中期経営計画（2017年～2019年）による売上高成長・利益率向上
FY2016に初出。23回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指し、「2026-2030 長期経営構想」を策定し、その基本戦略に基づき、「2030ビジョン」の実現及び「マテリアリティ」の実行推進に向けた実行計画として「2026-2028 中期経営計画」を策定し、推進しております。（2030ビジョン）人と技術の力で明日を切り拓く事業創造企業グループ（2030年の経営指標）売上 8,500億円（内、ITソリューション売上 5,000億円）営業利益 750億円ROE 12.0％」
従来の2025年指標・2022-2025中期経営計画から、2026-2030長期経営構想と2026-2028中期経営計画へ移行しました。2030年指標として売上8,500億円、ITソリューション売上5,000億円、営業利益750億円、ROE12.0％を掲げています。 - FY2025-H12025年指標の売上・IT売上・ROE引上げと営業利益目標引下げ有価証券報告書
「（2025年の経営指標） 売上 6,800億円（内、ITソリューション売上 3,400億円） 営業利益 560億円 ROE 10.0%」
従来の2025年指標から、売上目標は6,500億円から6,800億円、ITソリューション売上は3,000億円から3,400億円、ROEは9.0％から10.0％へ引き上げられました。一方、営業利益目標は580億円から560億円へ引き下げられています。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の計画に対しては、ITソリューション事業が好調に推移したことによる売上増加等の影響により、売上高は当初の目標を達成いたしました。営業利益は株式会社プリマジェストの連結子会社化に伴うのれん等償却費の増加等の影響により、目標未達となりましたが、株式会社エーアンドエーの売却に伴う関係会社株式売却益の計上等の影響により、親会社株主に帰属する当期純利益においては当初の目標を達成いたしました。」
2024年度計画に対し、売上高は計画達成率103.8％、親会社株主に帰属する当期純利益は104.8％となりました。営業利益は53,123百万円、計画達成率98.4％で未達でした。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「（2025年の経営指標） 売上 6,500億円（内、ITソリューション売上 3,000億円） 営業利益 580億円 ROE 9.0%」
2025年の売上6,500億円、ITソリューション売上3,000億円、営業利益580億円、ROE9.0％という指標が継続して掲げられています。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「（2025年の経営指標） 売上 6,500億円（内、ITソリューション売上 3,000億円） 営業利益 580億円 ROE 9.0%」
2025年の売上6,500億円、ITソリューション売上3,000億円、営業利益580億円、ROE9.0％という経営指標が再掲されています。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指して、「2021-2025 長期経営構想」及び「2022-2025 中期経営計画」を策定いたしました。中期経営計画については、長期経営構想における基本戦略に基づき、2025年ビジョン及び経営指標の実現に向けた実行計画として推進いたします。」
2021-2025長期経営構想と2022-2025中期経営計画を、2025年ビジョン・経営指標に向けた実行計画として推進する枠組みが継続しています。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「（2025年の経営指標） 売上 6,500億円（内、ITソリューション売上 3,000億円） 営業利益 580億円 ROE 9.0%」
2025年の売上6,500億円、ITソリューション売上3,000億円、営業利益580億円、ROE9.0％という指標が再掲されています。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「（2025年の経営指標） 売上 6,500億円（内、ITソリューション売上 3,000億円） 営業利益 580億円 ROE 9.0%」
2025年の売上6,500億円、ITソリューション売上3,000億円は維持される一方、営業利益目標は500億円から580億円、ROE目標は8.0％から9.0％へ引き上げられています。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の計画に対しては、キヤノン製品の供給制約解消による売上拡大や、企業の積極的な投資を背景としたSIサービス、セキュリティ関連の製品・サービス、半導体製造関連装置などの売上拡大により、売上高、営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益において当初の目標を達成いたしました。」
2022年度計画に対し、売上高の計画達成率は101.4％、営業利益は123.3％、親会社株主に帰属する当期純利益は120.5％となりました。営業利益率は8.5％、ROEは9.2％でした。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指して、「2021-2025 長期経営構想」及び「2022-2025 中期経営計画」を策定いたしました。中期経営計画については、長期経営構想における基本戦略に基づき、2025年ビジョン及び経営指標の実現に向けた実行計画として推進いたします。」
2021-2025長期経営構想と2022-2025中期経営計画を、2025年ビジョン・経営指標に向けた実行計画として推進する枠組みが継続しています。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指して、「2021-2025 長期経営構想」及び「2022-2025 中期経営計画」を策定いたしました。」
2021-2025長期経営構想と2022-2025中期経営計画の枠組みが継続しています。2025年の経営指標として売上6,500億円、ITソリューション売上3,000億円、営業利益500億円、ROE8.0％も再掲されています。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指して、「2021-2025 長期経営構想」及び「2022-2025 中期経営計画」を策定いたしました。」
中期経営計画の対象期間が、従来の「2021-2023」から「2022-2025」へ変更されています。2021-2025長期経営構想と2022-2025中期経営計画の組み合わせで推進する枠組みとなりました。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画については、長期経営構想における基本戦略に基づき、2025年ビジョン及び経営指標の実現に向けた実行計画として推進いたします。」
2021年～2023年の中期経営計画を、2025年ビジョンと売上6,500億円、ITソリューション売上3,000億円、営業利益500億円、ROE8.0％の経営指標に向けた実行計画として推進する位置付けが継続しています。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「（2025年の経営指標） 売上 6,500億円（内、ITソリューション売上 3,000億円） 営業利益 500億円 ROE 8.0%」
2025年の売上6,500億円、うちITソリューション売上3,000億円、営業利益500億円、ROE8.0％という経営指標が再掲されています。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指して、「2021-2025 長期経営構想」及び「2021-2023 中期経営計画」を策定いたしました。 （2025年の経営指標） 売上 6,500億円（内、ITソリューション売上 3,000億円） 営業利益 500億円 ROE 8.0%」
中期経営計画の対象が2021年～2023年へ、長期経営構想が2021年～2025年へ切り替わり、2025年の売上6,500億円、ITソリューション売上3,000億円、営業利益500億円、ROE8.0％が新たな指標として示されました。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、「中期経営計画(2020年～2022年)」を策定し、経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として下記の項目を掲げています。」
中期経営計画の対象期間が2019年～2021年から2020年～2022年へ切り替わりました。2020年度は売上高計画達成率90.8％、営業利益92.1％、親会社株主に帰属する当期純利益96.5％でしたが、営業利益率5.7％は当初目標を達成しました。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、「中期経営計画(2019年～2021年)」を策定し、経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として下記の項目を掲げています。」
2019年～2021年の中期経営計画について、2019年度の計画と実績が比較されました。売上高は計画達成率99.9％でしたが、営業利益は計画達成率110.0％、親会社に帰属する当期純利益は106.5％となりました。 - FY2018再定義有価証券報告書
「本年を初年度とする中期経営計画（2019年～2021年）では、６つの基本戦略に注力してまいります。」
従来の中期経営計画から、2019年～2021年を対象とする新たな中期経営計画へ移行し、利益ある成長、生産性向上、構造改革、M&A、組織・人材、コスト構造改革を6基本戦略として再整理しています。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、経営会議において、５ヵ年の経営目標を定めた長期経営構想及び３ヵ年の重要施策等を定めた中期経営計画を策定し、当社グループ一体となった経営を行う。」
長期経営構想と3ヵ年の重要施策等を定める中期経営計画を通じたグループ一体経営が、内部統制上の運営として再確認されています。 - FY2016初出有価証券報告書
「本計画では、市場環境の変化に的確に対応していくために、従来の商品及び販売チャネルに基づいた組織体制から、市場及び顧客に基づく新たな組織体制への転換を図ってまいります。これによって、市場ニーズを一段と捉えたソリューションを提供し、売上高の成長と利益率の向上に努めていきます。」
2017年から2019年の中期経営計画として、組織体制転換を通じた売上高成長と利益率向上が明示された。