原油・鉄鉱石・石炭・銅などの商品市況変動リスク
FY2016に初出。35回の記載のうち35回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
三井物産がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「・豪州鉄鉱石事業△318（鉄鉱石価格下落） ・Mitsui Resources△73（原料炭価格下落）」
鉄鉱石・原料炭価格の下落が2026年3月期の金属資源セグメント減益として実際に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「・豪州鉄鉱石事業△132（鉄鉱石価格下落） ・Mitsui Resources△109（原料炭価格下落）」
鉄鉱石価格および原料炭価格の下落が、当中間連結会計期間の金属資源セグメント減益として実際に影響した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「・豪州鉄鉱石事業△498（鉄鉱石価格下落） ・Mitsui Resources△323（原料炭価格下落）」
鉄鉱石・原料炭価格の下落が2025年3月期の金属資源セグメント減益として実際に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「・Mitsui Resources△94（原料炭価格下落） ・豪州鉄鉱石事業△60（鉄鉱石価格下落）」
原料炭価格および鉄鉱石価格の下落が、当中間連結会計期間の金属資源セグメントの減益要因として実際に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2025年3月期において、連結損益計算書における当期利益（親会社の所有者に帰属）への影響額は、原油価格でUS$1/バレルあたり24億円、鉄鉱石でUS$1/トンあたり27億円と推定しています。」
商品価格変動の利益感応度を原油・鉄鉱石について更新し、商品市況リスクを引き続き定量化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「・Mitsui Resources△410（原料炭価格下落） ・豪州鉄鉱石事業+212（鉄鉱石価格上昇）」
当第3四半期連結累計期間に、原料炭価格下落がMitsui Resourcesの410億円減益要因となる一方、鉄鉱石価格上昇が豪州鉄鉱石事業の212億円増益要因となった。商品市況変動が引き続き業績に実際に影響している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「・Mitsui Resources△357（原料炭価格下落） ・豪州鉄鉱石事業△60（鉄鉱石価格下落）」
原料炭価格および鉄鉱石価格の下落が、金属資源セグメントの減益として当第2四半期連結累計期間の業績に実際に影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「・Mitsui Resources△220（原料炭価格下落） ・豪州鉄鉱石△69（価格下落）」
原料炭価格および鉄鉱石価格の下落が、当第1四半期の金属資源セグメント減益として実際に業績へ影響した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2024年3月期において、連結損益計算書における当期利益(親会社の所有者に帰属)への影響額は、原油価格でUS$1/バレルあたり26億円、鉄鉱石でUS$1/トンあたり27億円と推定しています。」
商品価格リスクを原油・鉄鉱石等の感応度で定量化し、2023年3月期には鉄鉱石価格下落、石炭価格上昇などが各セグメントの実績利益に実際に影響した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、販売価格の下落を主因に590億円の減益 豪州石炭事業は、販売価格の上昇を主因に457億円の増益」
商品市況の変動が当第2四半期連結累計期間の実績に現れ、鉄鉱石価格下落は減益、石炭価格上昇は増益要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「豪州石炭事業は、販売価格の上昇を主因に283億円の増益 豪州鉄鉱石事業は、販売価格の下落を主因に325億円の減益」
商品市況の変動が当第1四半期の金属資源事業に実際に影響し、石炭価格上昇は増益、鉄鉱石価格下落は減益要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、販売価格の上昇を主因に666億円の増益 豪州石炭事業は、販売価格の上昇を主因に652億円の増益」
鉄鉱石・石炭価格の上昇が、2022年3月期の実績利益に大きく影響した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、販売価格の上昇を主因に887億円の増益 豪州石炭事業は、販売価格の上昇を主因に425億円の増益」
鉄鉱石・石炭の販売価格上昇が当第3四半期連結累計期間の業績に実際に影響し、増益要因となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、販売価格の上昇を主因に904億円の増益 豪州石炭事業は、販売価格の上昇を主因に162億円の増益」
鉄鉱石・石炭の販売価格上昇が当第2四半期連結累計期間の増益として実際の業績に影響した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、販売価格の上昇を主因に512億円の増益 豪州石炭事業は、販売価格の上昇と操業費の削減を主因に34億円の増益」
商品市況変動が第1四半期業績に実際に影響し、鉄鉱石・石炭販売価格の上昇が増益要因となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、販売価格の上昇を主因に543億円の増益 豪州石炭事業は、販売価格の下落を主因に302億円の減益」
鉄鉱石価格上昇と石炭価格下落が2021年3月期の金属資源セグメント業績に実際に影響した。商品価格感応度として、鉄鉱石は1ドル/トン当たり22億円、原油は1ドル/バレル当たり25億円と推定した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「豪州石炭事業は、販売価格の下落を主因に260億円の減益 豪州鉄鉱石事業は、販売価格の上昇を主因に172億円の増益 三井石油開発は、生産量減少や原油ガス価格の下落を主因に447億円減益」
商品市況変動が第3四半期連結累計期間の業績に継続して影響した。石炭・原油ガス価格下落が減益要因となる一方、鉄鉱石価格上昇は増益要因となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「豪州石炭事業は、販売価格の下落を主因に253億円の減益」
石炭販売価格の下落が豪州石炭事業の253億円減益として当第2四半期連結累計期間の業績に実際に影響した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「豪州石炭事業は、石炭価格の下落を主因に139億円の減益」
石炭価格の下落が豪州石炭事業の139億円減益として第1四半期の業績に実際に影響した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2021年3月期において、連結損益計算書における当期利益(親会社の所有者に帰属)への影響額は、鉄鉱石でUS$1/トンあたりの価格変動により22億円、原油価格でUS$1/バレルあたりの価格変動により32億円と推定しています。」
新型コロナウイルス拡大と原油価格急落により、原油・ガス価格下落によるエネルギー事業の減益・減損、鉄鉱石価格上昇による金属資源事業の増益など、商品市況変動が業績へ実際に影響した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石販売価格の上昇を主因に555億円の増益 豪州石炭事業は、石炭販売価格の下落を主因に134億円の減益」
商品市況の変動が第3四半期累計業績に実際に影響し、鉄鉱石価格上昇が増益、石炭価格下落が減益要因となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石販売価格の上昇を主因に416億円の増益」
商品市況変動が実際の業績に影響し、鉄鉱石価格上昇が金属資源セグメントの増益要因となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石販売価格の上昇を主因に172億円の増益」
商品市況の変動が当第1四半期の業績に実際に影響し、鉄鉱石価格上昇が増益要因となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石販売価格の下落及びジョイント・ベンチャー間における保有鉱区の変更を主因に202億円の減益 豪州石炭事業は、採掘計画変更に伴う操業費の上昇を主因に124億円の減益」
商品価格下落および石炭事業の操業費上昇が、2019年3月期の金属資源セグメント減益として実際に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石販売価格の下落及びジョイント・ベンチャー間における保有鉱区の変更を主因に156億円の減益 豪州石炭事業は、採掘計画変更に伴う操業費の上昇を主因に103億円の減益」
鉄鉱石販売価格の下落および石炭事業の操業費上昇が、金属資源セグメントの減益として第3四半期累計業績に実際に影響した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石販売価格の下落及びジョイント・ベンチャー間における保有鉱区の変更を主因に179億円の減益 豪州石炭事業は、採掘計画変更に伴う操業費の上昇を主因に83億円の減益」
鉄鉱石価格の下落および石炭事業の操業費上昇が、金属資源セグメントの減益として実際に業績へ影響した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、ジョイント・ベンチャー間における保有鉱区の変更及び当社連結決算に適用される鉄鉱石価格の下落を主因に58億円の減益」
商品市況変動が当第1四半期の金属資源セグメントに実際に影響し、鉄鉱石価格下落による減益要因として現れた。一方、原油・ガス価格上昇はエネルギー事業の増益要因となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石価格の上昇を主因に136億円の増益 豪州石炭事業は、石炭価格の上昇を主因に123億円の増益」
商品市況の変動が通期業績に現れ、鉄鉱石・石炭価格の上昇が増益要因となった。一方、原油・ガス価格、銅価格等にも感応度を有することを開示した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「豪州石炭事業は、石炭価格の上昇を主因に249億円の増益 豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石価格の上昇を主因に225億円の増益」
商品市況の変動が引き続き業績に実際に影響し、第3四半期累計では石炭価格および鉄鉱石価格の上昇が増益要因となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石価格の上昇を主因に262億円の増益」
商品市況の変動が豪州鉄鉱石事業の業績に実際に影響し、鉄鉱石価格上昇による262億円の増益要因となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「三井石油開発は、コスト削減や数量増の効果が有ったものの、原油・ガス価格の下落や為替変動による影響により、221億円の減益」
コスト削減・数量増があった一方、原油・ガス価格下落と為替変動がエネルギー事業の減益として現れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「三井石油開発は、コスト削減や数量増の効果が有ったものの、原油・ガス価格の下落や為替変動による影響により、246億円の減益」
原油・ガス価格の下落と為替変動が、三井石油開発の246億円の減益として引き続き業績に現れた。一方、金属資源では石炭・鉄鉱石価格上昇が増益要因となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「三井石油開発は、原油・ガス価格の下落や為替変動による影響により、216億円の減益」
原油・ガス価格の下落等が三井石油開発の減益として現れ、エネルギーセグメントの四半期利益は前年同期比253億円減少した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「三井石油開発は、原油・ガス価格の下落や為替変動による影響により、116億円の減益」
原油・ガス価格の下落が三井石油開発およびMitsui E&P Middle Eastの減益要因として現れ、エネルギーセグメントの四半期利益は前年同期比160億円減少した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「原油、鉄鉱石、石炭、銅などの商品市況の予想外の変動は当社及び連結子会社の事業、経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油・鉄鉱石・石炭価格の下落が実際に減収・減益や減損につながり、2016年3月期の当期損失に影響した。