組織基盤・働く環境・部門連携の強化
FY2016に初出。29回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-12前進決算
「なお、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月に業態ごと２日間の全店休業を実施いたしました。今後も働きやすく魅力ある企業づくりに努めてまいります。」
働き方改革の一環として、木曽路で業態ごとの全店休業を実施した。 - FY2026前進有価証券報告書
「さらに、働き方改革の一環として、計４日間の全店一斉休業を実施いたしました。新時代に即した魅力ある職場環境を整備し、人材の確保と育成を推し進めることで、次期以降のさらなる企業価値向上へとつなげてまいります。」
全店一斉休業を計4日間実施し、働きやすい職場環境の整備を人材確保・育成と企業価値向上に結び付ける方針を示した。 - 2026-06-03引き上げ株主総会
「さらに、働き方改革の一環として、計４日間の全店一斉休業を実施いたしました。」
全店一斉休業の日数が、直近の3日間から4日間へ増加した。 - FY2026-H1全店一斉休業の対象範囲縮小有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月７日、８日、８月18日の３日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業づくりにも努めまいります。」
前回のFY2025年次報告における当社グループ全体での休業から、今回の中間期では株式会社木曽路を対象とする記載となった。一方、休業日数は３日間である。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として当社グループ全体で、2024年５月７日、８日、2025年１月８日の計３日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業づくりにも努めてまいります。」
前期のグループ全体2日間から、当期は計3日間の全店一斉休業を実施した。 - FY2025-H1全店一斉休業の対象範囲を木曽路に限定有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月７日、８日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
前回の当社グループ全体を対象とする記載から、当中間連結会計期間では株式会社木曽路を対象とする記載となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として当社グループ全体で、５月８日、９日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
木曽路単体からグループ全体へ対象を広げた全店一斉休業と、働きやすい企業づくりの方針を継続している。 - FY2024-Q2引き上げ有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として当社グループ全体で、５月８日、９日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
従来の木曽路を対象とする記載から、当社グループ全体での全店一斉休業へ対象範囲が広がった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月８日、９日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
働き方改革の一環として、前年に続き木曽路の全店一斉休業を実施し、働きやすい企業づくりの方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月９日、10日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
木曽路における2日間の全店一斉休業と、働きやすい企業づくりの方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月９日、10日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
働き方改革の一環として、木曽路における2日間の全店一斉休業と、働きやすい企業づくりの方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月９日、10日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
木曽路における全店一斉休業を働き方改革の一環として継続し、働きやすい企業づくりの方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月10日、11日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めて参ります。」
働き方改革の一環として全店一斉休業を実施し、働きやすい企業づくりの方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月10日、11日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
木曽路における全店一斉休業を実施し、働きやすい企業づくりの方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の一環として株式会社木曽路において、５月10日、11日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
働き方改革の一環として、木曽路の全店一斉休業を継続して実施し、働きやすい企業づくりの方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として５月11日、12日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
働き方改革の一環として全店一斉休業を実施し、働きやすい企業づくりの方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として５月11日、12日の２日間、全店一斉休業を実施しました。今後も働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
働き方改革の一環として、前期に続き全店一斉休業を実施し、働きやすい企業づくりの方針を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「９月１日付で営業力強化、業務効率化、及び人員の最適配置等のため、「素材屋」「とりかく」「ウノ」「ここの」を「居酒屋」部門ひとつに統合しました。」
営業力強化、業務効率化、人員の最適配置を目的として、4業態を「居酒屋」部門に統合する具体的な組織・運営変更を実施した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「なお、働き方改革の一環として５月７日、８日の２日間、全店一斉休業（１店舗を除く）を実施しました。働き易い魅力ある企業作りにも努めてまいります。」
働き方改革の具体策として、5月7日・8日の2日間、1店舗を除く全店一斉休業を実施した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「第二は、「経営基盤の改革」であります。組織の在り方を見直し、教育体制を整備するとともに、働き方改革の継続的な推進により、人材の確保、定着、育成へとつなげて参ります。」
組織・教育体制の見直しと働き方改革を通じて、人材の確保・定着・育成を図る方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の推進により労働環境の改善を行いました。」
働き方改革を推進し、労働環境の改善を行ったと記載しており、働く環境の改善方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、営業時間の短縮、勤務シフトの見直しやＩＴ化・機械化を進め、生産性の向上とともに働きやすい職場づくりに努めました。」
営業時間短縮、勤務シフト見直し、IT化・機械化、生産性向上、働きやすい職場づくりを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、営業時間の短縮、勤務シフトの見直しや機械化（IT化）を進め、生産性の向上とともに働きやすい職場づくりに努めました。」
営業時間短縮、勤務シフト見直し、機械化・IT化、生産性向上、働きやすい職場づくりを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、営業時間の短縮、勤務シフトの見直しや機械化（IT化）を進め、生産性の向上とともに働きやすい職場づくりに努めました。」
営業時間短縮、勤務シフトの見直し、機械化・IT化、生産性向上、働きやすい職場づくりを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、勤務シフトの見直しや機械化（IT化）を進め、生産性の向上とともに働きやすい職場づくりに努めました。」
勤務シフトの見直し、機械化・IT化、生産性向上、働きやすい職場づくりを継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「勤務シフトの効率化、店舗の閉店時間の見直しなど、より働きやすい職場づくりにも注力しました。」
働く環境の改善について、勤務シフトの効率化や閉店時間の見直しという具体的な施策を実施した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中で当社は、「日本一質の高い外食企業」を目指し、旗艦部門である木曽路部門を中心とした業務改革を推進し、強みである商品力及び接客力の強化とともに原材料の仕入や消耗品等の購入を見直し、より働きやすい職場づくりにも注力しました。」
より働きやすい職場づくりへの注力を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「強みである商品力及び接客力の増強とともに原材料の仕入や消耗品等の購入を見直し、より働きやすい職場づくりにも注力しました。」
働きやすい職場づくりへの注力を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、組織活性化に向け、働く環境の改善や営業部・管理部の連携強化に取り組みます。」
組織活性化の手段として、職場環境の改善と営業部・管理部の連携を挙げている。