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トーホー(8142)・方針再掲

ネットDEレシオを踏まえた配当性向40%程度の安定配当

FY2018に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

24記載
9年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2020再掲FY2023-Q1 – FY2024-Q1前進FY2025-H1 – FY20262018: 220182019: 420192020: 220202021: 220212022: 320222023: 220232024: 320242025: 120252026: 52026
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比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの1093件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「2026年9月11日開催の取締役会において、2026年7月31日の株主名簿に記載された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。(1) 配当金の総額 959百万円 (2) 1株当たりの金額 30円」

    2026年7月31日基準の中間配当として、総額9億59百万円、株式分割後の1株当たり30円を決議した。
  2. 2026-06-11再掲決算説明資料

    「利益配分に関する基本方針に基づき、当期(2027年1月期)は年間配当61円(中間30円、期末31円)を予想しております。」

    配当性向40%を目途とする基本方針と、2027年1月期の年間配当予想を修正なしで再確認した。
  3. FY2026前進有価証券報告書

    「2026年1月期は親会社株主に帰属する当期純利益が45億76百万円となったことから、今期末の剰余金の配当を1株当たり75円とし、既に2025年9月11日に決議の中間配当金1株当たり75円と合わせまして、年間配当金は1株当たり150円とする予定です。」

    中間・期末各75円、年間150円の配当を予定し、前期の年間125円から増額した。中期的に配当性向40%を目指す方針も継続した。
  4. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「2025年9月11日開催の取締役会において、2025年7月31日の株主名簿に記載された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。(1) 配当金の総額 799百万円 (2) 1株当たりの金額 75円」

    2025年7月31日基準の中間配当を1株当たり75円、総額7億99百万円とした。前中間期の1株当たり55円から増加している。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「2024年9月10日開催の取締役会 普通株式 593 55 2024年7月31日 2024年10月18日 利益剰余金」

    2024年7月31日を基準日とする中間配当について、1株当たり55円、総額5億93百万円を決議した。
  6. FY2025-Q1再掲有価証券報告書

    「2024年4月23日定時株主総会 普通株式 592 55 2024年1月31日 2024年4月24日 利益剰余金」

    2024年1月期の期末配当として、1株当たり55円、総額5億92百万円を4月24日に支払った。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「2024年1月期は親会社株主に帰属する当期純利益が36億5百万円となったことから、今期末の剰余金の配当を1株当たり55円といたしました。既に2023年9月11日に決議の中間配当金1株当たり35円と合わせまして、年間配当金は1株当たり90円となります。」

    中間配当35円と期末配当55円により、年間配当は1株当たり90円となった。配当性向40%を次期中期経営計画中に目指す方針も示した。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「2023年9月11日開催取締役会 普通株式 376 35 2023年7月31日 2023年10月18日 利益剰余金」

    2023年7月31日を基準日とする中間配当について、1株当たり35円、総額3億76百万円を決議した。前年同期の1株当たり10円から増加している。
  9. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年4月25日定時株主総会 普通株式 269 25 2023年1月31日 2023年4月26日 利益剰余金」

    2023年1月31日を基準日とする期末配当について、1株当たり25円、総額2億69百万円を4月26日に支払った。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「2022年9月9日取締役会 普通株式 107 10 2022年7月31日 2022年10月18日 利益剰余金」

    2022年7月31日を基準日とする中間配当について、総額1億7百万円、1株当たり10円を決議した。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「2022年4月19日定時株主総会 普通株式 53 5 2022年1月31日 2022年4月20日 利益剰余金」

    2022年4月20日に、1株当たり5円、総額53百万円の期末配当を実施した。前年度の復配方針に沿う配当実績を再確認した。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「当事業年度の期末配当につきましては、当事業年度の親会社株主に帰属する当期純利益は3億35百万円となり、復配することとし1株当たり5円とさせていただきました。」

    前期に中間・期末配当を見送った後、親会社株主に帰属する当期純利益の計上を受け、1株当たり5円の期末配当を実施し復配した。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年9月9日開催の取締役会において、2021年7月31日を基準日とする剰余金の配当(中間配当)について、見送ることを決議いたしました。」

    中間配当の見送りを決議し、前期に示された無配方針を当第2四半期でも再確認した。
  14. FY2021後退有価証券報告書

    「しかしながら、当事業年度末の配当につきましては、2021年1月期の親会社株主に帰属する当期純利益が損失となり、加えて適正な資本構成から大きく乖離していることから、中間配当に引き続き無配とさせていただきます。」

    ネットDEレシオ0.7~0.9倍程度・配当性向40%程度という方針を維持する一方、当期は中間配当に続き期末配当も無配とした。
  15. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「2020年9月7日開催の取締役会において、2020年7月31日を基準日とする剰余金の配当(中間配当)について、見送ることを決議いたしました。」

    従来実施していた中間配当について、2020年7月31日を基準日とする配当を見送る決議を行った。
  16. FY2020再掲有価証券報告書

    「具体的方針としますと、ネットDEレシオ(純有利子負債(※)/純資産)が0.7~0.9倍程度を現状での適正な資本構成と考え、ネットDEレシオがその範囲で推移する状況において、当面配当性向40%程度を維持したいと考えます。」

    ネットDEレシオ0.7~0.9倍程度を前提に配当性向40%程度と安定配当を維持する方針を再確認した。年間配当は1株当たり50円、連結配当性向は113.3%だった。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年9月9日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しております。 (イ)中間配当金総額 268 百万円 (ロ)1株当たり金額 25 円 (ハ)基準日    2019年7月31日 (ニ)効力発生日  2019年10月15日。」

    当期中間配当について、総額2億68百万円、1株当たり25円の配当を実施した。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「2019年9月9日開催の取締役会 普通株式 268 25 2019年7月31日 2019年10月15日 利益剰余金」

    第67期中間配当として、1株当たり25円、総額2億68百万円を決議した。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年4月17日定時株主総会 普通株式 268 25 2019年1月31日 2019年4月18日 利益剰余金」

    1株当たり25円、総額2億68百万円の期末配当を2019年4月18日に支払った。
  20. FY2019再掲有価証券報告書

    「ネットDEレシオ(純有利子負債(※)/純資産)が0.7~0.9倍程度を現状での適正な資本構成と考え、ネットDEレシオがその範囲で推移する状況において、当面配当性向40%程度を維持したいと考えます。また、当社は従来から安定配当を実施しており、1株当たり当期純利益に連動した利益連動型配当は行っておりません。」

    ネットDEレシオ0.7~0.9倍程度を前提に配当性向40%程度・安定配当を維持する方針を再確認した。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「2018年9月10日開催の取締役会で次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当金総額 268百万円 (ロ)1株当たり中間配当金 25円」

    2018年7月31日を基準日とする中間配当について、1株当たり25円、総額2億68百万円を決議した。
  22. FY2018初出有価証券報告書

    「ネットDEレシオがその範囲で推移する状況において、当面配当性向40%程度を維持したいと考えます。また、当社は従来から安定配当を実施しており、1株当たり当期純利益に連動した利益連動型配当は行っておりません。」

    ネットDEレシオ0.7~0.9倍程度を適正な資本構成とし、その範囲で配当性向40%程度を維持する方針を示した。
一緒に動いた変遷

「金融環境・信用力の変化による資金調達リスク」は、この変遷が動いた24回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

765555★123456
  1. ★この変遷
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  4. 3A-プライスの出店・改装による店舗網と品揃えの強化5回
  5. 4コーヒー・プライベートブランド商品の開発と東京本部での商品開発体制5回
  6. 5資産・資産グループの減損リスク5回
  7. 6A-プライス全店統一フェアによる食材提案5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーホーの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-11の決算説明資料で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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