キヤノンマーケティングジャパン（8060）・施策再定義
次世代ITシステム・アフターサービス・物流・拠点の改革
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
8記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
次世代IT・物流・拠点を含む事業運営改革7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社
キヤノンマーケティングジャパンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「・ビジネスプロセスの変革とIT基盤強化による生産性向上」
業務プロセス改革やIT基盤改革を含む従来の生産性向上施策が、2026-2030長期経営構想の基本戦略として「ビジネスプロセスの変革とIT基盤強化」に再整理されています。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度の取締役会における具体的な検討内容としては、当社グループの持続的成長に向けた投資（Ｍ＆Ａ、基幹システム刷新等）、サステナビリティ経営、政策保有株式の保有合理性及び自己株式の取得・消却等について審議を行いました。」
構造改革・IT基盤改革の方向性が、基幹システム刷新を含む持続的成長に向けた投資として取締役会の審議対象に具体化しました。 - FY2020前進有価証券報告書
「キヤノン主要製品事業については、収益重視の販売戦略を加速させます。その中で、ホワイト物流推進に向けた物量の平準化等、物流業務の効率化や、お客さまとの接点の最前線であるコンタクトセンターの対応力強化、ＩｏＴ技術の活用を更に推進しカスタマーエンジニアの生産性向上を図ります。」
従来の物流・アフターサービス・コールセンター改革が、ホワイト物流に向けた物量平準化、コンタクトセンター対応力強化、IoT活用によるカスタマーエンジニア生産性向上として具体化しています。2021年度の取り組みです。 - FY2018再掲有価証券報告書
「③事業ポートフォリオ再構築に向けた構造改革の推進」
新中期経営計画でも事業ポートフォリオ再構築と構造改革が主要戦略として明示されています。 - FY2018-Q3拠点再編費用の追加計上有価証券報告書
「拠点再編費用 57」
拠点再編に関連する費用として、当第3四半期連結累計期間に57百万円が計上されています。 - FY2018-Q1拠点再編費用の計上有価証券報告書
「拠点再編費用 47」
組織・拠点改革に関連する費用として、当四半期に拠点再編費用47百万円が計上されています。 - FY2017前進有価証券報告書
「①抜本的な構造改革による販管費率の削減（業務プロセスの徹底した見直し、コールセンターの統廃合、アフターサービス業務のグループ最適化、要員構造改革等）」
従来掲げていた改革方針について、業務プロセス見直し、コールセンター統廃合、アフターサービスのグループ最適化、要員構造改革という具体的な施策が示されています。 - FY2016初出有価証券報告書
「業務プロセスの改革と効率的な次世代ITシステムの構築、アフターサービスやコールセンターのグループ最適体制の構築、物流体制の改革、拠点の統廃合等による改革の推進」
業務プロセス、次世代IT、アフターサービス、コールセンター、物流、拠点を対象とする構造改革の具体策が示された。