Korosealの収益改善とLouisville工場の新規設備導入
FY2019に初出。19回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「北米（米国・カナダ）においては、経営基盤や事業インフラの強化など内部改善が進展するとともに、営業戦略が奏功し、前年同期比で増収増益となりました。」
Korosealの収益改善策が、経営基盤・事業インフラの強化と営業戦略の成果として増収増益に結び付いた。 - 2026-05-27前進決算説明資料
「壁紙製造・販売ビジネスの強化を図るとともに、隣接かつ成長余力の大きい防音材・木質パネル・ファブリック等のビジネスへの参入を図り、さらなる成長を加速する。」
北米事業の収益改善が、自社製造壁紙の強化に加え、防音材・木質パネル・ファブリックへの隣接領域参入へ広がった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「北米（米国・カナダ）においては、経営基盤や事業インフラの強化が一段と進み、各施策が着実に進捗しています。ホテル市場のみならずオフィスや商業施設など他市場での拡販が進み、売上高は増加しました。業績連動賞与をはじめとした人件費は膨らんだものの、売上高の増加および製造現場での生産性改善がカバーし、利益は前年同期比で増加しています。」
Korosealを含む北米事業で、経営基盤・事業インフラ強化、ホテル以外の市場開拓、生産性改善が進み、利益が前年同期比で増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「北米市場では、メイン市場であるホテル分野の回復基調が追い風となり、主力商品である自社製造壁紙の売上が伸長しました。また、自社製造壁紙の生産量増加に伴う生産効率の向上、前年に実施した不採算商品からの撤退に加えて、利益を意識した事業戦略等も奏功し、営業利益の黒字化を実現しました。」
Korosealを含む北米事業の収益改善策について、不採算商品の撤退と生産効率向上等が営業利益の黒字化という具体的な成果につながった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、自社製造壁紙の歩留まりの改善や前年に実施した不採算商品からの撤退等が奏功し、収益性が改善しました。」
Korosealを含む北米事業で、自社製造壁紙の歩留まり改善と不採算商品の撤退が収益改善に寄与した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「Koroseal Interior Products Holdings,Inc.においては、2016年11月の買収後、新鋭壁紙製造設備の導入、壁面保護材料事業からの一部撤退、当社商品の販売拡大等の施策を実行したものの、依然営業赤字から脱せずにおります。事業が自社製造壁紙及び他社壁紙の販売という低付加価値モデルに留まっていることが最大の課題であり、差別化し得る商品・ブランド、短納期供給力、提案力、施工力等の機能強化等の施策実行に引き続き取り組んでまいります。」
Korosealの収益改善策が、設備導入・撤退に加え、低付加価値モデルから商品ブランド、短納期供給、提案・施工機能を備えたモデルへの転換へ再整理された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「北米市場では、経済全体の回復傾向の中で、事業と関わりの深い非住宅建設市場も復調を維持しました。これにより、主要マーケットであるホテル市場をはじめ、オフィス・医療分野での売上が好調に推移したほか、継続的に開発・発売している自社製造壁紙が市場の評価を得て伸長しました。」
Korosealの収益改善に向け、ホテル以外のオフィス・医療分野で売上が伸長し、自社製造壁紙の市場評価も進んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、原材料価格等のコスト上昇に対する販売価格転嫁の浸透、自社製造壁紙における継続的な新商品の発売による売上拡大、不採算事業の撤退により、収益性が改善しました。」
Korosealを含む北米事業で、価格転嫁、新商品投入、不採算事業撤退による収益改善を進めた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況下で、主要マーケットであるホテル・宿泊市場をはじめ、教育や医療・福祉市場において自社製造壁紙の売上が伸長しました。また商品力の強化策として、日本の伝統美を取り入れた壁紙コレクション「TAKUMI」を2022年１月に発売し、デザイン性とストーリー性が市場から高い評価を得ました。」
Korosealを含む北米事業で、ホテル以外に教育・医療福祉市場への展開を進め、「TAKUMI」の発売など商品力強化を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「同社収益向上のため、特に中小口取引での価格改定、自社製造壁紙の販売数量拡大、また、低収益商品からの撤退、これらに伴う人員削減、高収益商品の追加投入等の収益改善策を着実に進めてまいります。」
Korosealの収益改善策を、価格改定、自社製造壁紙への集中、低収益商品の撤退、人員削減、高収益商品の投入へ具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「主要マーケットであるホスピタリティ市場の低迷が続く中、回復基調にある教育施設や医療・福祉市場に向けた営業活動に注力した結果、ホワイトボード壁装材や吸音・遮音壁紙といった新たな戦略商品の売上が伸長しました。」
Korosealを含む北米事業で、ホテル市場以外の教育・医療福祉市場を開拓し、新たな戦略商品の売上を伸ばした。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「北米市場を担うKoroseal Interior Products Holdings,Inc.においては、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、建設市場の縮小や工場の稼働にも影響が及ぶなど、厳しい状況となる中、新規壁紙生産設備の稼働による品質と生産性の向上に継続的に努めました。また、主要市場であるホスピタリティ市場以外への活動強化により、レジデンシャルや教育施設への採用が進んだほか、従来から拡販に取り組んでいたサンゲツの粘着剤付き化粧フィルム「リアテック」においては、工期の短縮化やコスト削減、環境への配慮といったニーズを捉え、売上が伸長しました。」
Korosealで新規生産設備の稼働を継続し、品質・生産性向上に加え、レジデンシャル・教育施設への採用や「リアテック」の売上伸長に進展があった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「北米市場を担うKoroseal Interior Products Holdings,Inc.においては、新型コロナウイルス感染症の業績に与える影響が2020年１月から３月までは限定的であったものの、４月以降は深刻化しましたが、引き続き安定的な商品の供給に努めるとともに、新規壁紙生産設備の本格稼働による商品力や品質、生産効率の向上に取り組みました。」
Korosealで新規壁紙生産設備が本格稼働し、商品力・品質・生産効率の向上に向けた改善策が設備運用段階に進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況下で、2019年７月から10月にかけて導入した新規壁紙生産設備が本格稼働し、デザイン・品質の向上やスクラップ率の低減に取り組んでおります。また、現在のメインターゲットであるホテル市場以外にヘルスケアなど他市場への営業活動に注力したほか、商品開発力の強化等製造メーカーとしての自社ブランド力の向上を図りました。」
Korosealで2019年7～10月導入の新規壁紙生産設備が本格稼働し、品質向上・スクラップ率低減に加えて、ホテル以外のヘルスケア市場開拓と自社ブランド強化を進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「しかしながら当連結会計年度に経営トップの交代を行い、壁紙の新規生産設備を導入するなど抜本的な施策を実行しております。」
Korosealについて、経営トップ交代と新規壁紙生産設備の導入を実施し、収益改善・ブランド強化策を進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「北米市場を担うKoroseal Interior Products Holdings,Inc.においては、欧州壁紙メーカー「VESCOM」をはじめとする他社取次商品の売上が伸長する一方、より強い市場ポジションの構築に向けた施策として、７月には経営体制を一新し、新規の壁紙生産設備を導入するなど、自社ブランド力の強化に取り組んでおります。」
Korosealで7月に経営体制を一新し、新規の壁紙生産設備を導入するなど、収益改善・自社ブランド強化策を具体化した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、米国内で好調なデジタルプリント分野への強化策として新設備を2019年５月に導入し稼働を開始したほか、７月には壁紙の製造ラインを新設し、本格稼働に向けて準備を進めるなど、生産性と収益力の強化に向けた施策を実施しております。」
デジタルプリント向け新設備が2019年5月に稼働を開始し、7月には壁紙製造ラインを新設した。Korosealの生産性・収益力向上策が設備導入の段階まで進んでいる。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「伸長分野であるデジタルプリントでは、2019年５月に新設備を導入し、生産性の向上を図りました。」
Korosealの収益改善策として、デジタルプリント向け新設備の導入に到達し、生産性向上を図っている。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年度に稼働するLouisville工場の新規設備導入によるコスト競争力強化、現地経営体制の強化等を進め、当社グループ経営における最重要課題として取り組んでまいります。」
Korosealの収益低迷に対し、Louisville工場の新設備、現地経営体制、商品力、販売数量などを通じた改善策を新たに体系化している。