収益性の高いサービス・ソリューションへの注力
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益については、売上増加に伴う売上総利益の増加や主にITソリューション事業で高付加価値な商品やサービスの構成比が高まったこと等により、営業利益は324億88百万円（前年同期比18.9％増）、経常利益は332億14百万円（前年同期比18.4％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は226億13百万円（前年同期比19.9％増）となりました。」
高付加価値な商品・サービスの構成比上昇と売上総利益増加により、営業利益、経常利益、中間純利益が前年同期比で二桁増となりました。 - FY2025-H1全社営業増益と一部セグメントの収益性悪化の併存有価証券報告書
「利益については、売上増加に伴う売上総利益の増加により、営業利益は273億25百万円（前年同期比5.0％増）、経常利益は280億47百万円（前年同期比3.9％増）となりました。」
全社では売上総利益の増加により営業利益・経常利益が増加しましたが、コンスーマとプロフェッショナルでは売上総利益率の悪化等によりセグメント利益が減少しました。 - FY2024悪化有価証券報告書
「営業利益は、株式会社プリマジェストの連結子会社化の影響や生産性向上のためのシステム投資を積極的に行ったこと等により販管費は増加しましたが、好調なITソリューション事業の売上拡大に伴う売上総利益の増加等により、前連結会計年度と比べて1.2％増加し、531億23百万円となりました。また、営業利益率は、前連結会計年度と比べて0.5ポイント減少し、8.1％となりました。」
ITソリューションの売上総利益は増加した一方、プリマジェスト連結やシステム投資等による販管費増加により、営業利益率は8.1％へ低下しました。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「利益については、売上増加に伴い売上総利益は増加したものの、IT費用等の販管費の増加により、営業利益は260億33百万円（前年同期比3.9％減）、経常利益は269億90百万円（前年同期比3.1％減）となりました。」
売上総利益は増加した一方、IT費用等の販管費増加により営業利益と経常利益が前年同期比で減少し、収益性改善の進捗に下押し要因が記載されています。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益については、高付加価値なITソリューションの売上構成比増加に伴う売上総利益の増加等により、51億97百万円（前年同期比10.1％増）となりました。」
エリアセグメントでは、高付加価値なITソリューションの売上構成比上昇が売上総利益の増加につながり、セグメント利益が前年同期比10.1％増となりました。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、売上増加に伴い売上総利益は増加したものの、広告宣伝費やIT費用等の販管費の増加により、営業利益は376億82百万円（前年同期比0.5％減）、経常利益は385億39百万円（前年同期比0.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は258億54百万円（前年同期比3.1％減）となりました。」
売上総利益は増加した一方、広告宣伝費やIT費用等の販管費増加により、営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期比で減少しました。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは企業の積極的なIT投資を背景としたSIサービスやITインフラサービスの売上拡大、オフィスMFPの供給回復やレンズ交換式デジタルカメラの新製品が好調に推移したこと等に伴う売上拡大により、売上高は3,027億78百万円（前年同期比4.5％増）となりました。」
SIサービス・ITインフラサービスの売上拡大などにより、連結売上高は前年同期比4.5％増となりました。 - FY2022前進有価証券報告書
「企業の積極的なIT投資を背景としたSIサービスやセキュリティ関連の製品・サービスの売上拡大、国内の半導体メーカーの活発な投資を背景とした半導体製造関連装置等の売上拡大により、売上高は5,881億32百万円（前期比6.5％増）となりました。」
SIサービス、セキュリティ関連製品・サービス等の売上拡大が、連結売上高の前期比6.5％増に結び付いたと説明されています。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益については、エンタープライズセグメントを中心に、主にITソリューション事業で高付加価値な製品やサービスの構成比が高まったこと等により、営業利益は378億53百万円（前年同期比42.0％増）、経常利益は386億14百万円（前年同期比38.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は266億70百万円（前年同期比31.5％増）となりました。」
高付加価値なIT製品・サービスの構成比上昇が、営業利益42.0％増などの利益改善に結び付いたと記載されています。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益については、エンタープライズセグメントを中心に、主にITソリューション事業で高付加価値な製品やサービスの構成比が高まったこと等により、営業利益は278億32百万円（前年同期比35.2％増）、経常利益は284億14百万円（前年同期比32.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は193億72百万円（前年同期比28.7％増）となりました。」
高付加価値なIT製品・サービスの構成比上昇により、営業利益35.2％増などの利益改善が記載されています。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益については、エンタープライズセグメントを中心に、主にITソリューション事業で高付加価値な製品やサービスの構成比が高まったこと等により、営業利益は147億96百万円（前年同期比39.8％増）、経常利益は146億80百万円（前年同期比34.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は100億35百万円（前年同期比25.6％増）となりました。」
ITソリューション事業を中心とする高付加価値製品・サービスの構成比上昇が、営業利益39.8％増などの利益改善に結び付いたと記載されています。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、売上の増加に伴い、売上総利益が増加したことにより、営業利益は266億61百万円（前年同期比30.8％増）、経常利益は278億６百万円（前年同期比15.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は202億74百万円（前年同期比41.2％増）となりました。」
売上増加に伴う売上総利益の増加により、営業利益30.8％増、経常利益15.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益41.2％増という利益改善が記載されています。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、高付加価値なサービスの拡大による売上総利益の増加や、販管費の削減に努めたことにより62億44百万円（前年同期比14.7%増）となりました。」
高付加価値サービスの拡大と販管費削減が、エンタープライズのセグメント利益62億44百万円、前年同期比14.7％増という結果に結び付いたことが記載されています。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、コンスーマセグメントにおいて高付加価値製品の構成比を高めたことや、全社的な販管費の削減に努めたこと等により、営業利益は105億81百万円（前年同期比36.2％増）、経常利益は109億６百万円（前年同期比40.0％増）となりました。」
高付加価値製品の構成比向上と全社的な販管費削減により、営業利益・経常利益が前年同期比で大幅に増加しました。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益につきましては、徹底した販管費の削減を継続して行うと共に、コンスーマ製品において高付加価値製品を中心に拡販に努めましたが、売上の減少による売上総利益の減少が大きく、営業利益は313億17百万円（前期比3.5％減）となりました。」
販管費削減と高付加価値製品の拡販を継続しました。売上総利益の減少により営業利益は減少したものの、利益確保に向けた施策が年度でも記載されています。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、より一層の販管費削減を全社的に実施したものの、売上の減少に伴う売上総利益の減少により、営業利益は203億89百万円（前年同期比14.7％減）となりました。」
全社的な販管費削減を続けたものの、売上総利益の減少により営業利益は前年同期比14.7％減となり、Q2の前年同期比2.1％減から利益減少幅が拡大しています。 - FY2020-Q2販管費削減でも営業減益・助成金で経常増益有価証券報告書
「利益につきましては、より一層の販管費削減を全社的に実施したものの、売上の減少に伴う売上総利益の減少により、営業利益は131億40百万円（前年同期比2.1％減）となりました。一方、経常利益につきましては、雇用調整助成金の支給により、166億53百万円（前年同期比16.1%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は99億63百万円（前年同期比5.6%増）となりました。」
販管費削減を強化した一方、売上総利益の減少により営業利益は減少しました。経常利益と純利益は、雇用調整助成金の支給を含む要因により増加しています。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、全社的な販管費の削減に努めるとともに、コンスーマセグメントにおいて高付加価値商品の構成比が高まったこと等から、営業利益は77億67百万円（前年同期比10.7％増）、経常利益は77億91百万円（前年同期比7.4%増）となりました。」
全社的な販管費削減と高付加価値商品の構成比上昇により、営業利益が前年同期比10.7％増、経常利益が7.4％増となりました。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益につきましては、ITソリューションの売上増加に伴う売上総利益の増加や、経費の削減等により、営業利益は324億39百万円（前期比12.1％増）、経常利益は339億37百万円（前期比11.2%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は222億50百万円（前期比6.8%増）となりました。」
ITソリューションの売上増加による売上総利益の増加と経費削減により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前期比で増加しました。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は1,495億89百万円（前年同期比7.4%増）となりました。セグメント利益につきましては、売上の増加に伴い売上総利益が増加したことや、キヤノンITソリューションズ（株）において収益性の高いビジネスが好調に推移したこと等により、82億67百万円（前年同期比37.3％増）となりました。」
ITソリューションを含むエンタープライズで売上高・セグメント利益が増加し、キヤノンITソリューションズの収益性の高いビジネスの好調が利益増加要因として明示されました。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、ITソリューションの売上増加に伴う荒利の増加や、経費の削減により、営業利益は70億16百万円（前年同期比88.8％増）、経常利益は72億51百万円（前年同期比76.8%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は47億80百万円（前年同期比89.0％増）となりました。」
ITソリューションの売上増加に伴う荒利増加と経費削減が利益改善に結び付き、営業利益等が前年同期比で大幅に増加しています。 - FY2018再掲有価証券報告書
「利益につきましても、収益性の高い商品の売上が減少したこと等により、営業利益は289億41百万円（前期比4.8％減）、経常利益は305億19百万円（前期比3.1％減）となりました。」
収益性の高い商品の売上減が利益減少要因となる状況が年度でも継続しています。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましても、収益性の高い商品の売上減等により、減少しました。営業利益は158億99百万円（前年同期比13.6％減）、経常利益は173億６百万円（前年同期比10.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は115億51百万円（前年同期比7.7％減）となりました。」
収益性の高い商品の売上減が利益減少要因となる状況が続いています。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましても、収益性の高い商品の売上減等により減少しました。営業利益は96億64百万円（前年同期比11.8％減）、経常利益は109億96百万円（前年同期比7.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は74億36百万円（前年同期比11.2％減）となりました。」
収益性の高い商品の売上減が利益減少要因となる状況が前四半期に続いて記載されています。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましても、収益性の高い商品の売上減により減少しました。営業利益は37億15百万円（前年同期比34.4％減）、経常利益は41億１百万円（前年同期比28.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は25億29百万円（前年同期比36.6％減）となりました。」
収益性の高い商品の売上減が利益減少要因として記載され、利益水準も前年同期を下回りました。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方、利益につきましては、収益性の高いサービスやソリューションの順調な推移に加え、業務の効率化による生産性向上、経費の削減等により、営業利益は304億６百万円（前期比9.9％増）、経常利益は314億91百万円（前期比9.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は206億79百万円（前期比13.9％増）となりました。」
収益性の高いサービス・ソリューション、業務効率化、生産性向上、経費削減を利益要因とする説明が年度でも継続しています。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、利益につきましては、業務の効率化による生産性向上、経費の削減等により、営業利益は184億９百万円（前年同期比16.1％増）、経常利益は193億34百万円（前年同期比14.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は125億15百万円（前年同期比25.2％増）となりました。」
前四半期に続き、利益の説明では「収益性の高いサービス」の寄与は明示されず、業務効率化・経費削減が主な要因として記載されています。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「一方、利益につきましては、業務の効率化による生産性向上、経費の削減等により、営業利益は109億61百万円（前年同期比6.3％増）、経常利益は118億29百万円（前年同期比5.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は83億75百万円（前年同期比26.1％増）となりました。」
従来の利益説明にあった「収益性の高いサービス」の寄与は今回の全体説明では明示されず、業務効率化・経費削減が主な要因として記載されています。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方、利益につきましては、収益性の高いサービスの順調な推移に加え、業務の効率化による生産性向上、経費の削減等により、営業利益は56億61百万円（前年同期比8.9％増）、経常利益は57億58百万円（前年同期比7.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は39億91百万円（前年同期比34.1％増）となりました。」
収益性の高いサービス、業務効率化、生産性向上、経費削減を利益要因とする説明が継続しています。 - FY2016再掲有価証券報告書
「一方、利益につきましては、収益性の高いサービスやソリューションの順調な推移に加え、業務の効率化による生産性向上、経費の削減等により、営業利益は276億76百万円（前期比3.9％増）、経常利益は287億17百万円（前期比2.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は181億61百万円（前期比15.9％増）となりました。」
高収益サービス・ソリューションを利益改善の要因とする説明が継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「一方、利益につきましては、収益性の高いサービス、ソリューションの順調な推移に加え、業務の効率化による生産性向上、販売費及び一般管理費の削減等により、営業利益は158億49百万円（前年同期比1.0％増）、経常利益は168億69百万円（前年同期比0.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は99億94百万円（前年同期比8.0％増）となりました。」
高収益サービス・ソリューション、業務効率化、販売費及び一般管理費削減を利益要因とする説明が継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「一方、利益につきましては、収益性の高いサービス、ソリューションの順調な推移に加え、業務の効率化による生産性向上、販売費及び一般管理費の削減等により、営業利益は103億15百万円（前年同期比21.0％増）、経常利益は112億21百万円（前年同期比17.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は66億41百万円（前年同期比30.8％増）となりました。」
高収益サービス・ソリューションの推移を利益改善の要因として説明している。