取扱商品の相場変動による商品価格リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 195 百万円 366 百万円」
棚卸資産評価損は前年度の195百万円から当年度の366百万円へ増加し、商品価格・市況変動の影響が拡大した。 - 2026-05-13対処決算
「投資有価証券評価損は前連結会計年度の264百万円から19百万円へ減少しました。」
商品価格リスクに関連する棚卸資産評価損の通期金額は本文に記載されていないため、投資有価証券評価損の減少のみを記録するものではない。該当しないため、実質的な更新は行わない。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「加えて、鋼材価格については、上期において原材料価格の下落や需要調整の影響により一部品種で価格が軟化しました。」
商品価格リスクについて、原材料価格の下落や需要調整を背景に、上期に一部鋼材価格が軟化する影響が実際に生じた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 112 百万円 195 百万円」
棚卸資産評価損は前年度の112百万円から当年度の195百万円へ増加し、市況・商品価格変動の影響が再び拡大している。 - FY2024対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 477百万円 112百万円」
棚卸資産評価損は前年度の477百万円から112百万円へ減少しており、商品価格・市況変動に伴う評価損の計上額が縮小している。 - FY2022正常営業循環外棚卸資産の減少継続有価証券報告書
「連結子会社であるShinsho American Corp.（以下、SAC）の鉄鋼セグメントに含まれる米国のエネルギー業界向けの棚卸資産の一部について、当連結会計年度は市況が回復傾向にあるものの、従来から原油価格の下落及び新型コロナウイルスの感染拡大などにより市況が悪化し正常営業循環過程から外れております。」
米国エネルギー業界向け棚卸資産はなお正常営業循環過程から外れているが、商品及び製品の金額は前年度2,372百万円から1,155百万円へ減少した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当該たな卸資産について、正味実現可能価額である2,372百万円を貸借対照表価額とし、たな卸資産評価損275百万円を売上原価に計上しております。」
原油価格下落及び新型コロナウイルス感染拡大による米国エネルギー市場悪化を受け、棚卸資産評価損275百万円を計上する形で商品価格・市場変動リスクが実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが取り扱う商品は多岐にわたっており、相場変動による商品価格リスクを伴うものが含まれております。そのため、商品価格の変動により当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
取扱商品の相場変動による商品価格リスクと、商品先物取引によるヘッジを引き続き記載している。 - FY2018-Q3商品価格上昇局面の継続有価証券報告書
「輸入鉄鋼原料は取扱量が増加し、価格も上昇しました。冷鉄源は取扱量が増加し、価格も上昇しました。」
前年度に記載されたアルミ・銅地金価格の下落による影響から、当第３四半期では鉄鋼原料及び冷鉄源の取扱量増加と価格上昇が記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「銅製品は地金価格下落の影響を受けましたが、空調用銅管、自動車向け端子材用銅板条、半導体向け銅板条の取扱量が増加しました。」
銅製品について、地金価格下落の影響が当年度の事業実績に実際に及んだと記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、総じてアルミ・銅地金価格の下落の影響を大きく受けました。」
アルミ・銅地金価格の下落が非鉄金属セグメントの業績に実際に大きな影響を与えたと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが取り扱う商品は多岐にわたっており、相場変動による商品価格リスクを伴うものが含まれております。そのため、商品価格の変動により当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
多様な取扱商品のうち相場変動を伴う商品について、業績・財政状態への影響可能性を示している。