CSR重要課題（マテリアリティ）の特定
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2025。
三井物産がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。47社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「その結果を基に、社外役員や社外有識者との意見交換、役職員へのアンケート、社内外で議論を重ね、経営会議、取締役会での承認を経て、2025年5月に以下のとおり6つのマテリアリティを特定しました。」
従来のマテリアリティをダブルマテリアリティの視点やステークホルダー対話を踏まえて見直し、6項目へ再整理した。人権を独立項目として追加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「各マテリアリティと組織ごとの具体的な方針、目標、取組み、進捗状況に関してはマテリアリティアクションプランとして整理のうえ、進捗を管理し、開示しています。」
5つのマテリアリティを中長期のリスク・機会として事業方針・戦略の基軸に置き、アクションプランで進捗管理・開示する方針を継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中期経営計画期間では、「気候変動」、「サーキュラーエコノミー」、「ビジネスと人権」の3つを重要課題とし、一層のサステナビリティ経営の実践を進めています。」
3つの重要課題を中期経営計画期間の重点として継続し、サステナビリティ委員会で気候変動、人権、サーキュラーエコノミー等を審議した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新中期経営計画期間では、当社事業への影響、及び社会からの要請が高まっているものとして、「気候変動」、「サーキュラーエコノミー」、「ビジネスと人権」の3つを重要課題とし取組みを進めていきます。」
2019年4月に刷新した5つのマテリアリティを踏まえ、新中期経営計画では気候変動、サーキュラーエコノミー、ビジネスと人権を計画期間の重点課題として前面に出した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「かかる状況下、今般当社では、持続的成長を遂げるための重要な経営課題として2015年3月に特定したマテリアリティを見直し、以下のとおり新たに5つのマテリアリティを特定しました。」
2015年に特定したマテリアリティを見直し、「安定供給の基盤をつくる」「豊かな暮らしをつくる」「環境と調和する社会をつくる」「新たな価値を生む人をつくる」「インテグリティのある組織をつくる」の5項目へ再整理した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「サステナビリティ委員会は合計4回開催し、サステナビリティに関わる経営方針及び事業活動に関する経営会議への提言、サステナビリティ推進活動及び三井物産環境基金の進捗報告や取組方針の策定を行いました。」
CSR推進委員会を強化・拡大したサステナビリティ委員会による経営方針への提言と活動管理を継続した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「2018年3月期より「CSR推進委員会」の役割を強化拡大し、新たに「サステナビリティ委員会」を発足しました。」
CSR重要課題の特定・確認を行う従来の枠組みから、社会と当社の持続可能性を意識したサステナビリティ経営の推進体制へ移行した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社のCSR重要課題（マテリアリティ）の特定並びに同特定プロセスの確認を行いました。」
CSR推進委員会において重要課題の特定とプロセス確認を行っている。