資産・資産グループの減損リスク
FY2018に初出。18回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「「キャッシュアンドキャリー事業」において、48百万円の減損損失を計上しております。」
キャッシュアンドキャリー事業の減損損失は前年同期の187百万円から48百万円へ減少した。減損リスクは残るが、発生額は縮小した。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失812百万円を計上しております。」
減損損失は前年度の817百万円から812百万円へ小幅に減少した。一方、シンガポール等の事業用資産と東京都港区等ののれんで引き続き減損損失が発生している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「「ディストリビューター事業」において、187百万円の減損損失を計上しております。」
ディストリビューター事業で1億87百万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「「フードソリューション事業」において、33百万円の減損損失を計上しております。」
フードソリューション事業で33百万円の減損損失を計上し、前年同期の19百万円から発生額が増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失1,609百万円を計上しております。」
減損損失は前期の1,471百万円から1,609百万円へ増加した。店舗等に加え、シンガポールのれん1,372百万円などを計上し、事業整理損に含まれる減損等を含む総額は2,869百万円となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「「キャッシュアンドキャリー事業」において、19百万円の減損損失を計上しております。」
キャッシュアンドキャリー事業の減損損失は前年同期の147百万円から19百万円へ減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「キャッシュアンドキャリー事業」において、147百万円の減損損失を計上しております。」
キャッシュアンドキャリー事業の減損損失は前年同期の89百万円から147百万円へ増加した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「「キャッシュアンドキャリー事業」において、147百万円の減損損失を計上しております。」
キャッシュアンドキャリー事業で147百万円の減損損失を計上し、前年同期の89百万円から発生額が増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「「キャッシュアンドキャリー事業」において、24百万円の減損損失を計上しております。」
キャッシュアンドキャリー事業で24百万円の減損損失を計上し、資産・資産グループの減損リスクが当四半期に実際の損失として発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失 646 255」
減損損失は前期の646百万円から255百万円へ減少し、発生額が縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 596 89」
第3四半期累計期間の減損損失は89百万円となり、前年同期の596百万円から減少した。減損リスクは残るものの、発生額は縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 596 89」
当第2四半期累計期間の減損損失は89百万円で、前年同期の596百万円から減少した。減損リスクは残るものの、前年同期比では発生額が縮小した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「特別損失として、減損損失６億46百万円、固定資産除却損２億37百万円、投資有価証券評価損１億78百万円、店舗閉鎖損失１億79百万円、新型コロナウイルス感染症関連損失52百万円を計上いたしました。」
減損損失は前期の6百万円から6億46百万円へ増加し、キャッシュアンドキャリー、食品スーパー等で減損が発生した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 596」
第3四半期累計期間の特別損失として減損損失596百万円を計上し、前四半期報告時点の累計計上額569百万円から増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において「キャッシュアンドキャリー事業」では４億86百万円、「食品スーパー事業」では83百万円の減損損失を計上しております。」
キャッシュアンドキャリー事業4億86百万円、食品スーパー事業83百万円、合計5億69百万円の減損損失を計上し、減損の発生額が拡大した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいて、減損会計により対象となる資産又は資産グループに減損損失を計上する必要が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
減損リスクを継続記載し、当連結会計年度には減損損失6百万円を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいて、減損会計により対象となる資産又は資産グループに減損損失を計上する必要が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
当年度は神戸市西区の事業用資産について、建物及び構築物6百万円、機械装置5百万円、計12百万円の減損損失を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいて、減損会計により対象となる資産又は資産グループに減損損失を計上する必要が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
減損会計のリスクを記載するとともに、当年度に店舗・のれん等について減損損失192百万円を計上した。