ROE5〜6％の安定維持と将来8％達成基盤の構築
FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
- FY2026前進有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）については、将来の市場変化に対応するために自らの変革に向けての投資を推進しながら、安定的に10％以上の水準の継続を目指します。」
ROE目標は安定的に10％以上を継続する方針を維持し、FY2026実績は16.0％となった。 - 2026-09-02再掲業績予想の修正
「自己資本当期純利益率（ROE）については、将来の市場変化に対応するために自らの変革に向けての投資を推進しながら、安定的に10％以上の水準の継続を目指します。」
ROE10％以上を安定的に継続する目標を再確認し、当期実績は16.0％となった。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）については、将来の市場変化に対応するための自らの変革に向けての投資を推進しながら、安定的に10％以上の水準の継続を目指します。」
ROE目標を従来の「安定的に10％前後」から「安定的に10％以上」へ引き上げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）については、将来の市場変化に対応するための自らの変革に向けての投資を推進しながら、安定的に10％前後の水準を継続できる経営基盤づくりを目指します。」
ROE目標は安定的に10％前後を継続する方針を維持しており、FY2024実績は12.1％であった。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）については、将来の市場変化に対応するための自らの変革を推進しながら、安定的に10％前後の水準を継続できる経営基盤づくりを目指します。」
ROE目標を従来の「安定的に8％を超える水準」から「安定的に10％前後の水準」へ変更した。FY2023実績ROEは13.0％。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）については、将来の市場変化に対応するための自らの変革を推進しながら、安定的に８％を超える水準を継続できる経営基盤づくりを目指します。」
ROE目標を「安定的に8％を達成」から「安定的に8％を超える水準を継続」へ引き上げている。当期ROEは9.8％である。 - FY2021前進有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）については、将来の市場変化に対応するための自らの変革を継続しながら、安定的に８％を達成することのできる経営基盤づくりを目指します。」
ROE8％を安定的に達成できる経営基盤づくりを継続する方針を示し、当期ROEは14.7％となった。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「将来の市場変化に対応する活動、投資を重視する中から、安定的に８％を達成することのできる経営基盤づくりを目指します。」
ROEの目標表現が、5〜6％の安定維持と将来8％から、安定的に8％を達成する経営基盤づくりへ引き上げられた。FY2020のROEは9.4％。 - FY2019前進有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）については、５〜６％を安定的に維持し、将来の市場変化に対応する中から８％を達成することのできる経営基盤づくりを目指します。なお、当連結会計年度のROEは6.9％となり、前連結会計年度の5.3％から1.6ポイント上昇させることができました。」
ROEは前期5.3％から6.9％へ1.6ポイント上昇し、5〜6％の安定維持という当面の水準を上回った。 - FY2018初出有価証券報告書
「自己資本当期純利益率（ROE）については、５〜６％を安定的に維持し、将来の市場変化に対応する中から８％を達成することのできる経営基盤づくりを目指します。」
ROEについて5〜6％の安定維持と将来8％の達成を目標として初めて明示している。