Komori
兼松(8020)・目標対処直近の決算説明資料(2026-08-04)では「悪化」

ネットDER1.0倍未満の維持

FY2016に初出。35回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。

35記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2023-Q3対処FY2025-H1 – 2026-05-082016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 120242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
純有利子負債倍率の管理による財務健全性維持20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風17社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中3社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-04悪化決算説明資料

    「ネットDER 0.45倍 0.51倍 +0.06倍」

    ネットDERは前期末の0.45倍から0.51倍へ上昇した。ただし、1.0倍程度とする中期経営計画の目標水準は下回っている。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は28.4%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.45倍となりました。」

    ネットDERは前年度末の0.69倍から0.45倍へ低下し、1.0倍程度とする中期経営計画の目標水準を下回った。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は25.2%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.69倍となりました。」

    ネットDERは前年度末の1.00倍から0.69倍へ低下し、integration 1.0の目標である1.0倍程度を下回った。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は24.0%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.82倍となりました。」

    ネットDERは前四半期末の1.19倍から0.82倍へ低下し、従来掲げていた1.0倍未満の水準を下回った。
  5. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は20.9%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は1.19倍となりました。」

    ネットDERは前連結会計年度末の1.15倍および前四半期末の1.1倍から1.19倍へ上昇し、従来掲げていた1.0倍未満の水準を上回る状態が拡大した。
  6. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は19.7%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は1.1倍となりました。」

    ネットDERは2023年3月末の1.15倍から1.1倍へ低下したが、従来掲げていた1.0倍未満の水準はなお上回っている。
  7. FY2023悪化有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は19.0%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は1.15倍となりました。」

    ネットDERが1.15倍となり、従来掲げていた1.0倍未満の水準を上回った。兼松エレクトロニクスおよび兼松サステックの株式追加取得に伴う借入れ・資本剰余金減少が背景として記載されている。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は25.0%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.5倍となりました。」

    ネットDERは0.5倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は25.6%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.4倍となりました。」

    ネットDERは0.4倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  10. FY2022再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は25.1%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.3倍となりました。」

    ネットDER0.3倍となり、1.0倍未満を掲げる財務健全性の方針を引き続き下回っている。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は24.9%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.4倍となりました。」

    ネットDERは0.4倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は26.4%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.3倍となりました。」

    ネットDERは0.3倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は26.1%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.3倍となりました。」

    ネットDERは0.3倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は25.1%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.31倍となりました。」

    ネットDERは0.31倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は25.7%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.3倍となりました。」

    ネットDERは0.3倍となり、1.0倍未満を掲げる財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は24.7%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.4倍となりました。」

    ネットDERは0.4倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は22.8%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.6倍となりました。」

    ネットDERは0.6倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は23.7%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.5倍となりました。」

    ネットDERは0.5倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は22.8%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.6倍となりました。」

    ネットDERは0.6倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  20. FY2019再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は22.8%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.4倍となりました。」

    ネットDERは0.4倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は22.2%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.6倍となりました。」

    第3四半期末のネットDERは0.6倍で、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は23.2%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.5倍となりました。」

    ネットDERは0.5倍で、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は23.2%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.5倍となりました。」

    ネットDERは0.5倍となり、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  24. FY2018再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は22.3%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.5倍と、その健全性を維持いたしました。」

    ネットDERは0.5倍で、1.0倍未満を掲げた財務健全性の水準を引き続き下回っている。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は22.3%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.5倍となりました。」

    ネットDERは0.5倍となり、VISION-130の目標である1.0倍未満を引き続き下回っている。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は22.4%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.5倍となりました。」

    ネットDERは0.5倍となり、VISION-130で掲げる1.0倍未満を引き続き下回っている。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「その結果、親会社所有者帰属持分比率は22.4%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.6倍となりました。」

    ネットDERは0.6倍で、VISION-130の目標である1.0倍未満を引き続き下回っている。
  28. FY2017再掲有価証券報告書

    「2016年5月10日に見直しを公表した中期ビジョン「VISION-130」の中でも、ネットDERは1.0倍未満を維持することを掲げており、企業体力の範囲内で事業拡大を進めて参ります。その結果、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は前連結会計年度末比0.3ポイント改善の20.9%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.6倍となりました。」

    ネットDER1.0倍未満の目標を維持し、当期末実績は0.6倍となっている。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は20.9%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.6倍となりました。」

    第3四半期末のネットDERは0.6倍で、VISION-130の1.0倍未満という水準を引き続き下回っている。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は20.2%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.6倍となりました。」

    ネットDERは0.6倍となり、VISION-130で掲げる1.0倍未満の水準を引き続き下回っている。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「その結果、自己資本比率は19.9%、ネット有利子負債資本倍率(ネットDER)は0.7倍となりました。」

    ネットDERは0.7倍となり、VISION-130で掲げる1.0倍未満の水準を引き続き下回っている。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「2016年5月10日に見直しを公表した中期ビジョン「VISION-130」の中でも、ネットDERは1.0倍未満を維持することを掲げており、企業体力の範囲内で事業拡大を進めて参ります。」

    当期末のネットDERは0.5倍。財務基盤と事業拡大を両立する資本管理指標として位置付けている。
一緒に動いた変遷

「金利変動と資金調達制約のリスク」は、この変遷が動いた35回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

765533★123456
  1. ★この変遷
  2. 1金利変動と資金調達制約のリスク7回
  3. 2連結配当性向25%を目処とする安定継続配当6回
  4. 3強みの深化と新規投資・M&Aによる企業価値向上5回
  5. 4財務健全性を維持した成長投資5回
  6. 5商品需給・価格変動リスク3回
  7. 6世界経済・国内景気の下振れリスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
兼松の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-04の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ネットDER1.0倍未満の維持|兼松(8020)の変遷 | Komori