2016～2018年の3ヶ年中期経営計画
FY2016-Q2に初出。40回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループでは中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」の最終年度となる当期において、重点戦略７Flags及びESG戦略に基づいた各種施策を推進しております。当中間連結会計期間は、持続的な成長力を高めるため、新しい働き方やその働き方を実装するオフィス空間の提案、価値向上に重点を置いた営業活動の展開により、一層の売上・利益の拡大を図ってまいりました。」
「RISE TO GROWTH 2026」が最終年度に入り、7Flags及びESG戦略に基づく施策と、オフィス空間の提案・価値向上営業を推進している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「これら戦略の下に展開される施策の実現を通じて、2026年に売上高1,500億円、営業利益140億円、ROE15％の達成を目指す計画としていましたが、売上高については２年目にして計画を前倒しで達成いたしました。最終年度となる次期は、引き続き重点戦略「７Flags」に基づき、ワークプレイス事業では高付加価値提案の更なる強化を、設備機器・パブリック事業では研究施設・物流関連等を中心とした商品・サービスの拡充を進め、各施策の深化を図る方針です。」
中期経営計画2年目に従来の売上高目標1,500億円を前倒しで達成し、最終年度に施策を深化させる方針を示した。また、2026年度目標を売上高1,675億円、営業利益160億円、営業利益率9.6％、ROE18.5％へ見直している。 - 2026-03-02前進株主総会
「中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」の２年目となる第76期（2025年度）は、売上高・営業利益ともに過去最高を更新し、ROEも17.7％へと改善、これにより、本計画で掲げた主要指標の多くを、ほぼ１年前倒しで達成することができました。」
「RISE TO GROWTH 2026」の2年目において、主要指標の多くを前倒しで達成したと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」の２年目となる当期において、重点戦略7Flags及びESG戦略に基づいた各種施策を推進しております。」
「RISE TO GROWTH 2026」が初年度から2年目に進み、7Flags及びESG戦略に基づく施策を継続的に推進している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年から2026年までの３ヶ年の中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」を策定、実行しております。当中期経営計画においては、「持続的な成長力を高める」ことをテーマとし、重点戦略「７Flags」及びESG戦略を掲げています。」
「RISE TO GROWTH 2026」は初年度の計画実行段階に入り、7Flags及びESG戦略に基づく施策を推進している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」の初年度となる当期において、重点戦略７Flagsに基づいた各種施策を推進しております。」
「RISE TO GROWTH 2026」の初年度として、重点戦略7Flagsに基づく施策の推進を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」の初年度となる当期において、重点戦略７Flagsに基づいた各種施策を推進しております。当第１四半期連結累計期間は、持続的な成長力を高めるため、新しい働き方やその働き方を実装するオフィス空間などに対する付加価値提案、価値向上に重点を置いた営業活動の展開などにより、売上・利益の拡大を図ってまいりました。」
「RISE TO GROWTH 2026」が初年度に入り、重点戦略７Flagsに基づく施策の推進と、付加価値提案・価値向上営業による売上・利益拡大を進めている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は2021年に発表した中期経営計画「RISE ITOKI 2023」（ライズ イトーキ 2023）において、連結売上高 1,330 億円、営業利益60億円とする目標を掲げ、着実な事業成長を実現しました。このような環境変化を好機と捉え、さらなる事業成長を実現するため、2024年から2026年までの３ヶ年の中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」（ライズ トゥ グロース 2026）を策定いたしました。」
「RISE ITOKI 2023」の最終年度を終え、連結売上高1,329億85百万円、営業利益85億23百万円を計上したうえで、2024～2026年の新中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」へ移行した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「RISE ITOKI 2023」の最終年度となる当年度においても、引き続き構造改革プロジェクトに基づいた各種施策を推進しております。」
「RISE ITOKI 2023」が最終年度として継続され、構造改革施策を推進している。営業利益は71億79百万円となり、通期業績予想75億円の達成に向け順調に推移している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「RISE ITOKI 2023」の最終年度となる当年度においても、引き続き構造改革プロジェクトに基づいた各種施策を推進しております。」
「RISE ITOKI 2023」の最終年度として、構造改革プロジェクトに基づく施策を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「RISE ITOKI 2023」の最終年度となる当年度においても、引き続き構造改革プロジェクトに基づいた各種施策を推進しております。」
「RISE ITOKI 2023」が初年度・2年目を経て最終年度に入り、構造改革プロジェクトに基づく施策を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2023年度目標 売上高 1,300億円 （1,330億円） 営業利益 65億円 （65億円） 営業利益率 5.0％ （4.5％） 経常利益 65億円 （59億円） ROE 7.0％以上 （7.0％以上）」
中期経営計画最終年度の目標を見直し、売上高は1,330億円から1,300億円へ減額した一方、営業利益率は4.5％から5.0％、経常利益は59億円から65億円へ引き上げた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「RISE ITOKI 2023」の２年目となる当年度において、引き続き構造改革プロジェクトに基づいた各種施策を推進しております。」
「RISE ITOKI 2023」の2年目として、構造改革プロジェクトに基づく施策を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「RISE ITOKI 2023」の２年目となる当年度において、引き続き構造改革プロジェクトに基づいた各種施策を推進しております。」
「RISE ITOKI 2023」が初年度から2年目に進み、構造改革プロジェクトに基づく各種施策を引き続き推進している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、過年度の業績達成状況及び今後の当社を取り巻く経営環境の変化等を踏まえ、2021年から2023年までの３ヶ年の中期経営計画「RISE ITOKI 2023」（ライズ イトーキ 2023）を策定いたしました。」
「RISE ITOKI 2023」を2021～2023年の計画として再確認し、2023年度の売上高1,330億円、営業利益60億円、営業利益率4.5％、経常利益59億円、ROE7.0％以上の数値目標と5つの重点方針を明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、「RISE ITOKI 2023」をキャッチフレーズに掲げた新中期経営計画をスタートしました。ポストコロナの「働く環境」づくりをリードするとともに、強靭な体質の「高収益企業」を目指して、新中期経営計画の初年度となる今期より、アドバンテッジアドバイザーズ株式会社との事業提携により発足した構造改革プロジェクトにおいて検討をおこなってきた内容について、具体的な施策への取り組みを実施しています。」
「RISE ITOKI 2023」を初年度として、ポストコロナの働く環境づくり、高収益企業化、構造改革プロジェクトの具体策実施を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおきましては、「RISE ITOKI 2023」をキャッチフレーズに掲げた新中期経営計画をスタートしました。ポストコロナの「働く環境」づくりをリードするとともに、強靭な体質の「高収益企業」を目指して、新中期経営計画の初年度となる今期より、アドバンテッジアドバイザーズ株式会社との事業提携により発足した構造改革プロジェクトにおいて検討をおこなってきた内容について、具体的な施策への取り組みを実施しています。」
「RISE ITOKI 2023」の初年度として、構造改革プロジェクトで検討してきた内容を具体的な施策へ移す方針を再確認している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「2021年２月には、過年度の業績達成状況及び今後の当社を取り巻く経営環境の変化等を踏まえ、2021年から2023年までの３ヶ年の中期経営計画「RISE ITOKI 2023」（ライズイトーキ2023）を策定いたしました。」
従来の2018～2020年計画から、2021～2023年を対象とする新中期経営計画「RISE ITOKI 2023」へ切り替えた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループにおいては、「働き方変革１３０」をキャッチフレーズに掲げた３ヶ年の中期経営計画の最終年度として、全社をあげて収益性・生産性・創造性・満足度の向上に継続して取り組んでおります。」
「働き方変革１３０」を掲げる3ヶ年中期経営計画の最終年度として、収益性・生産性・創造性・満足度の向上に継続して取り組んでいる。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「働き方変革１３０」をキャッチフレーズに掲げた３ヶ年の中期経営計画の最終年度として、全社をあげて収益性・生産性・創造性・満足度の向上に継続して取り組んでおります。」
2018～2020年の3ヶ年中期経営計画が最終年度であることと、全社的な改善活動の継続を再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、「働き方変革１３０」をキャッチフレーズに掲げた３ヶ年の中期経営計画の最終年度として、全社をあげて収益性・生産性・創造性・満足度の向上に継続して取り組んでいます。」
2018～2020年の3ヶ年中期経営計画が最終年度に入り、計画の段階が進んだことを明示している。 - FY2019後退有価証券報告書
「直近までの業績の状況を踏まえ、中期経営計画最終年度（2020年度）の数値目標の見直しを行い、連結業績目標を上記の通り修正しております。」
2020年度目標を、売上高1,280億円から1,250億円、営業利益65億円から25億円、営業利益率5.1％から2.0％、経常利益67億円から24億円、ROE9.0％以上から1.8％以上へ引き下げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、過年度の業績達成状況及び今後の当社を取り巻く経営環境の変化等を踏まえ、当社が創業130周年を迎える2020年を最終年度とした2018年から2020年までの３ヶ年の中期経営計画を策定しております。」
2018年から2020年までの3ヶ年中期経営計画を再掲し、「働き方変革130」と5つの重点方針に基づく経営戦略を継続すると説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「働き方変革１３０」をキャッチフレーズに掲げた３ヶ年の中期経営計画の２年目として、全社をあげて収益性・生産性・創造性・満足度の向上に継続して取り組んでいます。」
2018～2020年の3ヶ年中期経営計画について、2年目として収益性・生産性・創造性・満足度の向上に継続して取り組むと再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「「働き方変革１３０」をキャッチフレーズに掲げた３ヶ年の中期経営計画の２年目として、全社をあげて収益性・生産性・創造性・満足度の向上に継続して取り組んでいます。」
2018～2020年の3ヶ年中期経営計画について、2年目の段階に入り、収益性・生産性・創造性・満足度の向上に継続して取り組んでいると説明している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、過年度の業績達成状況及び今後の当社を取り巻く経営環境の変化等を踏まえ、当社が創業130周年を迎える平成32年を最終年度とした平成30年から平成32年までの３ヶ年の中期経営計画を策定しております。」
従来の2016～2018年計画から、2018～2020年を対象とする新たな3ヶ年計画へ切り替えた。2020年度の連結売上高1,280億円、営業利益65億円、営業利益率5.1％、ROE9.0％以上を数値目標としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年（2016年）２月には過年度の業績状況及び今後の当社を取り巻く経営環境の変化等を踏まえ、当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな３ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。」
2020年を節目とする2016～2018年の3ヶ年中期経営計画を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年（2016年）２月には過年度の業績状況及び今後の当社を取り巻く経営環境の変化等を踏まえ、当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな３ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。「お客様活き活きを創出する」、「社員活き活きを向上する」、「地球生き生きに貢献する」、「時代の先端を切り開く」を重点方針とした経営戦略を強力に推し進め」
2020年を節目とする2016～2018年の3ヶ年中期経営計画と4つの重点方針を、企業価値向上の取組みとして再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年（2016年）２月には過年度の業績状況及び今後の当社を取り巻く経営環境の変化等を踏まえ、当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな３ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。「お客様活き活きを創出する」、「社員活き活きを向上する」、「地球生き生きに貢献する」、「時代の先端を切り開く」を重点方針とした経営戦略を強力に推し進め」
2020年を節目とする2016～2018年の3ヶ年中期経営計画と4つの重点方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな3ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。「お客様活き活きを創出する」、「社員活き活きを向上する」、「地球生き生きに貢献する」、「時代の先端を切り開く」を重点方針とした経営戦略を強力に推し進め」
2020年を節目とする2016～2018年の3ヶ年中期経営計画と4つの重点方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな3ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。「お客様活き活きを創出する」、「社員活き活きを向上する」、「地球生き生きに貢献する」、「時代の先端を切り開く」を重点方針とした経営戦略を強力に推し進め」
2020年を節目とする2016～2018年の3ヶ年中期経営計画と4つの重点方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな3ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。「お客様活き活きを創出する」、「社員活き活きを向上する」、「地球生き生きに貢献する」、「時代の先端を切り開く」を重点方針とした経営戦略を強力に推し進め」
2020年を節目とする2016～2018年の3ヶ年中期経営計画と4つの重点方針を再掲している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな3ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。」
2020年を節目とする2016～2018年の3ヶ年中期経営計画と4つの重点方針を年次報告書でも再掲している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな３ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。「お客様活き活きを創出する」、「社員活き活きを向上する」、「地球生き生きに貢献する」、「時代の先端を切り開く」を重点方針とした経営戦略を強力に推し進め」
2016～2018年の3ヶ年中期経営計画と、2020年を節目とする位置づけを同じ内容で再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社が創業130周年を迎える平成32年（2020年）を大きな節目として展望したうえで、平成28年（2016年）から平成30年（2018年）までの新たな３ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。「お客様活き活きを創出する」、「社員活き活きを向上する」、「地球生き生きに貢献する」、「時代の先端を切り開く」を重点方針とした経営戦略を強力に推し進め」
2020年を節目とし、2016～2018年の中期経営計画と4つの重点方針を掲げている。