組織のフラット化と組織横断的な人材育成
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社では、これまでの改革の成果を土台としつつ、「現状認識」と「ありたい姿」とのGAPを分析した上で、具体的なアクションとして「人財確保」「人財育成」「組織力強化」を三位一体で推進してまいります。」
人材施策を人財確保・育成・組織力強化の三位一体で進める枠組みに整理し、高度IT人財の採用、後継者育成、研修体系化などを具体化した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「次世代の経営を担うリーダー育成の「サクセッションプラン」本格稼働。継続的に育成・輩出する仕組み（パイプライン）を形成」
人材育成を次世代リーダーのサクセッションプランと継続的な人材輩出の仕組みへ進展させている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、お客様に対し「価値あるしくみを創造する存在」であり続けるために、それを実現する「価値創造人財」の育成を基本方針とし、すべての従業員が常に学び、成長を続けることができる教育・育成体制と、その能力と個性を最大限に発揮することができる環境を整備します。」
人材育成を価値創造人材の育成、教育・育成体制、能力・個性を発揮できる環境の整備へ具体化した。当事業年度の技術者数増減は連結で13人、教育投資は一人当たり118千円、女性管理職比率は7.7％である。 - FY2024前進有価証券報告書
「・人財開発部を新設し、新たな価値創造の担い手となるＤＸ人財をグループ全体で育成します。」
人材育成の仕組みを、人財開発部の新設とグループ全体でのDX人財育成へ具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「グループ運営におきましては、M&Aにより連結子会社化した各社との、技術者確保やシン・ビジネス創出を目的とした一層の連携強化に取り組んでおります。」
M&Aで連結子会社化した各社との連携を、技術者確保とシン・ビジネス創出の目的で継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「グループ運営におきましては、M&Aにより連結子会社化した各社との、技術者確保やシン・ビジネス創出を目的とした一層の連携強化に取り組んでおります。」
M&Aで連結子会社化した各社との連携を、技術者確保だけでなくシン・ビジネス創出にも広げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「流動性指標 ア．離職率（年度毎の自己都合退職数／社員数）×100 イ．技術者数増減 （ＳＥ、エンジニアリング職）」
人財確保・育成を、採用・M&Aによる技術者確保、教育、人財の流動性指標によるモニタリングへ具体化し、技術者数増減は連結で54人と開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、これまで培ってきたスキル・ノウハウの活用と共有による組織力強化に加え、最適なソリューションを提案できる人材の育成、あわせて外部パートナーとの協業をより積極的に推進してまいります。」
人材育成の対象を最適なソリューション提案人材へ明確化し、社内知識の共有と外部パートナー協業を組み合わせた組織力強化を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得した連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とのシナジー創出により、技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
取得済みの3社とのシナジー創出を通じた技術者不足への対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得した連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とのシナジー創出により、技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
取得済みの3社とのシナジー創出を通じた技術者不足への対応を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「⑨ 収益の源泉となる人材育成については、中期経営計画「D's WAY」の最終年度において、「しあわせを追求するICTサービス企業」を目指し、ジェンダーレスを前提とした継続的な人材教育、社員満足度の向上や未来を見据えた働く制度、環境の整備ならびに人材採用を進めてまいります。」
人材育成の施策を、ジェンダーレスを前提とした教育、社員満足度、働く制度・環境整備、人材採用へ具体的に広げ、中期経営計画の最終年度に位置づけた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得しました連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とシナジー創出により、業界共通の課題でもある技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
取得した連結子会社とのシナジー創出を通じ、技術者を中心とする人材不足への対応を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、業界共通の課題でもある技術者を中心とした人材不足への対策として、これまで株式会社ＤＳＲ（旧株式会社大和ソフトウェアリサーチ、2019年７月社名変更）、株式会社アイデスを取得してきましたが、2019年11月、新たに大協電子通信株式会社を連結子会社化し、工事ビジネスの技術者確保による企業基盤の強化と、相互の事業領域におけるシナジーの創出による企業価値向上を、さらに一歩推し進めました。」
技術者不足への対応として大協電子通信を加え、技術者確保と事業シナジーによる企業基盤強化を進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、株式会社ＤＳＲ（旧株式会社大和ソフトウェアリサーチ、2019年７月社名変更）、株式会社アイデスおよび大協電子通信株式会社（注１）の連結子会社化により、技術者確保による企業基盤の強化と、相互の事業領域におけるシナジーの創出による企業価値向上を進めてまいりました。」
DSR、アイデスに加えて大協電子通信株式会社も連結子会社化し、技術者確保による企業基盤強化の対象を拡大している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、株式会社ＤＳＲ（旧株式会社大和ソフトウェアリサーチ、2019年７月社名変更）および株式会社アイデスの連結子会社化により、技術者確保による企業基盤の強化と、相互の事業領域におけるシナジーの創出による企業価値向上を進めてまいりました。」
連結子会社化を活用した技術者確保により、人材基盤の強化を具体化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「⑧ 収益の源泉となる人材育成について、グループ全体での教育体制の整備を行い、「個人」が強い組織体制を整備してまいります。また、人材確保においても、地域性を重視した採用活動を行い、世代の波が少ない組織構造を作ってまいります。」
人材育成をグループ全体の教育体制に拡張し、地域性を重視した採用による人員構成の安定化を具体化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「特に収益の源泉であるＳＥの技術力と人間力を向上するため、ＳＥを集約した組織により集中的な教育を実施します。」
人材育成の手段として、SEを集約した組織による集中的教育を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「⑥ 前期に実施した組織のフラット化とマネジメント体制の改善を完成するため、全社で組織横断的な人材育成を行います。」
前期の組織フラット化・マネジメント改善を完成させる手段として、全社的な人材育成を掲げている。