資本コストを上回るROEと8～10％水準の達成
FY2016に初出。11回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- FY2026前進有価証券報告書
「PBR向上の前提となるROEについては、2026年３月期実績の12.5％から「中期経営計画 2029」最終年度である2030年３月期には14.0％まで引き上げます。ROE向上に向けては、事業戦略の遂行を通じて利益創出力を高めて連結営業利益率10％を達成するとともに、１株当たり年間配当金155円の下限設定と配当性向60％以上を目安に増配を目指す株主還元に加え、自己株式の取得による機動的な資本コントロールを実行する考えです。」
ROE実績12.5％を開示し、2030年3月期14.0％、営業利益率10％、配当・自己株取得を組み合わせた資本収益性向上策を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
ROE・ROIC等を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
BX 2025の売上高、利益、ROE、ROIC、CCC等の定量目標を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2023-2025）［ BX 2025 ］における定量目標として、2026年３月期の連結売上高1,950億円、連結営業利益205億円、連結当期純利益145億円、ROE14.0％、ROIC14.0％、CCC65日の達成を目指します。」
D.C.2022のROE9.0％を15.3％で達成したうえで、BX 2025では2026年3月期ROE14.0％を含む新たな財務目標へ移行した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
ROE9.0％などD.C.2022の定量目標を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022KPI未達を開示有価証券報告書
「中期経営計画（2020-2022）［ D.C.2022 ］の定量目標であるROE9.0％達成に向けて、売上高当期純利益率の改善が最重要課題であると認識しており、インテリアセグメントを中心とした国内事業の収益力向上及び損失が続く海外セグメントにおける収益改善に引き続き努めてまいります。」
D.C.2022のROE9.0％目標を継続する一方、当期ROEは0.3％となり、売上高当期純利益率の改善と海外事業の収益改善を課題として示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2020-2022）［ D.C.2022 ］における定量目標（KPI）として、2023年３月期の連結売上高1,720億円、連結営業利益120億円、連結純利益85億円、ROE9.0％、ROIC9.0％、CCC65日の達成を目指します。」
PLG 2019のROE8～10％目標について未達実績を開示したうえで、D.C.2022ではROE9.0％およびROIC9.0％を2023年3月期目標として設定した。 - FY2019目標未達を開示有価証券報告書
「最終年度となる2019年度の定量目標としてROE8％～10％の達成を目指し、企業価値の向上に取り組んでおります。当連結会計年度におけるROEは3.5％であります。」
ROE8～10％を2019年度の目標として継続した一方、当連結会計年度の実績は3.5％と開示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「資本コストを上回るＲＯＥの早期実現を図り、中長期的にはより高いＲＯＥ水準（8～10％）の達成を目指します」
ROEについて資本コスト超過と8～10％水準という目標を示している。「中長期的には」は具体的期限としては扱っていない。