ICTを活用した会議システムと働き方改革対応
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-06-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに37社。
- 2026-06-11前進その他開示
「今後は、取得した実利用データを、当社が 2026 年 2 月に発表した Office3.0 領域の AI エージェント「ITOKI OFFICE AI AGENTS」を通じて会議室予約システム「Reserve Any （リザーブエニー）」等の既存のアプリケーションと連携させ、オフィス空間の利用傾向や運用課題を継続的に分析しながら、オフィスのスペース問題を解決し、利便性向上へとつなげていく予定です。」
会議室予約システムとの連携を前提に、ICTを活用した会議・予約管理の取り組みが、実利用データに基づく自律的な運用改善へ拡張された。 - FY2025前進有価証券報告書
「東京大学エコノミックコンサルティング株式会社と共同開発した会議室不足を解消するソリューション「Reserve Any（リザーブエニー）」は、2025年春に自社導入し、効果検証とブラッシュアップを重ねた上でローンチしました。」
ICT・働き方改革対応について、Reserve Anyを自社導入、効果検証、改良を経てローンチする段階まで進めた。 - 2026-03-02前進株主総会
「オフィス3.0の認知度向上と営業体制の強化」
Office 3.0の営業体制強化を2025年実施事項として記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「Web会議の一体感を高める会議室空間を提案するテーブル「Panora（パノラ）」や、オープンスペースでもスピーカーからの音を漏れにくくし、座っている人だけが聞こえるWeb会議空間を提供するボックス型ソファ席「sound sofa（サウンドソファ）」を発売しました。また、フリーアドレスでの座席や打ち合わせテーブル、会議室の予約状況を表示する「Workers Trail Hoteling Label（ワーカーズ トレイル ホテリング ラベル）」を発売しました。」
ハイブリッドワーク対応の会議空間・音環境・予約管理について、3製品を発売し、ICTを組み込んだ提案の具体化が進んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「Web会議の一体感を高める会議室空間を提案するテーブル「Panora（パノラ）」や、オープンスペースでもスピーカーからの音を漏れにくくし、座っている人だけが聞こえるWeb会議空間を提供するボックス型ソファ席「sound sofa（サウンドソファ）」を発売しました。また、フリーアドレスでの座席や打ち合わせテーブル、会議室の予約状況を表示する「Workers Trail Hoteling Label（ワーカーズ トレイル ホテリング ラベル）」を発売しました。」
ICT会議・働き方改革対応について、Panora、sound sofa、Workers Trail Hoteling Labelの3製品を発売し、ハイブリッドワーク向けの空間・予約管理機能を拡張した。 - FY2022前進有価証券報告書
「オープンなエリアでの音環境に配慮したミーティングテーブル「サウンドパラソル」、バーチャルオフィスとリアルオフィスをつなぐコミュニケーションスポット「オフィスサーフ」、WEBミーティングの環境をワンパッケージにまとめた「オンスタジオ」の３製品を発売しました。」
ICTを活用した会議・コミュニケーション環境の取り組みを、音環境、バーチャル・リアル接続、Web会議を対象とする3製品の発売へ進展させた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、「働く環境」が多様化してきたことを受けて、ポストコロナを見据えたワークプレイス構築への投資が全体としては増加傾向にあり、当社グループにおいても新しい働き方やワークプレイスの提案、提供価値の向上を強く意識した営業スタイルへの変革に努めた」
多様化する働く環境を背景に、ポストコロナのワークプレイス提案と営業スタイルの変革を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの「働き方変革」の中核となる新本社オフィス「ITOKI TOKYO XORK（イトーキ・トウキョウ・ゾーク）」を通じた積極的な営業活動を展開し、商談機会の創出に努めました。」
働き方改革を体現する新本社を活用した営業活動と商談機会創出を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「会議室の予約表示システム「カンファリオ」は、スケジュールカレンダー連携や会議利用状況を可視化する機能を充実させ、企業内の会議室管理システムとして採用が増加しております。」
デジタル会議システムについて、カンファリオのカレンダー連携・利用状況可視化機能を充実させ、企業内での採用が増加したと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「首都圏を中心とした新築・移転需要や、働き方改革や健康経営など、多様化する新たなワークスタイルに求められるオフィス環境へのニーズに向け、ＡＢＷ（アクティビティ・ベースド・ワーキング）の手法などを用いた当社独自の提案営業活動に努め堅調に推移しました。」
働き方改革、健康経営、多様化するワークスタイルへの対応を、ABW手法などを用いた提案営業として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「首都圏を中心とした新築・移転需要や、働き方改革や健康経営など、多様化するワークスタイルに求められるオフィス環境のニーズに向けた需要への営業活動に努め堅調に推移しました。」
働き方改革、健康経営、多様化するワークスタイルへの対応をオフィス環境のソリューション提案・営業活動として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「働き方改革による首都圏や都市部での新築・移転需要、リニューアル需要に向け、多様化するワークスタイルへの対応や、健康経営などのニーズに対しソリューション型営業活動に努めたことで、需要獲得に貢献し堅調に推移しました。」
働き方改革や多様化するワークスタイルへの対応を、健康経営と併せたソリューション型営業の対象として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「注目の高まる「働き方改革」や「健康経営」のニーズに対する価値提案営業と、トータル受注による効率性の高い営業活動を展開いたしました。」
働き方改革への対応を価値提案営業の対象とする取り組みを、健康経営への対応と併せて再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「注目の高まる「働き方改革」のニーズに対する価値提案営業と、トータル受注による効率性の高い営業活動を展開いたしました。」
働き方改革への対応を価値提案営業の対象としており、働き方改革対応の施策を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「働き方改革の促進、会議室環境の改善の高まりから、ＩＣＴを活用した会議システムの開発に取り組んでおります。」
会議室予約表示システムや協調型会議を支援するシステム家具の機能・バージョン開発を進めている。