Komori
リヒトラブ(7975)・施策悪化

調達コスト安定化と経費抑制

FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

38記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2022-Q3 – FY2024-Q2前進FY2025-Q1 – FY20262016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 420242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
調達コスト安定化と経費抑制による利益改善1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1悪化有価証券報告書

    「以上の結果、事務用品等事業の売上高は4,619百万円(前年同期比1.0%減)となり、利益につきましては、新製品の積極的な投入や経費の抑制等に努めたものの、原材料価格の上昇や円安の影響等で生産コストが増加したことや、通販部門の売上が予想より進まなかったこと等により営業利益は53百万円(前年同期比68.5%減)となりました。」

    新製品投入や経費抑制に努めたものの、原材料価格上昇・円安による生産コスト増加と通販部門の売上未達により、事務用品等事業の営業利益が前年同期比68.5%減の53百万円となった。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「以上の結果、事務用品等事業の売上高は、8,680百万円(前連結会計年度比0.9%減)となりましたが、利益につきましては、好調な新製品の売上に加え、価格改定や生産コストの軽減等に努めたことにより、203百万円の営業利益(前連結会計年度比2.2%増)となりました。」

    価格改定、生産コスト軽減、新製品売上の増加により、事務用品等事業の営業利益が203百万円、前年同期比2.2%増となった。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「以上の結果、事務用品等事業の売上高は4,665百万円(前年同期比2.9%増)となり、利益面につきましては、新製品売上の増加や製品の価格改定効果等により営業利益は171百万円(前年同期比139.1%増)となりました。」

    新製品売上の増加と価格改定効果により、事務用品等事業の営業利益が前年同期比139.1%増の171百万円となった。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「円安に伴う輸入仕入れのコスト上昇等の厳しい経済環境が続きましたが、製品の価格改定効果や生産コストの軽減に努めたこと等により、営業利益は178百万円(前連結会計年度は営業損失278百万円)、経常利益は207百万円(前連結会計年度は経常損失211百万円)」

    価格改定と生産コスト軽減の取組により、営業利益・経常利益が前年の損失から黒字に転じた。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、原材料価格高止まりや円安の進行等の厳しい経済環境が続きましたが、製品の価格改定効果や生産コストの軽減等に努めた結果、63百万円の営業利益(前中間連結会計期間は105百万円の営業損失)、経常利益は51百万円(前中間連結会計期間は55百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する中間純利益は43百万円(前中間連結会計期間は3百万円の親会社株主に帰属する中間純損失)となりました。」

    製品の価格改定効果と生産コストの軽減等を背景に、営業利益・経常利益・中間純利益が前年同期の損失から利益へ転じた。
  6. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、製品の価格改定効果等により74百万円の営業利益(前第1四半期連結累計期間は23百万円の営業損失)、経常利益は93百万円(前第1四半期連結累計期間は5百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は59百万円(前第1四半期連結累計期間は7百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    製品の価格改定効果等を背景に、営業利益が前年同期の23百万円の損失から74百万円の利益へ転じ、経常利益・純利益も黒字化した。
  7. FY2024再掲有価証券報告書

    「このような課題に対処すべく、営業本部と生産本部が連携して適正な販売価格に向けて見直しを行うとともに、静岡事業部・購買部・デザインプレイス・LIHIT LAB. VIETNAM INC.を一体として運営・管理することにより、全社的な生産性向上と生産バランスの適正化、並びに海外も含めた調達ルートの多様化を推進してまいります。併せて、収益力の高い新製品の販売を強化することにより売上全体の利益率向上も目指してまいります。」

    販売価格の見直し、生産部門の一体運営、調達ルート多様化、高収益新製品の販売強化を収益力向上策として継続している。
  8. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「コスト上昇分を販売価格へ転嫁し、経費削減に努めましたものの、一部の仕入価格の上昇が継続したことに加え、為替要因による輸入コストの上昇が予想を上回ったこと等により」

    販売価格への転嫁と経費削減を実施したと記載する一方、仕入価格上昇と輸入コスト上昇が継続し、利益改善には至っていない。
  9. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、前年同期比増収ではあったものの想定額に及ばなかった事に加え、原材料価格の高止まり、円安に伴う輸入コストの上昇等が大きく響き、105百万円の営業損失(前第2四半期連結累計期間は営業損失4百万円)」

    増収であっても原材料価格の高止まりと円安による輸入コスト上昇が利益を押し下げ、営業損失が前年同期から拡大している。
  10. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、増収ではあったものの、想定額に及ばなかったことに加え、原材料の価格高騰や急激な円安進行に伴う輸入コストの上昇等により、23百万円の営業損失(前第1四半期連結累計期間は営業利益82百万円)」

    増収であったものの想定額に届かず、原材料価格高騰・円安による輸入コスト上昇により営業損失へ転じている。
  11. FY2023悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、減収に加えて、原材料の価格高騰や急激な円安進行に伴う輸入コストの上昇等が大きく響き、153百万円の営業損失(前連結会計年度は営業利益344百万円)」

    原材料価格高騰と輸入コスト上昇が減収と重なり、営業利益は344百万円の黒字から153百万円の損失へ転じた。
  12. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、減収に加えて、原材料の価格高騰や急激な円安進行に伴う輸入コストの上昇等により、57百万円の営業損失(前第3四半期連結累計期間は営業利益325百万円)、経常利益は54百万円(前年同期比85.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は38百万円(前年同期比84.2%減)となりました。」

    原材料価格高騰と輸入コスト上昇が減収と重なり、営業利益は前年同期の325百万円から57百万円の営業損失へ転じた。
  13. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、減収に加えて、原材料の価格高騰や急激な円安進行に伴う輸入コストの上昇等により、4百万円の営業損失(前第2四半期連結累計期間は営業利益276百万円)、経常利益は100百万円(前年同期比67.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は63百万円(前年同期比67.9%減)となりました。」

    原材料価格の高騰と急激な円安に伴う輸入コスト上昇が新たに明示され、営業利益は前年同期の276百万円から4百万円の営業損失へ転じ、経常利益・純利益も大幅に減少した。
  14. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、減収に加えて、原材料の価格高騰や輸送費上昇により、営業利益は82百万円(前年同期比68.3%減)、経常利益は143百万円(前年同期比49.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は93百万円(前年同期比49.5%減)となりました。」

    原材料価格の高騰と輸送費上昇が顕在化し、減収と重なって営業利益・経常利益・純利益の減少につながっている。
  15. FY2022悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上増加に伴う増益効果はあったものの、原材料費等の仕入コスト上昇により、営業利益は344百万円(前連結会計年度比31.0%減)、経常利益は407百万円(前連結会計年度比19.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は262百万円(前連結会計年度比25.6%減)となりました。」

    売上増加の効果があった一方、原材料費等の仕入コスト上昇が営業利益・経常利益・当期純利益の減少として通期で顕在化している。
  16. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上増加に伴う増益効果はあったものの、原材料費等の仕入れコストの上昇により、営業利益は325百万円(前年同期比15.9%減)、経常利益は376百万円(前年同期比0.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は242百万円(前年同期比7.6%減)となりました。」

    売上増加の効果があった一方、原材料費等の仕入れコスト上昇により営業利益と純利益が前年同期を下回った。
  17. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上増加の効果に加えて、利益率の高い新製品の販売強化やコスト削減努力に伴う利益率の改善により、営業利益は276百万円(前年同期比7.4%増)、経常利益は305百万円(前年同期比23.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は198百万円(前年同期比14.5%増)となりました。」

    高収益新製品の販売強化とコスト削減による利益率改善を継続して記載し、営業利益等の増加実績を示している。
  18. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上増加の効果に加えて、利益率の高い新製品の販売強化やコスト削減努力に伴う利益率の改善により、営業利益は259百万円(前年同期比23.6%増)、経常利益は283百万円(前年同期比40.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は184百万円(前年同期比22.5%増)となりました。」

    利益率の高い新製品の販売強化とコスト削減による利益率改善を継続して記載し、営業利益等の増加実績を示している。
  19. FY2021再掲有価証券報告書

    「売上減少による収益下押しの影響を強く受けたものの、コロナ禍による社会全体の活動自粛により営業費用が減少したことに加えて、利益率の改善や経費削減等に注力した結果、営業利益は499百万円(前連結会計年度比1.3%増)、経常利益は504百万円(前連結会計年度比2.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は352百万円(前連結会計年度比4.6%増)となりました。」

    売上減少下でも、利益率改善と経費削減への注力を継続し、営業利益等が前年を上回ったと記載している。
  20. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上減少の影響が大きかったものの利益率の改善と経費削減に注力した結果、営業利益は386百万円(前年同期比6.1%増)、経常利益は376百万円(前年同期比3.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は262百万円(前年同期比11.1%増)となりました。」

    売上減少の影響があるなか、利益率改善と経費削減への注力を継続し、営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回ったと記載している。
  21. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上高減少の影響が大きかったものの、利益率の改善と経費削減に注力したことにより、営業利益は257百万円(前年同期比3.1%減)、経常利益は247百万円(前年同期比1.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は173百万円(前年同期比6.3%増)となりました。」

    売上高減少の影響があるなか、利益率の改善と経費削減への注力を継続し、営業利益の減少を抑え、経常利益・純利益は前年同期を上回ったと記載している。
  22. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上の減少に加えて原材料や外注製品の仕入価格が上昇したことにより、営業利益は210百万円(前年同期比19.0%減)、経常利益は201百万円(前年同期比20.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は150百万円(前年同期比19.1%減)となりました。」

    売上減少と原材料・外注製品の仕入価格上昇が重なり、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期比で減少している。
  23. FY2020悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上の減少に加えて原材料や外注製品の仕入価格が上昇したことにより、営業利益は493百万円(前連結会計年度比29.9%減)、経常利益は493百万円(前連結会計年度比33.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は337百万円(前連結会計年度比28.0%減)となりました。」

    売上減少と原材料・外注製品の仕入価格上昇が重なり、営業利益、経常利益、当期純利益が前年を下回っている。
  24. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上の減少に加えて原材料や外注製品の仕入価格が上昇したことにより、営業利益は364百万円(前年同期比32.8%減)、経常利益は362百万円(前年同期比39.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は236百万円(前年同期比36.2%減)となりました。」

    売上減少と原材料・外注製品の仕入価格上昇が重なり、営業利益、経常利益、純利益が前年同期比で減少している。
  25. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、売上の減少に加えて原材料や外注製品の仕入価格が上昇したことにより、営業利益は265百万円(前年同期比26.5%減)、経常利益は244百万円(前年同期比37.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は162百万円(前年同期比30.0%減)となりました。」

    原材料・外注製品の仕入価格上昇に売上減少が重なり、営業利益・経常利益・純利益が前年同期比で減少している。
  26. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「原材料や外注製品の仕入価格が上昇するとともに、運搬費や人件費等の経費が増加しましたが、利益率の高い新製品の販売強化やコスト削減努力により利益率が改善し」

    仕入価格・運搬費・人件費の上昇が続く一方、高収益新製品の販売強化とコスト削減により利益率が改善したと記載している。
  27. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、原材料や外注製品の仕入価格の上昇や運搬費等の経費が増加となりましたが、営業利益は542百万円(前年同期比5.3%増)、経常利益は595百万円(前年同期比13.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は370百万円(前年同期比53.6%増)となりました。」

    原材料・外注製品の仕入価格上昇や運搬費等の経費増加が継続している一方、営業利益等は前年同期を上回った。既存のコスト圧力の記載で、具体的な新施策はない。
  28. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、原材料や外注製品の仕入価格の上昇や運搬費等の経費コストの増加により、営業利益は361百万円(前年同期比3.3%減)、経常利益は392百万円(前年同期比6.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は232百万円(前年同期比57.0%増)となりました。」

    原材料・外注製品の仕入価格上昇と運搬費等のコスト増加が継続して営業利益を押し下げている。一方、経常利益と純利益は前年同期を上回った。
  29. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、原材料や外注製品の仕入価格の上昇や運搬費等の経費コストの増加により、営業利益は256百万円(前年同期比19.1%減)、経常利益は266百万円(前年同期比14.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は146百万円(前年同期比31.9%減)となりました。」

    原材料・外注製品の仕入価格と運搬費等のコスト上昇が顕在化し、利益が前年同期比で減少している。
  30. FY2018前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、利益率の高い新製品の売上比率が向上したことや為替相場の円高シフトにより製品原価率が改善したことに加えて、経費削減や外注価格の値下げに努めたこと等により、営業利益は673百万円(前連結会計年度比77.4%増)、経常利益は653百万円(前連結会計年度比88.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は312百万円(前連結会計年度比48.1%増)となりました。」

    高収益製品の比率向上、経費削減、外注価格の値下げを挙げ、営業利益673百万円などの通期実績を示している。
  31. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、事務用品等事業において、収益性の高い新製品の売上拡大や製品調達価格の引き下げ、経費コストの削減等により、営業利益は515百万円(前年同期比93.5%増)、経常利益は525百万円(前年同期比126.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は241百万円(前年同期比59.1%増)となりました。」

    収益性の高い新製品、調達価格の引き下げ、経費コスト削減を利益改善の要因として継続記載している。
  32. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、事務用品等事業において、収益性の高い新製品の売上拡大や製品調達価格の引き下げ、経費コストの削減等により、営業利益は373百万円(前年同期比69.8%増)、経常利益は368百万円(前年同期比135.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は148百万円(前年同期比39.9%増)となりました。」

    新製品、調達価格引き下げ、経費削減を利益改善の要因として継続記載し、営業利益等の実績を示している。
  33. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、事務用品等事業において、収益性の高い新製品の売上拡大や製品調達価格の引き下げ、経費コストの削減等により、営業利益は317百万円(前年同期比73.1%増)、経常利益は313百万円(前年同期比91.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は215百万円(前年同期比79.7%増)となりました。」

    収益性の高い新製品、製品調達価格の引き下げ、経費コストの削減を利益改善の要因として継続記載し、営業利益317百万円等の実績を示している。
  34. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、製品調達価格の引き下げに努めたことや経費抑制に加え、期初より為替相場が円高に推移したこと等により製品原価率が改善したこと等により、営業利益は266百万円(前第3四半期連結累計期間は営業損失48百万円)、経常利益は231百万円(前年同期比226百万円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は151百万円(前年同期比150百万円増)となりました。」

    製品調達価格の引き下げ、経費抑制、原価率改善を継続的な利益改善要因として記載し、営業利益266百万円等の累計実績を示している。
  35. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「新製品の拡大、値上げの浸透や調達ルートの見直しにより調達価格の引き下げに努めたことに加え、期初より想定以上に為替相場が円高に推移したことによって事務用品等事業の原価率の改善が進んだこと、経費の抑制等により、営業利益は220百万円(前第2四半期連結累計期間は営業損失22百万円)」

    調達ルートの見直し、値上げの浸透、経費抑制という具体策を挙げ、調達価格と原価率の改善および営業利益220百万円を記載している。
  36. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「利益面につきましては、事務用品等事業の製品調達コストが期初より為替相場が円高に推移したこと等により安定してきたことや経費抑制等により、営業利益は183百万円(前年同期比172.3%増)、経常利益は163百万円(前年同期比44.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は119百万円(前年同期比49.6%増)となりました。」

    調達コストの安定化と経費抑制を利益改善の要因として挙げ、当四半期の利益数値も示している。
一緒に動いた変遷

「その他事務用品部門の売上拡大」は、この変遷が動いた38回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

121111999★123456
  1. ★この変遷
  2. 1その他事務用品部門の売上拡大12回
  3. 2中国経済減速・震災・消費低迷による市場環境の悪化11回
  4. 3為替変動による調達コスト上昇と為替差損11回
  5. 4収納整理用品部門の売上拡大9回
  6. 5バインダー・クリヤーブック部門の売上拡大9回
  7. 6原油価格・中国東南アジア経済による原材料調達リスク9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
リヒトラブの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-28の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
調達コスト安定化と経費抑制|リヒトラブ(7975)の変遷 | Komori