保有株式の価格変動
FY2016に初出。21回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。135社中53社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について884百万円（その他有価証券の株式884百万円）の減損処理を行っております。」
保有有価証券の減損処理額が前年度の15百万円から884百万円へ増加し、価格変動リスクの損益への影響が大幅に拡大した。 - 2026-05-08悪化決算
「投資有価証券評価損 15 884」
投資有価証券評価損が前期の15百万円から884百万円に増加した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 199」
当中間連結会計期間に投資有価証券評価損199百万円を計上し、保有株式等の価格変動の影響が損益に現れた。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について15百万円（その他有価証券の株式15百万円）の減損処理を行っております。」
保有有価証券の減損処理額は前年度の451百万円から15百万円へ減少した。価格変動リスクの損益への影響は残るが、前年度からは縮小している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について451百万円（その他有価証券の株式451百万円）の減損処理を行っております。」
保有有価証券の減損処理額が前年度の8百万円から451百万円へ増加し、価格変動リスクの影響が損益に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について８百万円（その他有価証券の株式８百万円）の減損処理を行っております。」
保有有価証券について8百万円の減損処理を行い、価格変動リスクの影響が当年度の損益に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 13 1」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 18 5」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損5百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 44 1」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損1百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 751 13」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損13百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 663 18」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損18百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 532 44」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損44百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について58百万円（その他有価証券の株式58百万円）の減損処理を行っております。」
保有有価証券について58百万円の減損処理を行い、価格変動リスクの影響が当年度の損益に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 751」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損751百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が損益に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 11 663」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損663百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が損益に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 13 532」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損532百万円を計上し、保有有価証券の価格変動の影響が損益に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 310」
当連結会計年度に投資有価証券評価損310百万円を計上し、保有株式等の価格変動の影響が損益に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 11」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損11百万円を計上し、保有有価証券の評価に関する影響が損益に現れている。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、当事業年度においては、上記要素を勘案しながら、2018年６月28日及び2018年10月17日開催の取締役会等において検証を行い、特定投資株式９銘柄の売却を行いました。」
保有の合理性を取締役会等で検証し、特定投資株式9銘柄を売却したことを記載しており、保有株式の価格変動リスクに対する保有残高管理の具体的な対応が示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ保有株式の個々の銘柄の価格変動が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
取引金融機関、関係会社、重要取引先等の株式の価格変動リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ保有株式の個々の銘柄の価格変動が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
取引金融機関、関係会社、重要取引先等の株式を保有しており、その価格変動をリスクとしている。