中央魚類（8030）・施策前進
顧客ニーズに対応した新商品開発
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
顧客ニーズ対応型の商品開発・品揃え拡充24社が書いているテーマ・逆風0社・追い風25社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「販売先オペレーションに対応する軽加工、消費者ニーズを満たす加工商品の開発を通じ、価値訴求型の営業を強化してまいります。」
従来の新商品・商材開発方針が、販売先の業務に対応する軽加工と消費者ニーズを満たす加工商品の開発へ具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「更なる水産物の集荷販売や商品開発に注力してまいります。」
集荷販売力の強化と組み合わせた商品開発の方針が、豊洲市場・グループ機能活用の施策として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「水産物卸売事業におきましては、水産物の生産・加工両面での世界各地における状況や消費ニーズの変化を背景に、常に新しい商品や商材の開発を心掛け、豊富な品揃えに注力し、安全安心な商品の供給を担う卸売会社として責任を果たしてまいります。」
生産・加工事情や消費ニーズの変化に対応する新商品・商材開発と豊富な品揃えの方針が再確認されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「国内外における生産需給事情の変化に即応しつつ取引先との連携を深め、広汎な情報収集と新商品開発への前向きな取組みによって集荷販売力を強化するとともに、信用力の根幹である財務体質とコンプライアンス体制の強化に努めてまいります。」
情報収集と新商品開発を通じた集荷販売力強化の方針が再確認されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「広汎な情報収集と新商品開発への前向きな取組みによって集荷販売力を強化するとともに」
新商品開発に加え、広汎な情報収集を組み合わせて集荷販売力を強化する手段が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客ニーズに対応した新商品開発」
流通・消費構造の変化への対応策として、新商品の開発を挙げている。