学び方変革とアクティブラーニングの普及
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「公共市場では、５年前に全国の学校へ一斉に導入された１人１台のGIGAスクール端末が、本格的な更新期を迎えました。当期は更新需要がさらに拡大し、初回導入時を上回る導入実績を達成しました。」
GIGAスクール端末について、初回導入から5年後の更新期に入り、当期の導入実績が初回導入時を上回った。 - 2026-06-03前進決算
「公共市場では、５年前に一斉導入されたGIGAスクール構想による１人１台端末の更新需要がピークを迎えました。これまで学校市場で培ってきた知見とノウハウを活かした端末導入やキッティング等の周辺サービスが進展し、前回のGIGAスクールを超える導入実績となりました。」
GIGAスクール端末更新がピークを迎え、前回導入を上回る実績と周辺サービスの進展を示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「公共市場では、５年前に学校に一斉導入された、子どもたちの情報活用能力を高めることを目的としたGIGAスクール構想に基づく一人一台端末の更新時期を迎え、今期が最需要期となります。前回の導入以降、当社は多くの実績を積み重ねた結果、順調に推移しており、更新需要は第３四半期にピークを迎える見込みです。」
GIGAスクール後の端末更新について、導入から5年後の更新時期が到来し、今期が最需要期、第3四半期が需要ピークとなる見込みを示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「GIGAスクールによる大量の端末整備に対応するためのネットワーク案件や校務支援システム案件へと需要が変化する中で、当社の強みを発揮しました。」
学び方変革に関する需要が、端末整備からネットワーク案件・校務支援システム案件へ移行し、当社の強みを発揮したと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「GIGAスクールによる大量の端末整備に対応するためのネットワーク案件を中心に、当社の強みを発揮した案件を着実に獲得しています。また、大学市場では、教室環境のICT化、海外学校法人の日本校の設置など教育環境整備案件が増加しました。」
学び方変革に関する需要が、GIGAスクール後のネットワーク案件から大学の教室環境ICT化や海外学校法人の日本校整備へ広がり、案件獲得が進んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「教育ICT市場では、GIGAスクール後、ICT整備が夏季と年度末とに分散する傾向にありましたが、当連結会計期間では、従前通り、夏季を中心とする計画的な更新需要である導入サイクルに戻ったことにより当第１四半期の売上高は大きく拡大しました。」
GIGAスクール後の教育ICT需要が従前の夏季中心の導入サイクルに戻り、当四半期の売上拡大として進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「公共関連事業分野では、教育ICT環境を整備する通常案件が回復して想定以上に増加したほか、GIGAスクールの追加需要や、ICT支援員などの人材サービス事業、高等学校の１人１台タブレット端末整備などの周辺需要の獲得も順調に推移しました。」
GIGAスクール後の通常案件、追加需要、高校端末整備、ICT支援員などへ学び方変革の実装範囲が広がっている。 - FY2021前進有価証券報告書
「教育ICTにおける、「GIGAスクール構想」案件では想定以上の多大な実績をあげられたほか、大手民間企業のICTビジネスにおいてもソフトウェアライセンス販売等が過去最高を更新しました。」
GIGAスクール構想案件で想定以上の実績をあげ、教育ICTを含むICTビジネスの実績が拡大した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間では、「GIGAスクール構想」案件の導入が集中し、教育ICT分野の売上高は大幅に増大しました。」
GIGAスクール構想案件の導入が第3四半期に集中し、教育ICT分野の売上拡大として学び方変革の進展が実績化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上については、第１四半期連結会計期間では、前年同期にあった「Windows10更新需要」や学習指導要領改訂を契機に大規模化した既存顧客での「教育ICT大型案件」がないことから、前年実績を大幅に下回りましたが、第２四半期に入り「GIGAスクール構想」案件の導入が開始され、教育ICT分野の売上が大幅に伸張しました。」
教育ICTでは、GIGAスクール構想案件の導入が第2四半期に開始され、売上の大幅な伸張として学び方変革の実績が現れている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「教育ICT需要」では、将来を担う人材育成に向けての新たな学びを進めるために、児童生徒一人一台端末を目指す文部科学省「GIGAスクール構想」の実現後、学校でのICTの運用を支援するためのコンテンツ、サポート体制の充実がますます重要になり、データを活用する教育の時代が到来します。」
学び方変革が、1人1台端末、GIGAスクール構想、ICT運用支援、コンテンツ・サポート、教育データ活用へと具体化されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、１人１台端末等の「教育ICT需要」は、2020年度からの学校教育のカリキュラム改編を前に、当連結会計年度の第１四半期で大きく伸長した以降も堅調に推移しています。」
2020年度のカリキュラム改編を背景とする教育ICT需要と、1人1台端末整備の進展を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また学校・教育機関では、国は初等中等教育から大学教育まで、将来の担い手育成のための教育改革を進めており、能動的学習を意味するアクティブ・ラーニングの導入など学び方の改革が必要となります。」
教育改革、アクティブ・ラーニング導入および学び方改革を、引き続き事業機会・社会課題として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「教育ICT分野でも、2020年度からの学校教育のカリキュラム改編を前にICT環境整備は堅調であり、前年度の大幅伸長の高水準を維持しました。」
2020年度のカリキュラム改編を前にした教育ICT環境整備の堅調さと、高水準維持を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、2020年度からの学校教育のカリキュラム改編を前にICT環境整備が進み、教育ICT分野は前年度の大幅伸長の高水準を維持しました。」
2020年度のカリキュラム改編を時間軸として、教育ICT環境整備と教育ICT分野の高水準維持を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また学校・教育機関では、国は初等中等教育から大学教育まで、将来の担い手育成のための教育改革を進めており、能動的学習を意味するアクティブ・ラーニングの導入など学び方の改革が必要とされます。」
教育改革とアクティブ・ラーニング導入を含む学び方改革を引き続き社会課題として掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「働き方変革」「学び方変革」のほか、「地方創生」などの新たな社会ニーズに向けて横断的に中核事業の再構築を進めること」
学び方変革を中核事業再構築の対象となる社会ニーズとして引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「働き方変革」「学び方変革」のほか、「地方創生」などの新たな社会ニーズに向けて横断的に中核事業の再構築を進めること」
学び方変革を中核事業再構築の対象として引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「働き方変革」「学び方変革」のほか、「地方創生」などの新たな社会ニーズに向けて横断的に中核事業の再構築を進めること」
学び方変革を引き続き中期計画上の社会ニーズとして掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「教育改革が2020年に見込まれており、特に能動的学習を意味する「アクティブラーニング」といった新たな教育方法の導入を核とする「学び方変革」が必要となってまいります。」
2020年という時間軸と、アクティブラーニングという具体的な手段を伴う重点テーマである。