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イトーキ(7972)・施策再掲

独創的な新製品開発と市場投入

FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

34記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2018-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q32016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変190社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13億13百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、2026年中間期の研究開発費13億13百万円を計上している。
  2. 2026-05-07実績引用決算説明資料

    「製品3件と空間4件が世界三大デザイン賞のひとつ「iF Design Award 2026」を受賞」

    製品・空間の開発実績として、iF Design Award 2026の受賞を引用している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「中央研究所では長期的な視点でオフィスづくりとオフィス家具づくりをとらえ、①流動的に運用できるオフィスづくり、②プラスチックのマテリアル・リサイクル、③新しい設計手法としてのパラメトリック・デザイン、④多品種少量生産に対応するアディティブ・マニュファクチャリング、⑤IoT活用による使用状態可視化、の5テーマを研究しています。今年度は江東区に研究拠点を新設し、実験と試作を実行できる環境を整備することで研究の基盤を構築いたしました。」

    中央研究所について江東区に研究拠点を新設し、実験・試作環境を整備した。NIIブランド、Act2、SHIGA、Cretta等の新製品投入や、デザイン賞10件の受賞も記載している。研究開発費は22億86百万円。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億32百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2025年中間期の研究開発活動金額を11億32百万円と記載している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「中央研究所では長期的な視点でオフィスづくりとオフィス家具づくりをとらえ、①流動的に運用できるオフィスづくりの手法、②プラスチックをマテリアル・リサイクルする技術、③新しい設計手法としてのパラメトリック・デザイン、④多品種少量生産に対応するアディティブ・マニュファクチュアリングの技法、⑤IoTの活用で使用状態を可視化する手法、の5テーマを研究しています。」

    研究開発は中央研究所の5テーマに具体化され、sound sofa、ADDCELL Hexa、Centra、CONOS、Feels等の新製品投入にも進展した。研究開発費は25億9百万円。
  6. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億93百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2024年中間期の研究開発費12億93百万円を計上している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は6億7百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2024年第1四半期累計の研究開発費を6億7百万円と記載している。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループでは、新たな価値を提供する活動を継続・促進するため、研究開発活動に取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額は、2,719百万円であります。加えて、長期的な課題を探求する部門として中央研究所を新設いたしました。」

    研究開発費2,719百万円を投じ、中央研究所を新設したほか、ハイブリッドワーク対応家具、木質製品、建材、家庭用家具など具体的な新製品を発売した。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18億93百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費18億93百万円を記載している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億23百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発費12億23百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「分散するワーカーと集合するオフィスのワーカーとの間を自然につなぐ新たな家具領域の製品開発を進め、オープンなエリアでの音環境に配慮したミーティングテーブル「サウンドパラソル」、バーチャルオフィスとリアルオフィスをつなぐコミュニケーションスポット「オフィスサーフ」、WEBミーティングの環境をワンパッケージにまとめた「オンスタジオ」の3製品を発売しました。」

    新しい働き方に対応する家具・サービスとして3製品を発売し、Workers Trailの会議室表示・予約機能など既存サービスの追加機能もリリースした。研究開発費は22億86百万円であった。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は17億30百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発活動金額は17億30百万円で、重要な変更はないと説明している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億48百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を11億48百万円と記載している。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「これら基礎的な研究の成果として、オフィス分野における新サービス「パフォーマンストレイル」と「ワーカーズトレイル」を発売しました。」

    研究開発費総額2,344百万円を投じ、社員の状態を可視化するクラウドアンケート・位置情報サービス、Web会議用ブース、在宅勤務用家具、非接触扉など、多数の具体的な新製品・新サービスを発売した。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は16億93百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費16億93百万円を記載している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億55百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2021年上期の研究開発費を12億55百万円と記載している。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は6億17百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2021年第1四半期累計の研究開発費を6億17百万円と記載している。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18億7百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費18億7百万円を記載している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は11億82百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、2020年第2四半期累計の研究開発費を11億82百万円と記載している。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は6億7百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を6億7百万円と記載している。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「「Pixel」では、自在にレイアウトできるモジュールシステムとテーブルや電源ユニットといった働くためのツールを備えた「しっかりと働けるソファエリア」を実現しています。「HIGHLINE」では、机上面の高さを1000mmに設定し、目線が合うことによるコミュニケーションの向上と立ち座りを促進することによる健康増進を主眼に、高い座位で働くことができるワークステーションを開発いたしました。」

    Pixel、HIGHLINE、ピオホーム、バーテブラ03、ノートチェア等、働き方・健康・カジュアル化に対応した具体的な新製品開発を進めた。研究開発費は総額26億12百万円であった。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は19億19百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発活動金額を19億19百万円と記載している。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「また、市場別に特化した製品開発に注力し、特に教育市場に対しては4新製品をリリースするなどラインアップの充実を図りました。」

    市場別製品開発について、教育市場向けに4新製品をリリースした。研究開発活動の金額は12億57百万円で、重要な変更はないと説明している。
  24. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「新製品の「Sequa(セクアチェア)」がiFデザインアワード2019、「QuA(キュアチェア)」がレッドドット・デザイン賞2019をそれぞれ受賞するなど、様々な分野において高い評価を受けました。」

    新製品について、SequaとQuAが2019年の国際的なデザイン賞をそれぞれ受賞したという具体的な評価実績を記載している。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「オフィス家具ジャンルの商品としては、活動に合わせて最適な場が提供できる商品として「ADDSITE」、「HAX」を投入しました。自席を持たない働き方が増えてくる中、個人が管理する荷物、PCを収納できるロッカー「suffi」を発売しました。」

    新製品開発・市場投入について、ADDSITE、HAX、suffiなどの具体的な製品投入・発売を記載している。研究開発費は総額24億53百万円であった。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18億70百万円です。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発活動金額を18億70百万円とし、重要な変更はないと説明している。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億62百万円です。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動金額を12億62百万円と記載している。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は4億82百万円です。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発活動金額を4億82百万円と記載している。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「この事業につきましては、オフィス関連事業に次ぐコア事業へと成長をはかるため、新製品の開発と市場投入を行いました。」

    新製品の開発・市場投入を継続している。第3四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は18億46百万円であった。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「独創的な新製品開発と、オンリーワン製品の重点販売に注力するとともに」

    独創的な新製品開発とオンリーワン製品の重点販売を継続している。当第2四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は12億17百万円であった。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「独創的な新製品開発とオンリーワン製品の重点販売に注力するとともに」

    独創的な新製品開発とオンリーワン製品の重点販売を継続している。当第1四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は5億95百万円であった。
  32. FY2016再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、新たな価値を提供する活動を継続・促進するため、研究開発活動に取り組んでいます。」

    独創的な新製品開発と市場投入を継続している。研究開発費は総額23億37百万円で、健康ソリューション、ICT会議システム、減災建材等の開発内容が具体化されている。
  33. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は独創的な新製品開発とソリューション型営業を活かしたトータル受注による効率の高い営業活動を行い」

    新製品開発の方針を再掲している。研究開発活動の金額は当第3四半期連結累計期間で16億14百万円と記載されているが、具体的な目標達成や段階到達は示されていない。
  34. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当社は独創的な新製品開発とソリューション型営業を活かしたトータル受注による効率の高い営業活動を行い」

    新製品開発を営業活動と結びつけている。研究開発活動の金額は当第2四半期累計期間で10億96百万円と記載されている。
一緒に動いた変遷

「新型システマストリーマーによる物流自動化・省スペース省エネ対応」は、この変遷が動いた34回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新型システマストリーマーによる物流自動化・省スペース省エネ対応6回
  3. 2先端技術研究所によるAI・IoT研究と次世代オフィスの具現化6回
  4. 3設備機器関連事業を次のコア事業へ成長5回
  5. 4中長期的な戦略投資5回
  6. 5新本社オフィスITOKI TOKYO XORKの開設・活用5回
  7. 6ICTを活用した会議システムと働き方改革対応5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
イトーキの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-07の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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