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トーホー(8142)・リスク再掲

新型コロナウイルス等の伝染病による外食需要・調達・事業継続リスク

FY2020に初出。14回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025-H1。

14記載
5年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021-Q1 – FY2021再掲FY2022-Q3 – FY2023-Q1再定義FY2023-Q2対処FY2024-Q2 – FY2025-Q12020: 420202021: 420212022: 220222023: 120232024: 32024
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1273件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「昨年5月に新型コロナウイルス感染症が5類に移行し、経済活動が正常化していることに加え、円安の進行も相まってインバウンド需要が追い風となり、当社グループの主要マーケットである外食市場は堅調に拡大しました」

    感染症の5類移行後の経済活動正常化とインバウンド需要を背景に、外食市場の回復・拡大が継続している。
  2. FY2025-Q1対処有価証券報告書

    「昨年5月に新型コロナウイルス感染症が5類に移行し、経済活動が正常化していることに加え、円安の進行も相まってインバウンド需要が増加するなど、当社グループの主要マーケットである外食業界は堅調に推移している」

    新型コロナウイルス感染症の5類移行と経済活動の正常化により、感染症に起因する外食需要への影響は緩和したと記載した。
  3. FY2024対処有価証券報告書

    「2024年1月期はアフターコロナの社会経済活動の正常化が進む中、当社業績も堅調に推移いたしましたが、今後も予期せぬ伝染病等の感染拡大により、従業員の健康が害されるリスク、外食需要の急減により事業に多大な影響を及ぼすリスクがあります。」

    当期は社会経済活動の正常化により感染症影響が緩和した一方、将来の伝染病拡大による従業員健康・外食需要への影響リスクは継続しているとした。
  4. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「本年5月に新型コロナウイルス感染症が5類に移行したことに加え、水際対策の終了を受けたインバウンド需要の増加により、飲食店や観光地への人流が回復したことで、経営環境は改善いたしました。」

    新型コロナウイルス感染症の5類移行と水際対策終了後のインバウンド需要増加により、外食関連の事業環境が改善した。
  5. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の終息時期等を正確に予測することは困難な状況にありますが、ウイズコロナが社会全体でさらに浸透し、当社グループの主要な販売先である外食事業者の経営環境も緩やかに回復することにより、2023年1月期の下半期以降に一定の落ち着きを取り戻すという仮定に基づき、会計上の見積り(繰延税金資産の回収可能性等)を行っております。」

    新型コロナウイルス感染症に関する会計見積りの前提を、ワクチン接種の進展から、ウイズコロナの浸透と外食事業者の緩やかな回復を軸とする仮定へ更新した。
  6. FY2023-Q1会計見積りの前提を更新有価証券報告書

    「ワクチン接種が予定通り進んでいることにより、2023年1月期の下半期以降で一定の落ち着きを取り戻すという仮定に基づき、会計上の見積り(繰延税金資産の回収可能性等)を行っております。」

    新型コロナウイルス感染症について、ワクチン接種の進展を前提に、2023年1月期の下半期以降に一定の落ち着きを取り戻すという会計見積りの仮定を示した。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間においては新型コロナウイルス感染症が拡大し、当社事業に大きな影響を与えました。今後も感染症拡大が終息するまでの期間が長期に及ぶ場合は、外食需要の落ち込み等の影響により、当社の事業活動及び収益確保に更なる影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症の拡大による事業への大きな影響と、長期化時の外食需要・収益への追加影響リスクを継続記載した。
  8. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響については、今後の終息時期を正確に予測することは困難な状況にあります。2022年1月期においては、当上半期の新型コロナウイルス感染症拡大が当初想定を上回る状況で推移しており、当下半期も第3四半期頃までは現在と同様の状況が続き、業務用食品卸売事業を中心に大きな影響を受けると考えております。一方で、当第4四半期には一定の落ち着きを見せ経済活動も徐々に回復していくものという仮定に基づき、会計上の見積り(繰延税金資産の回収可能性等)を行っております。」

    感染症拡大は当初想定を上回る状況となり、第3四半期頃まで業務用食品卸売事業を中心に影響が続くとの仮定を示した。第4四半期の一定の回復を前提に会計上の見積りを行っており、実際の推移が乖離する場合の業績・財政状態への影響も記載した。
  9. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間においては新型コロナウイルス感染症が拡大し、当社事業に大きな影響を与えました。今後も感染症拡大が終息するまでの期間が長期に及ぶ場合は、外食需要の落ち込み等の影響により、当社の事業活動及び収益確保に更なる影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症による事業への大きな影響と、長期化した場合の外食需要・収益への追加影響リスクを継続記載した。感染症リスクに新たな種類の変更はない。
  10. FY2021悪化有価証券報告書

    「2021年1月期は新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛により当社業績は大きな影響を受けました。並行して従業員の健康被害を防ぐための諸施策の実施も行ってまいりました。今後も予期せぬ伝染病等の感染拡大により、従業員の健康が害されるリスク、外食需要の急減により事業に多大な影響を及ぼすリスクがあります。」

    感染症リスクが当期業績への大きな影響として顕在化した。従業員の健康被害、外食需要急減に加え、デリバリーや介護施設市場への対応を記載している。
  11. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間においては新型コロナウイルス感染症が拡大し、当社事業に大きな影響を与えました。今後も感染症拡大が終息するまでの期間が長期に及ぶ場合は、外食需要の落ち込み等の影響により、当社の事業活動及び収益確保に更なる影響を及ぼす可能性があります。」

    感染症拡大の影響が第3四半期累計期間にも継続し、連結売上高は前年同期比19.8%減、営業損失は30億84百万円となった。長期化時の追加影響も引き続き記載している。
  12. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間においては新型コロナウイルス感染症が拡大し、当社事業に大きな影響を与えました。今後も感染症拡大が終息するまでの期間が長期に及ぶ場合は、外食需要の落ち込み等の影響により、当社の事業活動及び収益確保に更なる影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症の拡大が当社事業に大きな影響を与え、外食需要の落ち込みが業務用食品卸売事業等の業績に顕在化した。長期化時の追加影響も記載された。
  13. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間においては新型コロナウイルス感染症が拡大し、当社事業に大きな影響を与えました。今後も感染症拡大が終息するまでの期間が長期に及ぶ場合は、外食需要の落ち込み等の影響により、当社の事業活動及び収益確保に更なる影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス感染症の拡大が当社事業に大きな影響を与え、売上高・営業損益の悪化や外食需要の落ち込みとして顕在化した。感染拡大が長期化した場合の追加影響も記載している。
  14. FY2020初出有価証券報告書

    「当社グループは、コロナウイルス等の伝染病が発生した場合、外出・イベント開催の自粛等による外食機会の減少や海外からの商品調達の遅延発生などにより、また従業員への感染による事業所の一時的な閉鎖や物流・サービス提供の遅延や停止により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    新型コロナウイルス等の伝染病について、外食機会の減少、海外調達遅延、従業員感染による事業所閉鎖、物流・サービス停止を通じた業績影響リスクを初めて独立記載した。新型コロナウイルスの感染拡大自体は財務目標修正の背景として記載されている。
一緒に動いた変遷

「外食産業の動向による業績変動リスク」は、この変遷が動いた14回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

754322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1外食産業の動向による業績変動リスク7回
  3. 2資産・資産グループの減損リスク5回
  4. 3ネットDEレシオを踏まえた配当性向40%程度の安定配当4回
  5. 4金融環境・信用力の変化による資金調達リスク3回
  6. 5A-プライスの出店・改装による店舗網と品揃えの強化2回
  7. 6売上総利益率の改善とコスト・コントロールによる収益力向上2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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