プロジェクト損失防止とSE強化によるソフトウェア事業拡充
FY2016に初出。29回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ソフトウェアソリューションでは、モダナイゼーション案件ならびにストックビジネスが堅調に推移し、売上高は221億91百万円（前期比106.8％）となりました。」
モダナイゼーション案件とストックビジネスを背景に、ソフトウェアソリューション売上高が前期比106.8％へ伸長した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ソフトウェアソリューション受注高ならびに売上高につきましては、モダナイゼーション案件やストックビジネスが堅調だったことで増加し受注高113億８百万円（前年同期比107.7％）、売上高107億66百万円（前年同期比105.6％）となりました。受注残高につきましては、62億37百万円（前年同期比116.5％）と高水準を維持しております。」
モダナイゼーション案件とストックビジネスを背景に、ソフトウェアソリューションの受注高・売上高・受注残高が前年同期を上回った。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、前連結会計年度に大型案件の獲得があったこと及びインボイス特需の剥落により、売上高は207億80百万円（前期比96.7％）と減少しました。」
ソフトウェアサービスは大型案件獲得とインボイス特需の反動により、売上高が前期比96.7％に減少した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、前期に大型案件の獲得があったことから当期の受注高は107億93百万円（前年同期比94.7％）と減少しましたが、前期に受注した大型案件の売上やストックビジネスが堅調であったことから、売上高は101億96百万円（前年同期比100.0％）とほぼ横ばいとなりました。」
大型案件獲得の反動でソフトウェアサービス受注高は前年同期比94.7％に減少し、売上高はストックビジネス等に支えられ前年同期比100.0％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、企業のＩＴシステムの更新需要を取り込むとともに、公共分野から民需分野へのシフトが定着し、インボイス制度対応の案件が積み上がったこと、ストックビジネスの受注も堅調であったことなどから、売上高は214億96百万円（前期比118.5％）と増加しました。」
ITシステム更新需要、公共分野から民需分野へのシフト定着、インボイス対応案件、ストック受注を背景にソフトウェアサービス売上高が前期比118.5％となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ソリューションサービス部門におきましては、受注高230億17百万円（前年同期比109.0％）、売上高220億53百万円（前年同期比116.3％）となりました。同部門の内訳としては、ソフトウェアサービスでは、受注高は155億４百万円（前年同期比116.2％）、売上高は149億46百万円（前年同期比125.0％）と公共分野から民需分野へのシフトが定着し、インボイス制度対応の案件が積み上がったこと、ストックビジネスの受注も堅調であることなどから増加しました。」
公共分野から民需分野へのシフトが定着し、インボイス制度対応案件の積み上がりやストックビジネス受注の堅調推移により、ソフトウェアサービスの受注高は前年同期比116.2％、売上高は125.0％となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、受注高は114億円（前年同期比114.1％）、売上高は101億99百万円（前年同期比118.5％）と公共分野から民需分野へのシフトが定着し、インボイス制度対応の案件が積み上がったことなどから増加しました。」
公共分野から民需分野へのシフト定着とインボイス制度対応案件の積み上がりにより、ソフトウェアサービスの受注高は前年同期比114.1％、売上高は118.5％となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、受注高は57億47百万円（前年同期比131.1％）、売上高は43億37百万円（前年同期比108.8％）と既存顧客との取引の増加ならびに公共分野から民需分野へのシフトが定着し増加しました。」
既存顧客との取引増加と公共分野から民需分野へのシフト定着により、ソフトウェアサービスの受注高は前年同期比131.1％、売上高は108.8％となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、底堅いIT投資への意欲を背景とした大型商談の受注が増加したほか、公共分野から民需分野へのシフトによる案件獲得が進展したことで、売上高は181億43百万円（前期比102.1％）となりました。」
大型商談の受注増加と公共分野から民需分野へのシフトにより、ソフトウェアサービス売上高は前期比102.1％となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、底堅いIT投資への意欲を背景とした大型商談の受注が増加したほか、公共分野から民需分野へのシフトによる案件獲得が進展したことで、受注高は133億45百万円（前年同期比106.8％）、売上高は119億53百万円（前年同期比98.4％）と堅調に推移いたしました。」
大型商談の受注増加と公共分野から民需分野へのシフトは進展したが、ソフトウェアサービス売上高は前年同期比98.4％となり、前年同期を下回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、底堅いIT投資への意欲を背景とした大型商談の受注が増加したほか、公共分野から民需分野へのシフトによる案件獲得が進展したことで、受注高は99億93百万円（前年同期比118.0％）、売上高は86億５百万円（前年同期比106.1％）と堅調に推移いたしました。」
大型商談の受注増加と公共分野から民需分野へのシフトにより、ソフトウェアサービスの受注高は前年同期比118.0％、売上高は106.1％となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、受注高は43億85百万円（前年同期比107.9%）、売上高は39億87百万円（前年同期比102.2％）と連結子会社の増加ならびに公共分野から民需分野へのシフトが進み改善しました。」
連結子会社の増加と公共分野から民需分野へのシフトにより、ソフトウェアサービス売上高は前年同期比102.2％となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、民需部門ならびにストックビジネスが堅調に推移し、売上高は177億71百万円（前期比100.4％）となりました。」
前期に前年同期を下回ったソフトウェアサービスが、民需部門とストックビジネスの堅調推移により前期比100.4％となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、受注高が前年同期比で減少したことにより、売上高は121億47百万円（前年同期比98.1％）となりました。」
ソフトウェアサービスの受注高減少により、売上高は前年同期比98.1％となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、受注高が前年同期比で減少したことにより、売上高は81億８百万円（前年同期比97.4％）と減少しました。」
ソフトウェアサービスの売上高は81億8百万円、前年同期比97.4％となり、受注高の減少に伴って前年同期を下回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、受注高は前年同期比で減少となりましたが、売上高は39億１百万円（前年同期比103.4％）と連結子会社における同サービスの売上高が改善したことなどにより増加しました。」
連結子会社におけるソフトウェアサービス売上高の改善などにより、売上高が前年同期比103.4％となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得しました連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とシナジー創出により、業界共通の課題でもある技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
M&Aで取得した3社とのシナジー創出を通じ、技術者確保とソフトウェア・サービス基盤の強化を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「ソフトウェアサービスでは、公共分野が減少したものの民需分野が堅調に推移したことに加え、取得いたしました連結子会社の売上高が主にソフトウェアサービスに属するため、売上高は188億80百万円（前期比121.1％）と大きく増加いたしました。」
連結子会社の取得と民需分野の堅調推移により、ソフトウェアサービス売上高が前期比121.1％となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ソリューションサービス部門におきましては、受注高198億46百万円（前年同期比123.9％）、売上高197億55百万円（前年同期比126.1％）となりました。同部門の内訳としては、ソフトウェアサービスでは、公共分野が減少したものの民需分野が堅調に推移し、ならびに連結子会社の追加取得の影響により、売上高は、136億46百万円（前年同期比141.5％）となりました。」
連結子会社の追加取得や民需分野の堅調推移により、ソフトウェアサービス売上高が前年同期比141.5％となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「同部門の内訳としては、ソフトウェアサービスでは、公共分野が減少したものの民需分野が堅調に推移し、ならびに前連結会計年度に実施した連結子会社の追加取得の影響により、売上高は、93億99百万円（前年同期比140.3％）となりました。」
連結子会社の追加取得や民需分野の堅調推移により、ソフトウェアサービス売上高が前年同期比140.3％となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、株式会社ＤＳＲ（旧株式会社大和ソフトウェアリサーチ、2019年７月社名変更）および株式会社アイデスの連結子会社化により、技術者確保による企業基盤の強化と、相互の事業領域におけるシナジーの創出による企業価値向上を進めてまいりました。」
連結子会社化を通じた技術者確保により、ソフトウェア・サービス基盤の強化を進めている。ソフトウェアサービス売上高は前年同期比154.3％となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「⑥ 製品・サービスの品質向上、プロジェクトロスの防止を目的に、プロジェクト管理ツールの新規導入を行い、パートナーを含めたＳＥサービス、ネットワークサービスの品質強化によるソリューションビジネスの拡充を図ります。」
プロジェクトロス防止とソリューションビジネス拡充の手段として、プロジェクト管理ツールの新規導入およびSE・ネットワークサービスの品質強化を具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「② プロジェクトロスの防止体制を維持するとともに、パートナーを含めたＳＥの強化によりソフトウェアビジネスを拡充します。」
プロジェクトロス防止体制とパートナーを含むSE強化によるソフトウェア事業拡充を第65期の重点施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「② プロジェクトロスの防止体制を維持するとともに、パートナーを含めたＳＥの強化によりソフトウェアビジネスを拡充します。」
第64期重点施策として、プロジェクト管理体制の維持とSEの強化をソフトウェア事業拡大の手段にしている。