継続的なオペレーション効率化とコスト削減
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2024前進有価証券報告書
「既存事業の収益力強化や効率化、ターンアラウンドの推進及び新規事業の収益貢献により、中期経営計画では1,700億円の基礎収益力向上を目指しています。2024年3月期時点では、既存事業強化により200億円、ターンアラウンドと赤字事業からの撤退により250億円、新規事業の収益貢献により100億円、合計で550億円まで基礎収益力拡大が進捗しています。」
収益力向上の目標に対し、2024年3月期時点で550億円の進捗を、既存事業強化・ターンアラウンド等の内訳付きで示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「モビリティ事業、病院事業、化学品・鉄鋼製品分野での徹底したコスト削減・プロセス改善、構造改革による競争力強化や、機械・インフラ分野での複数案件の操業開始に伴う収益貢献開始など、基礎収益力の底上げを実現しました。」
コスト削減、プロセス改善、構造改革、複数案件の操業開始による収益貢献を、基礎収益力の底上げとして開示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「Gestamp事業会社は、自動車生産の回復による操業率の改善、コスト構造改革によるコスト削減効果を主因に69億円の増益」
Gestamp事業会社でコスト構造改革によるコスト削減効果が増益要因として実績化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前年同期から65億円の負担減となりました。」
販売費及び一般管理費の前年同期比65億円の負担減を開示し、コスト効率化に関する説明を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「三井石油開発は、生産量増加を主因に61億円増益」
エネルギー事業の増益要因として生産量増加を開示し、オペレーション効率化・コスト削減を含む競争力強化の説明を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「三井石油開発は、数量増加やコスト減少を主因に49億円増益」
エネルギー事業において数量増加・コスト減少が増益要因として示され、オペレーション効率化・コスト削減の取組みを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「三井石油開発は、原油ガス価格の上昇やコスト減少を主因に264億円増益」
エネルギー事業においてコスト減少が増益要因として示され、継続的なオペレーション効率化・コスト削減の取組みを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「三井石油開発は、原油ガス価格の上昇やコスト減少を主因に171億円増益」
エネルギー事業でコスト減少が増益要因として実績化した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「三井石油開発は、原油・ガス価格の上昇やコスト削減を主因に83億円増益」
コスト削減がエネルギー事業の増益要因として当第1四半期に実績化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「三井石油開発は、コスト減少及び為替変動の影響を主因に171億円増益」
エネルギー事業でコスト減少が増益要因となったことを示し、コスト効率化の取組みを継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「三井石油開発は、為替変動の影響及びコスト削減を主因に83億円増益」
エネルギー事業でコスト削減が増益要因として実績化した。また、通期の基礎営業キャッシュ・フロー予想の増額要因としても「コスト削減／生産量増」が示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 △5,500 △5,700 +200 経費削減」
2018年3月期の販売費及び一般管理費予想を期首予想より200億円改善し、経費削減を要因として示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は5,390億円の負担となり、前期の5,660億円から270億円(4.8%)の負担減となりました。」
販売費及び一般管理費は前期比270億円減少し、継続的なコスト効率化の実績を示した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 △5,300 △5,400 100 経費削減」
2017年3月期の販売費及び一般管理費予想を、従来予想の5,400億円の負担から5,300億円へ100億円改善し、要因として経費削減を挙げた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 △5,400 △5,500 100 経費削減」
通期業績予想では、販売費及び一般管理費の負担を期首予想より100億円改善し、その要因として経費削減を挙げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「継続的なオペレーションの効率化とコスト削減を通じた競争力の更なる向上」
資源・エネルギー事業を中心に、コスト削減を競争力強化の手段として位置づけている。