漁具資材・養殖関連の堅調な推移
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち17回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07実績引用決算説明資料
「海洋事業:増収増益 まき網、海外陸上ネットなどの漁具・養殖関連資材が堅調に推移」
まき網、海外陸上ネットなどの漁具・養殖関連資材について、当第1四半期の増収増益実績を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、まき網用漁具資材を中心に各種漁具資材の販売が堅調で、海外における陸上ネットの販売も順調に推移した結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。船舶・機械部門におきましても、一部の造船需要により、船舶用機器類の販売が伸長したことで、売上、営業利益ともに増加いたしました。加えて、養殖部門におきましても、天然魚の漁獲不振に起因する養殖魚需要の高まりを受け、養殖用生簀や関連機資材を中心に販売が堅調に推移した結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材、船舶・機械、養殖の3部門すべてで増収増益となり、海洋事業の売上高は245億55百万円、セグメント利益は10億72百万円となった。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「海洋:増収増益 養殖関連は堅調に推移、漁具資材・船舶関係も復調」
養殖関連の堅調さに加え、漁具資材・船舶関係の復調を含めて海洋事業全体の増収増益を示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、漁獲対象とする魚種の資源量が安定したことで、各種漁具資材の購買意欲が復調し、売上、営業利益ともに増加いたしました。船舶・機械部門におきましても、一部で造船需要が高まり、船舶用機器類の販売が堅調だったことで、売上、営業利益ともに増加いたしました。また、養殖部門におきましても、養殖用生簀や機資材、餌料の販売が安定して推移した結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材、船舶・機械、養殖の3部門すべてで売上・営業利益が増加し、前回記載された交換需要一服、船舶用機器類の苦戦、海水温上昇・赤潮による減益から改善している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、海外での陸上ネットの販売は堅調のまま推移いたしましたが、底曳き用をはじめとする各種漁具資材の販売において、交換需要が一服したことなどにより、売上、営業利益ともに減少いたしました。船舶・機械部門におきましても、船舶用機器類の販売で引き続き苦戦を強いられており、売上、営業利益ともに減少いたしました。一方、養殖部門におきましては、養殖用生簀や機資材の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしましたが、海水温上昇による養殖生育期間の短縮や近海での赤潮発生などの影響を受け、営業利益は減少いたしました。」
海外陸上ネットや養殖用資材の販売は堅調だったものの、漁具資材の交換需要一服、船舶用機器類の苦戦、海水温上昇・赤潮により、海洋事業の売上・利益面が弱含んだ。 - FY2024再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、近海での一部魚種の豊漁に伴う各種資材の購買意欲が高まり、海外まき網用漁具資材の交換需要を確実に捉え、拡販に努めました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。船舶・機械部門におきましても、船舶用機器類ならびに船用品のきめ細かな営業活動が功を奏し、売上、営業利益ともに増加いたしました。一方、養殖部門では、餌料費等の高騰による原価上昇に苦戦しながらも、種苗・成魚ともに養殖魚の需要は堅調に推移し売上は増加いたしましたが、海苔機資材を製造・販売する子会社において在庫の評価見直しなどにより、営業利益は大きく減少いたしました。」
漁具資材と船舶・機械は増収増益となった一方、養殖は需要堅調で増収となったものの、餌料費高騰と子会社の在庫評価見直しにより減益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、近海での一部魚種の豊漁によって、購買意欲が膨らみ、各種資材の販売が進み、海外まき網用漁具資材でも交換需要の機を捉え拡販に努めました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。船舶・機械部門では、船舶用機器類ならびに船用品のきめ細かな営業活動が功を奏し、売上、営業利益ともに増加いたしました。養殖部門では、魚粉・魚油の価格高騰が続き、利益率が低下するなか、天然魚全体における漁獲不振に起因する養殖魚需要の高まりにより、関連する資材・餌料・種苗の販売がそれぞれ堅調に推移したことで、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材、船舶・機械、養殖の3部門すべてで増収増益となり、海洋事業は売上高165億93百万円、セグメント利益6億32百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、イワシなどの一部魚種が豊漁であったことから、近海まき網用の漁具資材などの製造・販売が好調で、官公庁向けや海外まき網用、底曳き用の各種漁具資材の販売も堅調に推移いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。また、船舶・機械部門では、船舶用機器類ならびに船用品の販売が順調に推移し、売上、営業利益ともに増加いたしました。養殖部門におきましても、引き続き各種養殖用資材、養殖用餌料の販売やサケ科魚類を中心とした種苗の販売が順調に推移いたしました結果、売上、営業利益ともに大きく増加いたしました。これらの結果、売上高は111億37百万円(前年同期比12億45百万円の増加)、セグメント利益は5億51百万円(前年同期比2億4百万円の増加)となりました。」
漁網・漁具資材、船舶・機械、養殖の3部門すべてで増収増益となり、海洋事業の売上高111億37百万円、セグメント利益5億51百万円を計上した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、依然として国内において漁獲不振の影響が続いているものの、きめ細かな営業活動に徹したことにより、海外まき網用漁具資材の販売が好調に推移いたしました結果、売上、営業利益ともに大きく増加いたしました。船舶・機械部門では、船用品や船舶用機器類の販売が堅調に推移したことで売上、営業利益ともに増加いたしました。養殖部門におきましても、各種養殖用資材、養殖用餌料の販売やサケ科魚類を中心とした種苗の販売が順調に推移いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。これらの結果、売上高は58億73百万円(前年同期比11億71百万円の増加)、セグメント利益は2億38百万円(前年同期比1億43百万円の増加)となりました。」
漁具資材、船舶・機械、養殖の各部門で増収増益となり、海洋事業の売上高は58億73百万円、セグメント利益は2億38百万円となった。前四半期までの回復・堅調な販売から、3部門すべてでの具体的な業績改善へ進展している。 - FY2023前進有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、依然として国内において漁獲不振の影響は続いているものの、北海道の一部では秋サケの豊漁により定置網の需要が回復基調となったほか、官公庁向け漁具資材の販売が堅調に推移いたしました。また、円安の状況下において中国向けまき網用漁具資材の販売が伸長し、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材、船舶・機械、養殖の各部門の通期実績を示し、海洋事業は売上高209億78百万円、セグメント利益6億17百万円となった。漁具資材では一部地域の需要回復と中国向け輸出伸長が具体的に記載されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、依然として北海道沿岸における漁獲不振の影響や新型コロナウイルスによる沿岸漁業への影響もありますが、前期の反動増もあり官庁船向け資材や旋網漁具等が堅調に推移し、中国向けまき網資材輸出も円安により伸長いたしました。船舶・機械部門では、船舶用機器類の販売、船用品の販売が堅調に推移したことで、増収、増益となりました。養殖部門では、魚価が堅調なことから種苗や養殖用資材の販売が順調に推移し、飼料の販売は原料価格の値上げがありましたが、製品価格の大幅な値上げを控えたことで需要が増加となり、成魚の販売も新型コロナウイルスの影響から回復してきたことで増収、増益となりました。」
漁具資材、船舶・機械、養殖の各部門で販売の堅調さまたは回復による増収増益を記載し、海洋事業は売上高151億06百万円、セグメント利益5億17百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、北海道沿岸における水揚げ不振は続いているものの、近海まき網や定置網用の漁具資材など、確実に受注を重ね、官公庁向け漁具資材においては、水産資源調査等の一部再開による販売増もあり、売上、営業利益ともに増加いたしました。また、船舶・機械部門では、コロナ禍や漁獲不振の影響から新規および交換需要は低調に推移いたしましたが、船舶用機器類ならびに船用品の販売が増加したことで、売上、営業利益ともに増加いたしました。養殖部門では、飼料原料価格の上昇があるなか、成魚の販売が堅調に推移したことで、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材、船舶・機械、養殖の各部門で増収増益となり、海洋事業は売上高98億91百万円、セグメント利益3億47百万円となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、依然として北海道沿岸における漁獲不振の影響や新型コロナウイルスによる沿岸漁業への影響もありますが、前期の反動増もあり官庁船向け資材や旋網漁具等が堅調に推移いたしました。また円安により中国向けまき網資材輸出も伸長いたしました。船舶・機械部門では、舶用機器類の販売、船用品の販売が堅調に推移したことで、増収増益となりました。養殖部門では、魚価が堅調なことから種苗や養殖用資材の販売も順調に推移いたしました。」
漁具資材、船舶・機械、養殖の各部門で販売の堅調さや増収増益を記載し、海洋事業の売上高は47億02百万円、セグメント利益は95百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、依然として北海道沿岸における漁獲不振の影響や新型コロナウイルスによる沿岸漁業への影響により減収減益となりました。船舶・機械部門では、船用品の販売が増加しましたが、船体一括案件の受注や船舶用機器類の販売が減少したことで、売上、利益ともに減少いたしました。養殖部門では、前期から成魚や養殖用資材の販売も回復し、配合飼料などの販売も堅調に推移したことから増収増益となりました。」
漁具資材と船舶・機械が低調となる一方、養殖関連は成魚・資材販売の回復と配合飼料の堅調さにより増収増益となる事業内の強弱が続いている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、官公庁向け漁具資材や海外まき網用漁具資材などの販売が堅調に推移いたしましたが、依然として続く北海道沿岸における水揚げ不振による資材購買意欲減退の影響により、売上、営業利益ともに減少いたしました。船舶・機械部門では、船体一括案件の受注や船舶用機器類の販売が伸び悩みましたが、船用品の販売が増加したことで売上、営業利益ともに前年同期並となりました。養殖部門では、成魚や養殖用資材の販売が前年度より回復傾向となり、配合飼料などの販売も堅調に推移いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材は北海道沿岸の水揚げ不振で減収減益、船舶・機械は船用品で補い前期並み、養殖は成魚・資材販売の回復で増収増益となる事業内の強弱を記載している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、底引き漁具については堅調に推移しましたが、依然として北海道沿岸における漁獲不振の影響や新型コロナウイルスによる沿岸漁業への影響により減収減益となりました。船舶・機械部門では、船体一括案件の受注や船舶用機器類の販売が減少いたしましたが、船用品の販売が増加したことで、売上、利益ともに前期並みとなりました。養殖部門では、前期から成魚や養殖用資材の販売も徐々に回復傾向となり、配合飼料などの販売も堅調に推移し、増収増益となりました。」
漁具資材は北海道沿岸の漁獲不振と沿岸漁業への感染症影響で減収減益、船舶・機械は案件減を船用品販売で補い前期並み、養殖は販売回復で増収増益となった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、依然として北海道沿岸において水揚げ不振による資材購買意欲減退の影響があるものの、官公庁向け漁具資材や海外まき網用漁具資材などの販売が堅調に推移したことなどにより、売上、営業利益ともに増加いたしました。船舶・機械部門では、船体一括案件の受注や船舶用機器類の販売が低調に推移した結果、売上、営業利益ともに減少いたしました。養殖部門では、コロナ禍で一部魚種における成魚の相場が低迷したことなどに加え、海苔機資材の販売も振るわず、売上、営業利益ともに減少いたしました。」
漁具資材は一部需要低迷が残るものの官公庁・海外まき網向けで増収増益となった一方、船舶・機械と養殖は案件・相場・販売不振により減収減益となった。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、依然として北海道沿岸における漁獲不振の影響があるものの、海外まき網用漁具資材などの販売が堅調に推移したことにより増収増益となりました。船舶・機械部門では、船体一括案件の受注や船舶用機器類の販売が減少したことにより、売上、利益ともに減少いたしました。養殖部門では、成魚の相場不振による販売低迷、養殖用資材の大型案件がないことで売上は減少しましたが、配合飼料などの販売が堅調に推移し、利益は前年並みとなりました。」
海外まき網用漁具資材は増収増益となった一方、船体一括案件・船舶用機器販売の減少、成魚相場不振や養殖用資材の大型案件不足により、船舶・機械と養殖では売上・利益の弱さが生じている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、海外まき網用漁具資材などの販売が堅調に推移したものの、官公庁向け漁具資材や北海道沿岸での底曳き漁具資材を中心とした販売が低調に推移した結果、売上、営業利益ともに減少いたしました。船舶・機械部門では、船舶用機器類の販売が順調に推移いたしましたが、船体一括受注案件の減少などにより、売上、営業利益ともに減少いたしました。養殖部門では、配合飼料などの販売が増加したことにより、売上は増加いたしましたものの、養殖用資材などの販売が低迷し、営業利益は減少いたしました。」
海外まき網用資材や配合飼料は堅調・増加した一方、官公庁向け資材、北海道沿岸向け資材、船体一括案件、養殖用資材が低調となり、海洋事業の各部門で減収・減益要因が生じている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「海洋事業におきましては、漁網・漁具資材部門では前年に引き続いて北海道沿岸での漁網・漁具需要が低調に推移し、予定していたまき網漁具資材の売上などが第2四半期に遅れたことなどから売上、利益ともに減少いたしました。船舶・機械部門におきましては、船体一括の売上により売上、利益ともに増加いたしました。養殖部門では養殖用資材や養殖成魚の販売は堅調に推移いたしましたことから売上、利益ともに増加いたしました。」
北海道沿岸の漁網・漁具需要低調とまき網漁具資材の売上時期ずれで減収減益となる一方、船体一括案件と養殖関連は増収増益となる事業内の強弱を記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、依然として北海道沿岸において水揚げ不振による資材購買意欲減退の影響を受け漁具資材の販売は低迷いたしましたものの、官公庁向け漁具資材や海外まき網用漁具資材の販売が増加いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。船舶・機械部門では、船体一括案件の受注や船舶用機器類の販売が順調に推移し、売上、営業利益ともに増加いたしました。養殖部門では、養殖成魚の販売が伸び悩み、売上は減少いたしましたが、配合飼料の販売が堅調に推移し、営業利益は増加いたしました。」
漁具資材は北海道沿岸の水揚げ不振による低迷が残る一方、官公庁・海外まき網向け販売で増収増益となった。船舶・機械は増収増益、養殖は減収増益となっている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、官公庁向け漁具資材や海外まき網用漁具資材などの販売が堅調に推移し、売上は増加いたしましたが、依然として北海道沿岸における漁獲不振の影響により底曳き漁具資材の販売が低迷し、営業利益は減少いたしました。船舶・機械部門では、船体一括案件の受注や船舶用機器類の販売が順調に推移いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。養殖部門では、養殖成魚の販売が伸び悩み、売上は減少いたしましたものの、配合飼料などの販売が堅調に推移し、営業利益は増加いたしました。」
漁具資材は増収減益、船舶・機械は増収増益、養殖は減収増益となる事業内の強弱を記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「海洋事業におきましては、漁網・漁具資材部門では予定していたまき網漁具資材の売上が第2四半期に遅れたことから売上、利益ともに減少いたしました。船舶・機械部門におきましては、船体一括の売上により売上、利益ともに増加いたしました。養殖部門では養殖用資材や養殖成魚の販売が堅調であったことから売上、利益ともに増加いたしました。」
まき網漁具資材の売上時期ずれによる減収減益の一方、船体一括案件と養殖関連販売は増収増益となる事業内の強弱を記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、官公庁向け漁具資材や近海まき網用漁具資材の販売が堅調に推移し、売上は増加いたしましたが、北海道向け漁業用資材の需要減退が影響し、営業利益は前連結会計年度並みとなりました。船舶・機械部門では、船体一括案件の建造工事の遅れや船舶機器類の販売が低調に推移し、売上、営業利益ともに減少いたしました。養殖部門では、養殖用機資材、養殖成魚および飼料の販売が順調に伸展いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材は増収・利益横ばい、船舶・機械は建造工事の遅れなどで減収減益、養殖は増収増益となる事業内の強弱へ説明が変化している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「漁網・漁具部門では官庁向け漁具資材や海外まき網用漁具資材などが堅調に推移し、また、養殖部門では養殖魚向け配合飼料や養殖成魚などの販売が好調に推移したことで、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
前回までの漁具資材の減益を含む事業内の強弱から、今回は漁具資材と養殖部門がともに堅調・好調となり、海洋事業の売上・営業利益が増加した説明へ変化している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、官公庁向け漁具資材や海外まき網用漁具資材などの販売が堅調に推移し、売上は増加いたしましたが、昨年度の北海道沿岸における漁獲不振の影響により漁具資材の購買意欲が減退し、営業利益は減少いたしました。船舶・機械部門では、定置用漁船の納入や漁労システムなどの受注が順調に推移いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。養殖部門では、養殖魚向け配合飼料や養殖成魚などの販売が好調に推移し、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材は販売堅調で増収となったものの、前年の漁獲不振による購買意欲減退で減益となり、船舶・機械と養殖は受注・販売好調で増収増益となる事業内の強弱を記載している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、底曳網漁具資材ならびに海外まき網用漁具資材の売上が堅調に推移いたしました。船舶・機械部門におきましても漁労機器、船用品等の販売は前期並みに推移し、養殖部門では養殖用資材や養殖成魚の売上が増加いたしました。」
漁具資材の堅調さと養殖関連の売上増加を記載し、前四半期に見られた漁具資材の低調さを含む事業状況から変化している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「海洋事業におきましては、養殖用生簀や機資材、養殖魚向け配合飼料、そして養殖成魚の販売が堅調に推移し、売上、営業利益が増加いたしましたが、日本近海での不漁の影響などにより前期好調であった底曳用漁具資材や沿岸漁業向け漁具資材販売が低調に推移し、売上、営業利益ともに減少いたしました。」
養殖関連は増収増益となった一方、日本近海の不漁により底曳用・沿岸漁業向け漁具資材が低調となり、海洋事業全体では売上・営業利益が減少する事業内の強弱を記載している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、官公庁向け漁具資材や海外まき網用漁具資材などの販売が堅調に推移し、売上は増加いたしましたが、日本近海でのサケなどの不漁の影響により定置網の仕立て需要が減退し、営業利益は減少いたしました。養殖部門では、養殖用生簀や機資材、養殖魚向け配合飼料の販売が伸長いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材は売上が増加した一方、不漁による定置網需要減で営業利益が減少し、養殖関連は販売伸長により増収増益となる、事業内の強弱を記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「底曳網漁具資材は需要の伸びが低迷したことから売上・利益は前期比減となりましたが、海外まき網用漁具資材の売上は堅調に推移いたしました。船舶・機械部門におきましては漁労機器、船用品等の販売は前期並みに推移し、養殖部門では養殖用資材や養殖成魚の売上も堅調に推移いたしました。」
漁具資材・養殖関連の堅調さを引き続き記載する一方、底曳網漁具資材の需要低迷による売上・利益減少を新たに含む事業状況へ組み替えている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、官公庁向け漁具資材や底曳用漁具資材の販売などが堅調に推移し、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材の販売が堅調で、海洋事業の売上・営業利益が増加したことを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海洋事業におきましては、底曳用漁具資材や沿岸漁業向け漁具資材販売が堅調に推移いたしました。また、海苔養殖用の全自動乾燥機や魚類養殖用の飼料・資材の販売が増加いたしましたことから、売上・営業利益ともに前年同期を上回りました。」
漁具資材の堅調な販売と、海苔養殖用機械・魚類養殖用飼料や資材の販売増加により、海洋事業の売上・営業利益が前年同期を上回ったことを引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「底曳用・海外まき網用漁具資材の販売が堅調に推移し、営業利益は増加いたしました。船舶・機械部門では、船体一括案件の受注や船舶用機器類の販売が増加いたしました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。養殖部門では、養殖用生簀や機資材、養殖魚向け配合飼料の拡販に努めました結果、売上、営業利益ともに増加いたしました。」
漁具資材の堅調な販売、船体一括案件等の受注増加、養殖関連商品の拡販を通じた海洋事業の伸長を記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「漁網・漁具資材部門では、底曳網・海外まき網用の漁具資材の売上は堅調に推移し、利益が増加いたしました。船舶・機械部門におきましては前期に受注した船用品、船舶機器類の大型案件の受注がなかったことにより、売上は減少いたしました。養殖部門では養殖用資材や養殖成魚の売上が増加いたしました。」
漁具資材と養殖関連の売上・利益の増加を、海洋事業の状況として記載している。