種、業態の垣根を越えた競争が激化しており依然、厳しい状況が続いております。」
原材料費・物流費の高騰が続く環境を、引き続き外食業界のコスト上昇要因として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、人件費や原材料費、物流費の高騰が続く中、多様化する消費者ニーズや根強い節約志向、そして垣根を越えた競争の激化など依然厳しい状況が続いております。」
原材料費・物流費の高騰が続く環境を、引き続き実際のコスト上昇要因として記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「外食業界におきましては、労働力不足による人件費の増加や原材料・物流費の高騰、また、多様化する消費者ニーズ、垣根を越えた競争の激化など依然厳しい状況が続いております。」
原材料費・物流費の高騰が、当第1四半期の外食業界における実際のコスト環境として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「外食業界におきましては、慢性的な原料価格の高騰や労働力不足による人件費の増加、また、店舗間・異業種を含めた企業間競争の激化など依然厳しい経営環境が続いております。」
原料価格の高騰が慢性化していると記載され、当事業年度にも原材料コスト上昇環境が継続している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「その一方で可処分所得の伸び悩みや、原油価格の高騰による物価上昇も懸念され、個人消費は本格的な改善には至っておりません。」
原油価格の高騰による物価上昇懸念が明示され、エネルギー・コスト上昇環境への言及が続いている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「外食業界におきましては、天候不順や物流コストの上昇などによる原材料価格の上昇、人手不足による人件費の増加、また、お客様の嗜好の多様化や食の安全・安心への対応など依然厳しい経営環境で推移しております。」
天候不順・物流コスト上昇による原材料価格上昇が、当事業年度の実際の経営環境として記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「外食業界におきましては、円安や物流コストの上昇などによる原材料価格の上昇や人手不足による人件費の増加、また、お客様の嗜好の多様化や食の安全・安心への対応など依然厳しい経営環境で推移しております。」
円安・物流コスト上昇などによる原材料価格の上昇が、当第３四半期累計期間の実際の経営環境として記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「外食業界におきましては、円安や物流コストの上昇などによる原材料価格の上昇や人手不足による人件費の増加、また、お客様の嗜好の多様化や食の安全・安心への対応など依然厳しい経営環境で推移しております。」
円安・物流コスト上昇などによる原材料価格の上昇を、当第２四半期累計期間の経営環境として記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「外食業界におきましては、円安や物流コストの上昇などによる原材料価格の上昇や人手不足による人件費の増加、また、お客様の嗜好の多様化や食の安全・安心への対応など依然厳しい経営環境で推移しております。」
円安・物流コスト上昇などによる原材料価格の上昇を、当第1四半期の経営環境として記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「費用面では、主要原材料である牛肉価格の高止まりや天候不順による生鮮食材などの値上がりの一方で、勤務シフトの効率化などが奏功し人件費は減少しました。」
牛肉価格の高止まり、生鮮食材の値上がりが当期の費用要因として実績化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「費用面では、主要原材料である牛肉価格の高止まりや天候不順による生鮮食材などの値上がり、人手不足を背景とした人件費の増加、一方で、水道光熱費の単価低下や消耗品等の見直しによる節減、また減価償却費、賃借料などが減少しました。」
牛肉価格の高止まり、生鮮食材の値上がり、人件費増加が当第３四半期累計期間の費用要因として実績化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「費用面では、主要原材料である牛肉や鮮魚などの仕入価格や人手不足による賃率が上昇する一方で、水道光熱費や消耗品費は単価の低下・節減により減少しました。」
牛肉・鮮魚など主要原材料の仕入価格上昇が当四半期に発生した費用要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「費用面では、円安、天候不順などによる食材の値上がりや、労働需給の逼迫による採用費が増加する一方、原油価格の下落などにより光熱費が減少いたしました。」
食材値上がりと採用費増加が当期に発生した費用要因として示されている。