中長期的な戦略投資
FY2016-Q2に初出。25回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- 2026-08-06前進決算
「保険積立金の解約による収入等がある一方で、本社ショールーム（IDH）及び工場への設備投資による支出により、投資活動による資金の減少は11億80百万円（前年同期は24億76百万円の減少）となりました。」
本社ショールーム（IDH）及び工場への設備投資を継続している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「保険積立金の解約による収入等がある一方で、本社ショールーム（IDH）及び工場への設備投資による支出により、投資活動による資金の減少は11億80百万円となりました。」
戦略投資について、本社ショールーム（IDH）及び工場への設備投資を実施し、投資活動による資金流出は11億80百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、総額6,126百万円の設備投資を実施いたしました。設備投資の主要なものとしては、営業拠点の改修、生産力効率化に伴う機械装置の新設、各種システム基盤への投資等であります。」
営業拠点、生産効率化、システム基盤を対象に61億26百万円の設備投資を実施した。SCMシステムの導入や工場設備投資も継続している。 - 2026-03-02前進株主総会
「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は6,126百万円であります。主な内訳は営業拠点の改修、生産力効率化に伴う機械装置の新設、各種システム基盤への投資等であります。」
営業拠点、生産効率化、システム基盤を対象とする設備投資を実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「SCMシステムの導入、工場への設備投資による支出等により、投資活動による資金の減少は24億76百万円（前年同期は29億13百万円の減少）となりました。」
戦略投資の対象としてSCMシステムの導入と工場への設備投資を実施し、投資活動による資金流出は24億76百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、総額6,915百万円の設備投資を実施いたしました。設備投資の主要なものとしては、営業拠点の改修、生産力効率化に伴う機械装置の新設、各種システム基盤への投資等であります。」
営業拠点、生産効率化、システム基盤を対象に69億15百万円の設備投資を実施し、ERP導入や物流子会社株式取得も行った。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「ERPパッケージの導入及び物流子会社株式取得による支出の増加等により、投資活動による資金の減少は29億13百万円となりました。」
戦略投資について、ERPパッケージの導入と物流子会社株式の取得という新たな具体的投資を実施した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「人的資本投資の一環としての賃上げや専門人材の採用に加えて、ＤＸ推進のためのＩＴ基盤強化等の将来の飛躍に向けた戦略的支出を計画通りに実行するとともに、構造改革プロジェクトによる物流費削減の継続等の販管費抑制の効果により、前年同期と比較して３億62百万円（3.6％）増の103億33百万円となりました。」
戦略投資の対象として賃上げ、専門人材採用、DX基盤強化を計画通り実行し、物流費削減等で販管費の増加を3.6％に抑制している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、総額3,707百万円の設備投資を実施いたしました。設備投資の主要なものとしては、営業拠点の改修、生産力効率化に伴う機械装置の新設、各種システム基盤への投資等であります。」
営業拠点、生産効率化、システム基盤を対象に、2023年度に総額37億7百万円の設備投資を実施した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ＤＸ推進のためのＩＴ基盤強化等の将来の飛躍に向けた戦略的支出や中途人財の採用および業績連動型賞与の引当金計上等を計画通りに実行するとともに、構造改革プロジェクトによる物流費削減の継続等の販管費抑制の効果により、前年同期と比較して13億39百万円（4.5％）増の310億23百万円となりました。」
DX基盤強化、中途人財採用、業績連動型賞与の引当を計画通り実行しつつ、物流費削減等の販管費抑制を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ＤＸ推進のためのＩＴ基盤強化等の将来の飛躍に向けた戦略的支出や中途人財の採用等を計画通りに実行するとともに、構造改革プロジェクトによる物流費削減の継続等の販管費抑制の効果により、前年同期と比較して１億45百万円（0.7％）微増の200億17百万円となりました。」
DX基盤強化、XORKリニューアル等の戦略的支出と、中途人財採用を計画通り実行しつつ、物流費削減等で販管費の増加を0.7％に抑えている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、総額6,963百万円の設備投資を実施いたしました。設備投資の主要なものとしては、生産・供給強化のため滋賀工場へのアセンブルプロセスセンターの建設、生産力効率化に伴う機械装置新設、各種システム基盤への投資等であります。」
生産・供給強化、機械装置、システム基盤を対象に年間69億63百万円の設備投資を実施した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「構造改革プロジェクトによる物流費削減を継続する一方、オフィス家具の国際展示会であるオルガテック東京への出展やITOKI TOKYO XORKのリニューアル、ＤＸ推進のためのＩＴ基盤強化等の将来の飛躍に向けた戦略的支出を計画通りに実行したため、前年同期比６億75百万円（2.3％）増加の296億83百万円となりました。」
物流費削減を継続しながら、オルガテック東京出展、XORKリニューアル、DX推進のIT基盤強化という戦略的支出を計画通り実行した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「オフィス家具の国際展示会であるオルガテック東京への出展やITOKI TOKYO XORKのリニューアル等の戦略的支出の大幅増加分を物流費の減少等構造改革プロジェクトの成果により吸収し」
オルガテック東京への出展やXORKのリニューアルという新たな戦略的支出を実施し、その増加分を物流費の減少等の構造改革プロジェクトの成果で吸収した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「併せて、昨年７月にアドバンテッジアドバイザーズ株式会社との事業提携により発足した構造改革プロジェクトを成功させて経営資源の最適化をはかり、激変する社会に新たな価値を提供することで、高い利益を創出し続ける企業へと進化してまいります。」
構造改革プロジェクトを通じた経営資源の最適化と高利益を創出し続ける企業への進化を、戦略投資・改革の方向性として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、総額3,845百万円の設備投資を実施いたしました。設備投資の主要なものとしては、オフィス関連事業における新製品開発の金型及び生産合理化のための投資であります。」
新製品開発用金型と生産合理化を中心とする戦略投資を継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、新規事業であるGlobalTreehouse事業は、設備投資や人材採用、プロモーションなどに係る費用が増加しました。」
新規事業の設備投資、人材採用、プロモーションを継続しており、費用増加要因として説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、新規事業であるGlobalTreehouse事業は、事業開始に伴う設備投資や人材採用を中心に費用が増加しました。」
新規事業に伴う設備投資や人材採用を進めており、費用増加要因として説明している。中長期的な戦略投資の継続に該当する。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益については本社オフィスの家賃負担や新規事業に係る先行投資費用などにより減益となりました。」
新本社オフィスの家賃負担や新規事業への先行投資を継続しており、費用が利益の押し下げ要因となったと説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、総額66億15百万円の設備投資を実施いたしました。設備投資の主要なものとしては、オフィス関連事業における新製品開発の金型及び生産合理化のための投資であります。」
新製品開発用金型や生産合理化を中心に、年間66億15百万円の設備投資を実施した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方で物流コストの上昇、原材料価格の高騰といったマイナス要因の他、中期経営計画達成に向けた先行投資も影響し、営業利益は前年を下回る結果となりました。」
中期経営計画の達成に向けた先行投資を継続しており、物流コスト・原材料価格の上昇とともに営業利益への影響要因として説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、配送の高効率化、短納期製品を拡充したことでお客様の要望に応え需要獲得に貢献し堅調に推移しました。」
配送効率化と短納期製品の拡充を進めており、既掲のリードタイム短縮・効率化の施策と整合する具体的な取り組みを記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中長期的な見地より「明日の『働く』を、デザインする。」をコンセプトにグローバル社会へ貢献する総合ファシリティ・デザイン企業を目指し、新製品開発や人財育成、業務システム改編などへの戦略的な投資を継続しております。」
新製品開発、人財育成、業務システム改編への中長期的な戦略投資を継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「内部留保金につきましては、企業価値の増加を図るために、将来の成長に不可欠な研究開発や成長分野への戦略的な投資を中心に効率的に活用してまいります。」
研究開発や成長分野への戦略投資を内部留保の活用方針として明示している。設備投資は総額21億76百万円であった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「一方、当社は中長期的な見地より戦略的に投資を進めたことで、販売費及び一般管理費は増加いたしました。」
中長期的な見地から戦略投資を進め、その結果として販売費及び一般管理費が増加したと説明している。