資源・エネルギー事業の競争力強化
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「世界最大級の未開発鉄鉱石鉱床を有し、長年のパートナーがオペレーターを担う豪州Rhodes Ridge鉄鉱石事業の権益取得を通じ、長期収益基盤を更に強固なものとしました。」
Rhodes Ridge鉄鉱石事業への権益取得を通じ、資源・エネルギー事業の長期収益基盤強化を進めた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業△227」
豪州鉄鉱石事業の維持・強化を目的とする設備投資を実行し、資源事業の基盤強化に関する具体的進捗を示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業で143億円の資金支出」
豪州鉄鉱石事業への資本支出を実行し、資源事業の基盤維持・強化に関する具体的な進捗を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「金属資源においては、新型コロナウイルスの感染拡大による労働環境の制約に対処しつつも安定操業・安定供給に努めるとともに、後継鉱床開発や周辺鉱区取得による鉱量拡充を行い、中長期的な安定供給に向けた施策も実行しました。」
後継鉱床開発、周辺鉱区取得による鉱量拡充、資源・エネルギーの安定操業・安定供給を実行した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業で325億円の資金支出 石油・ガス生産事業で264億円の資金支出 豪州石炭事業で186億円の資金支出」
当第3四半期連結累計期間に、豪州鉄鉱石、石油・ガス生産、豪州石炭の各資源・エネルギー事業への資本支出を実行した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業で219億円の資金支出 石油・ガス生産事業で183億円の資金支出 豪州石炭事業で100億円の資金支出」
当第2四半期連結累計期間に、豪州鉄鉱石、石油・ガス生産、豪州石炭の各資源・エネルギー事業への資本支出を実行した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、販売価格の上昇を主因に512億円の増益 豪州石炭事業は、販売価格の上昇と操業費の削減を主因に34億円の増益」
豪州鉄鉱石・石炭事業で販売価格上昇による増益が発生し、石炭事業では操業費削減も具体的な増益要因として示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「金属資源セグメントにおける当社最大の収益源である豪州鉄鉱石事業の鉱量維持・拡充、エネルギーセグメントでは米国Cameron LNG全系列生産開始、西豪州ガス田開発の最終投資決断」
豪州鉄鉱石事業の鉱量維持・拡充、Cameron LNG全系列生産開始、西豪州ガス田開発の最終投資決断など、資源・エネルギー事業の具体的な進展を示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石販売価格の上昇を主因に555億円の増益」
豪州鉄鉱石事業の増益要因として鉄鉱石販売価格の上昇を開示し、資源事業の競争力に関する説明を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石販売価格の上昇を主因に416億円の増益」
鉄鉱石価格上昇が金属資源事業の増益要因として現れ、資源・エネルギー事業の競争力に関する説明を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「三井石油開発は、原油ガス価格の上昇やコスト減少を主因に264億円増益」
エネルギー事業では、原油・ガス価格の上昇およびコスト減少が増益要因となり、資源・エネルギー事業の競争力強化方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「三井石油開発は、原油ガス価格の上昇やコスト減少を主因に171億円増益」
エネルギー事業では原油・ガス価格上昇およびコスト減少が増益要因となった。資源・エネルギー事業の競争力強化方針自体に重要な変更はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「三井石油開発は、原油・ガス価格の上昇やコスト削減を主因に83億円増益」
エネルギー事業では原油・ガス価格の上昇とコスト削減が増益要因となった。資源・エネルギー事業の競争力強化方針自体に重要な変更はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「引き続き埋蔵量・生産量・コスト競争力の三位一体の強化を進めます。」
金属資源・エネルギーについて、三位一体の強化を継続し、カセロネス銅鉱山の操業改善やモザンビークLNG事業等を2019年3月期の具体的取組みとして示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「引き続き、埋蔵量・生産量・コスト競争力の三位一体の強化を徹底します。」
オペレーション効率化・コスト削減、開発中案件の早期完遂、周辺インフラへの取組み、鉄鉱石・ガスの相対的優先を具体策として挙げている。